市場品質の確保と経営全般の効率化
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面においても売上高の増加に加えて、部材供給不足の解消などに伴う利益率の向上により、営業利益は1,997百万円（前年同四半期比123.8％増）」
部材供給不足の解消などに伴う利益率の向上が、営業利益19億97百万円、前年同期比123.8％増として表れている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では優先度の高いプロジェクトに集中投資することによる開発費の抑制、人員体制の再構築及び効率化に伴う固定費の削減などに取り組んだことにより、営業利益は857百万円（前年同四半期は1,760百万円の損失）」
優先度の高い開発プロジェクトへの集中、人員体制の再構築、固定費削減を進め、営業利益は前年同期の損失から857百万円の利益へ転じている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では販促費や開発費の抑制、人員体制の再構築及び効率化に伴う固定費の削減などに取り組んだことにより、営業利益は274百万円（前年同四半期は1,502百万円の損失）」
販促費・開発費の抑制、人員体制の再構築、固定費削減を進め、営業利益は前年同期の15億2百万円の損失から2億74百万円の利益へ転じている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「前期に実施した希望退職の募集による人件費や固定資産に対する減損損失の計上による減価償却費等の固定費が大幅に減少したこともあり、営業利益は51百万円（前年同四半期は447百万円の損失）」
希望退職や減損計上後の減価償却費減少などにより固定費が大幅に減少し、営業損失から51百万円の営業利益へ転じている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これに対して、当社グループでは役員報酬の減額や従業員賞与の減額、事業拠点の縮小整理、固定資産の売却など、経費削減や資金確保に取り組んでまいりました。」
新型コロナウイルス感染拡大下の収益確保策として、役員報酬・従業員賞与の減額、事業拠点の縮小整理、固定資産売却を実施している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これは主に売上債権の減少額2,142百万円等の資金の増加を計上した一方で、税金等調整前四半期純損失1,593百万円、たな卸資産の増加額1,252百万円等の資金の減少を計上したことによるものであります。」
売上債権の減少による資金増加があった一方、棚卸資産が12億52百万円増加し、営業活動は4億13百万円の資金使用となっている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「収益確保のために役員報酬の減額をはじめとした固定費の削減や業務の合理化など、企業体質の強化に取り組んでまいりました。」
新型コロナウイルス感染拡大下の収益確保策として、役員報酬の減額、固定費削減、業務合理化を実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「財務面においても固定費の削減や棚卸資産の圧縮などに注力し、時代の変化に適応できる事業基盤づくりを行ってまいります。」「たな卸資産の減少853百万円等によるものであります。」
固定費削減・棚卸資産圧縮を継続する方針を示し、当年度には棚卸資産が8億53百万円減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、事業再構築プランによる諸経費の圧縮効果などにより下期に向けてその成果が表れつつあります。」
事業再構築プランについて、諸経費の圧縮効果が下期に向けて表れつつあるとの具体的な進展を記載している。ただし、棚卸資産評価額の切り下げによりセグメント損失は拡大している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、遊技場向機器市場については、販売拠点の統廃合や固定費の削減など事業再構築プランを進めながら、収益の確保に努めてまいりました。」
販売拠点の統廃合、固定費削減、事業再構築プランを通じて収益を確保する施策を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業拠点の統廃合をはじめとした固定費の削減や在庫の圧縮など、市場が低成長下にあっても収益を確保できる体制の再構築を目指し、抜本的な事業の構造改革に着手し、その一環としてアミューズメント事業（ゲームセンターの運営）からの撤退などを行いました。」
固定費削減、在庫圧縮、営業拠点統廃合、アミューズメント事業撤退を含む構造改革に着手した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「営業部門を中心に、開発、生産、品質、保守・メンテ事業等、一貫した収益構造・体質を改善する。」
従来のコスト圧縮・経営全般の効率化から、営業、開発、生産、品質、保守・メンテナンスを横断した一貫した収益構造・体質の改善へ施策の範囲を組み替えている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、国内外や市場の別を問わず、顧客のニーズを充足する高付加価値製品の販売を推進するとともに、製造原価の低減に取り組むことで、売上の拡大及び収益の確保に努めてまいりました。」
高付加価値製品の販売と製造原価の低減を通じて、売上拡大と収益確保を図る施策を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、302億30百万円（前連結会計年度比1.6％増）となり、利益面では、売上高の増加に加え、販売費及び一般管理費の削減に努めたことなどにより、営業利益は17億52百万円（前連結会計年度比17.0％増）」
販売費及び一般管理費の削減を継続し、営業利益が前年同期比17.0％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、230億36百万円（前年同四半期比2.8％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、販売費及び一般管理費の削減により、営業利益は16億23百万円（前年同四半期比26.9％増）、経常利益は15億71百万円（前年同四半期比20.1％増）、特別損益計上後の親会社株主に帰属する四半期純利益は11億28百万円（前年同四半期比29.8％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の削減を通じ、第3四半期累計で営業利益、経常利益、純利益のいずれも前年同期を上回った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、152億98百万円（前年同四半期比5.5％増）となりました。利益面では、売上高の増加に加え、販売費及び一般管理費の削減に努めたことにより、営業利益は11億47百万円（前年同四半期比85.6％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の削減を進め、上期の営業利益が前年同期比85.6％増となった。経営全般の効率化に測定可能な進展がある。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、販売費及び一般管理費の削減により、営業利益は３億74百万円（前年同四半期比43.6％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の削減が数値を伴って開示され、営業利益の増加につながった。品質確保についても引き続き製造面の課題として扱っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定的な市場品質の確保を通じてお客様からの信頼性の維持・向上に努めるとともに、事業規模の拡大に伴い膨らみつつある各種コストの圧縮を行い、経営全般にわたる効率化を進めてまいります。」
品質の安定、コスト圧縮、経営効率化を各市場目標の達成条件としている。