スピードある受注と適正採算を確保する体質への改革
FY2017に初出。28回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「前述したアフターサービス事業の進捗に加え、原価低減に向けた取り組みが功を奏したこと等により、売上総利益は前年同期比11.2％増の1,020百万円となりました。」
アフターサービスの進捗と原価低減への取り組みにより、売上高が前年同期比2.2％減となる中でも売上総利益は11.2％増加した。 - 2026-07-31前進決算
「一方で、アフターサービス事業の業績が堅調に推移したことに加え、原価低減に向けた取り組みが功を奏したこと等により、売上総利益は前年同期比21.9％増の519百万円となりました。」
アフターサービスの堅調推移と原価低減の取り組みにより、売上総利益が前年同期比で増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、売上高増加や原価低減への取り組みの推進により、売上総利益は前年同期比18.5％増の2,411百万円となりました。」
原価低減への取り組みが増収とともに粗利改善に寄与し、適正採算を確保する体質への改善結果が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「アフターサービス事業が堅調に推移していることや、原価低減への取り組みを推進したことで売上総利益は前年同期比3.7％増の2,035百万円となりました。」
売上高が減少する中、アフターサービスの堅調推移と原価低減により売上総利益が前年同期比3.7％増加した。受注損失引当金も84,600千円から64,300千円へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、原価低減への取り組みが功を奏し売上総利益は前年同期比45.5％増の1,961百万円となりました。」
原価低減への取り組みにより売上総利益が前年同期比45.5％増となった。受注損失引当金も122百万円から84百万円へ減少し、案件採算の改善が示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当第３四半期累計期間における当社業績は、大口のプラント向け圧縮機の販売やカーボンニュートラル関連の販売が好調だったこと等により売上高は前年同期比35.3％増の5,064百万円となりました。売上高の増加に加え、不採算案件が減少したことにより、売上総利益は前年同期比69.1％増の1,309百万円となりました。」
大口販売による増収に加え、不採算案件が減少し、売上総利益が前年同期比69.1％増加した。適正採算を確保する体質への改善結果が、前年同期比の数値で示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、不採算案件が減少したことにより、売上総利益は前年同期比37.4％増の666百万円となりました。」
適正採算の確保を掲げるなか、不採算案件の減少により売上総利益が前年同期比37.4％増となり、収益性の改善結果が示された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、売上総利益については材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善の結果、前年同期比2.6％増の225百万円となりました。しかしながら、販売費及び一般管理費は前年同期比18.3％増の315百万円となり、営業損失89百万円(前年同期は営業損失46百万円)となりました。これは人員増強による人件費の増加やカーボンニュートラル社会の実現に寄与するべく研究開発を推進したことで研究開発費が増加したことによるものです。」
材料調達コスト低減による採算改善はあったが、人員増強と研究開発費増加により販管費が増加し、営業損失が前年同期より拡大した。適正採算を確保する体質への課題が、販管費負担を含む収益性悪化として示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料の高騰等により各案件の採算が悪化傾向にあり、売上総利益は前年同期比8.7％減の1,348百万円となりました。」
適正採算の確保を目指す一方、原材料高騰等により案件採算が悪化し、売上総利益が前年同期比8.7％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の負債は、3,949百万円で前事業年度に比べ840百万円増加しました。この主な要因は、本社総合組立工場の竣工に伴い建設資金の借入を実行したことにより、長期借入金の増加1,453百万円及びそのつなぎ資金返済による短期借入金の減少1,000百万円があったことや、受注損失引当金の増加161百万円や契約負債の増加99百万円があったことによります。」
案件採算に関する課題が続くなか、受注損失引当金が前年事業年度末の56百万円から218百万円へ161百万円増加した。適正採算確保の課題が引当金の増加としても示されている。 - FY2023-Q2原材料高騰による採算悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰等により各案件の採算が悪化傾向にあり、売上総利益は前年同期比28.2％減の484百万円となりました。」
適正採算の確保を掲げる一方、原材料高騰等により各案件の採算が悪化傾向となり、売上総利益は前年同期比28.2％減となった。 - FY2023-Q1採算悪化案件の増加有価証券報告書
「売上高は増加したものの、採算が悪化した案件が増加したこと等により、売上総利益は前年同期比22.4％減の220百万円となりました。」
売上高増加にもかかわらず採算悪化案件が増加し、売上総利益が前年同期比22.4％減となった。適正採算を確保する体質への改革について、収益性の課題が再び明示された。 - FY2022減収下で原価低減も粗利減有価証券報告書
「材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善はあったものの、前述の売上高減少により、売上総利益は前年同期比1.0％減の1,476百万円となりました。」
材料調達コスト低減による採算改善は確認されたが、大口案件遅延による減収の影響で売上総利益は前年同期比1.0％減となった。 - FY2022-Q3減収下で原価低減も粗利減有価証券報告書
