日本金銭機械（6418）・施策前進
日本・米国・ドイツ・タイの分散型研究開発体制
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2018。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グローバル研究開発拠点連携と共同開発45社が書いているテーマ・逆風0社・追い風47社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018前進有価証券報告書
「現在、当社グループの研究開発部門には、約160名（グループ全従業員の約23.8％）のスタッフが在籍しており、日本を主拠点にして、米国、ドイツ並びにタイ国で、要素技術の研究から製品の企画、設計、量産化、開発サポートを手掛けております。」
研究開発人員が前年度の約150名から約160名へ増加し、4地域での開発・サポート体制が拡大している。 - FY2017前進有価証券報告書
「現在、当社グループの研究開発部門には、約150名（グループ全従業員の約23%）のスタッフが在籍しており、日本を主拠点にして、米国、ドイツ並びにタイ国で、要素技術の研究から製品の企画、設計、量産化、開発サポートを手掛けております。」
研究開発人員が従来の約100名・約16％から約150名・約23％へ増加し、開発サポートまで含む4地域の体制を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在、当社グループの研究開発部門には、約100名（グループ全従業員の約16％）のスタッフが在籍しており、日本を主拠点にして、米国、ドイツ並びにタイ国で、要素技術の研究から製品の企画、設計、量産化までを手がけております。」
約100名、全従業員の約16％という規模と、4地域にまたがる開発工程を示している。