「材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善はあったものの、前述の売上高減少により、売上総利益は前年同期比3.3％減の1,061百万円となりました。」
材料調達コスト低減による採算改善は継続したが、案件遅延による売上高減少の影響が大きく、売上総利益は前年同期比3.3％減となった。 - FY2022-Q2工場稼働費用増で粗利減も営業経常増益有価証券報告書
「本社総合組立工場の一部稼働に伴う諸経費及び減価償却費の増加等の影響から製造原価が増加し、売上総利益は前年同期比4.1％減の675百万円となりました。一方で、研究開発活動として進めていた電気化学式水素ポンプの試験機の製作・実証が一段落したことにより、販売費及び一般管理費が前年同期比6.0％減の493百万円となり、営業利益は前年同期比1.5％増の182百万円、経常利益は前年同期比1.4％増の191百万円となりました。」
工場一部稼働に伴う諸経費・減価償却費の増加が粗利を押し下げた一方、電気化学式水素ポンプの試験機製作・実証の一段落により販管費が減少し、営業利益・経常利益は増加した。 - FY2022-Q1設備投資負担下で採算改善は限定的有価証券報告書
「売上総利益は設備投資に伴う負担増等により若干の採算悪化はあったものの、前述の売上高増加により、前年同期比13.3％増の283百万円となりました。」
売上総利益は前年同期比13.3％増となったが、設備投資に伴う負担増等により採算は若干悪化した。適正採算の確保に向けた改善は続く一方、設備投資負担が収益性の下押し要因として記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益は前述の売上高減少があったものの、原価低減への取り組みにより、前年同期比4.3％減の1,491百万円にとどまりました。」
売上高減少下で原価低減により粗利の減少を抑え、適正採算を確保する体質への改善結果が通期実績に表れた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は前述の売上高減少はあったものの、材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善の結果、前年同期比11.5％増の1,097百万円となりました。」
売上高減少下でも材料調達コスト低減等により粗利が前年同期比11.5％増加し、適正採算を確保する体質への改善結果が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は前述の売上高減少はあったものの、材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善の結果、前年同期比31.8％増の704百万円となりました。」
売上高減少下でも材料調達コスト低減等による採算改善が進み、売上総利益は前年同期比31.8％増となった。適正採算の確保に関する改善結果が示されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は前述の売上高減少はあったものの、材料調達コスト低減等の経営努力による採算改善の結果、前年同期比15.2％増の250百万円となりました。」
売上高減少下でも、材料調達コスト低減等による採算改善により売上総利益が前年同期比15.2％増となり、適正採算の確保に関する改善結果が示された。 - FY2020受注損失引当金減少有価証券報告書
「受注損失引当金の増減額（△は減少） 55,600 △ 59,100」
受注損失引当金は当事業年度に59百万円減少した。競争激化や採算の厳しい案件は引き続き課題とされる一方、引当金残高は前事業年度末から減少した。 - FY2020-Q3採算の厳しい案件増加と受注損失引当金増加有価証券報告書
「売上総利益は競争激化により採算の厳しい案件が増加しているものの、売上高増加により、前年同期比9.9％増の984百万円となりました。」
競争激化により採算の厳しい案件が増加している。売上総利益は前年同期比9.9％増となったが、受注損失引当金は前事業年度末の130百万円から158百万円へ増加している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら圧縮機市場全体で競争が激化しており、採算の厳しい案件が増えたため、売上総利益は前年同期比7.0％減の217百万円となりました。」
圧縮機市場の競争激化と採算の厳しい案件の増加が続き、増収下でも売上総利益が前年同期比7.0％減少したと記載している。 - FY2019採算の厳しい案件増加有価証券報告書
「圧縮機市場全体で競争が激化しており、採算の厳しい案件が増えたため、売上総利益は前年同期比2.7％増の1,330百万円に止まりました。」
売上高が増加する一方、圧縮機市場の競争激化と採算の厳しい案件の増加により、適正採算を確保する体質への改革に課題が示されている。 - FY2019-Q3採算の厳しい案件が増加傾向有価証券報告書
「しかしながら圧縮機市場全体で競争が激化しており、採算の厳しい案件が増加傾向にあるため、売上総利益は前年同期比5.0％増の895百万円にとどまりました。」
圧縮機市場全体の競争激化と採算の厳しい案件の増加傾向が示され、適正採算を確保する体質への改革に対する課題が継続している。 - FY2019-Q2採算の厳しい案件により粗利減有価証券報告書
「売上高は増加したものの、採算の厳しい案件があったこと等により、売上総利益は前年同期比6.0％減の518百万円となりました。」
売上高が増加する一方、採算の厳しい案件により売上総利益が前年同期比6.0％減少したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、「2017中期経営計画」初年度である当事業年度における種々施策の実行により期末時点の受注残高は、前年対比1,116百万円増の2,403百万円となりました。」
2017中期経営計画初年度の施策実行により、受注残高が前年対比1,116百万円増加し、2,403百万円となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「顧客・製品ごとの営業・見積・設計体制の最適化・強化を図り、顧客満足度強化を図るとともに適正採算を確保します。」
顧客・製品別に営業、見積、設計体制を最適化・強化し、受注の迅速化と適正採算の確保を目指す施策を新中期計画に掲げている。