コストダウンとスリム化による財務体質の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2023仕様・工程共通化を追加有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上を意識した営業や生産活動、装置標準化（仕様共通化、製造工程標準化）や品質管理体制強化による初期不良抑制、継続的な経費削減に取り組み、利益確保に努めました。」
コスト削減・利益確保の手段として、装置仕様の共通化と製造工程の標準化を新たに明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上を意識した営業や生産活動、品質管理体制強化による初期不良抑制、継続的な経費削減に取り組み、利益確保に努めました。」
案件ごとの利益率向上、品質管理、不具合抑制、継続的な経費削減による利益確保の取り組みを継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上を意識した営業や生産活動、品質管理体制強化による初期不良抑制、継続的な経費削減に取り組み、利益確保に努めました。」
案件別利益率、品質管理、不具合抑制、継続的な経費削減による利益確保の取り組みを継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上を意識した営業や生産活動、品質管理体制強化による初期不良抑制、継続的な経費削減に取り組み、利益確保に努めました。」
案件ごとの利益率向上、品質管理、不具合抑制、継続的な経費削減による利益確保を継続した。 - FY2022共通モジュール組立による効率化を明示有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上を意識した営業活動、装置の共通モジュール部分の効率的な組立、品質管理体制強化による初期不良抑制、継続的な経費削減に取り組み、利益確保に努めました。」
従来の個別原価管理や経費削減に加え、装置の共通モジュール部分を効率的に組み立てる施策を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上、品質管理体制強化による初期不良抑制に継続的に取り組み、利益確保に努めました。」
案件ごとの利益率向上、品質管理、不具合抑制を通じた利益確保の取り組みを継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上、品質管理体制強化による初期不良抑制に継続的に取り組み、利益確保に努めました。」
案件ごとの利益率向上、品質管理、不具合抑制を通じた利益確保の取り組みを継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、案件ごとの利益率向上、品質管理体制強化による初期不良抑制に継続的に取り組み、利益確保に努めました。」
案件ごとの利益率向上と品質管理による追加コスト抑制を通じた利益確保を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「案件ごとの原価管理、品質管理体制の強化に努め、装置の初期不具合の削減と不具合発生時の早期解消によるコスト削減、追加原価の発生抑制に取り組むことで、利益確保に努めました。」
案件ごとの原価管理、不具合対応によるコスト削減、追加原価の抑制を通じた利益確保を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「案件ごとの原価管理、品質管理体制の強化に努め、装置の初期不具合の削減と不具合発生時の早期解消によるコスト削減、追加原価の発生抑制に取り組むことで、利益確保に努めました。」
案件ごとのコスト管理、不具合対応によるコスト削減、追加原価の抑制を通じた利益確保を継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「案件ごとの原価管理、品質管理体制の強化に努め、装置の初期不具合の削減と不具合発生時の早期解消によるコスト削減、追加原価の発生抑制に取り組むことで、利益確保に努めました。」
案件ごとの原価管理、初期不具合に伴うコスト削減、追加原価の発生抑制による利益確保を継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、上期からのずれ込み案件を売上計上する一方で、第４四半期以降に延期となる案件が発生する中、生産効率化による量産効果や案件ごとのコスト削減、追加原価の発生抑制に取り組み利益確保に努めました。」
生産効率化による量産効果、案件ごとのコスト削減、追加原価の発生抑制による利益確保を継続した。 - FY2020-Q2案件別コスト削減・追徴費抑制の明示有価証券報告書
「損益面では、売上計上が下期以降に延期となった案件が複数発生したことやサービス事業の受注が低迷したこと等により売上高は上期予想数値を下回りましたが、生産効率化による量産効果や案件ごとのコスト削減、追徴費の抑制等が好転要素となり利益を押し上げました。」
生産効率化による量産効果、案件ごとのコスト削減、追徴費の抑制を利益押し上げ要因として明示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、個別原価管理の強化による案件ごとの利益率改善に努めるとともに、部品の共通化によるコスト削減や追加原価発生抑制に取り組みました。」
個別原価管理、部品共通化、追加原価発生抑制による利益率・コスト改善の取り組みを継続した。 - FY2019部品共通化を明示有価証券報告書
「損益面では、個別原価管理の強化による案件ごとの利益率改善を図るとともに、部品の共通化によるコスト削減や追加原価発生の抑制に努めました。」
個別原価管理に加え、部品の共通化をコスト削減と追加原価抑制の具体策として明示した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、個別原価管理の強化等により案件ごとの利益率改善に努めました。しかしながら第３四半期の売上高の絶対額が少なく、固定費負担が高まりました。」
個別原価管理による案件ごとの利益率改善を進めた一方、第３四半期の売上高が少なく固定費負担が高まった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、良好な稼働率をベースに効率的な生産に取り組むと共に、個別原価管理の強化等により利益率の改善に努めました。」
良好な稼働率と効率的な生産を基礎に、個別原価管理の強化等による利益率改善を継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「大野台パーツセンターを売却。」
前期に計画されていた遊休資産の大野台パーツセンターについて、平成30年２月に売却を完了した。設備表では前期末帳簿価額95,767千円と記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、安定した稼働率とグループ一丸となって取り組んでいるコストダウンの推進等により利益率の改善に努めました。」
安定稼働とグループ横断のコストダウンによる利益率改善への取り組みを継続した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「１．譲渡の理由 経営資源の有効活用および効率性の向上を図るため。 ４．譲渡の日程 取締役会決議日 平成29年９月14日 契約締結日 平成29年10月17日 物件引渡期日 平成30年３月（予定）」
遊休資産である大野台パーツセンターについて、経営資源の有効活用・効率性向上を理由とする固定資産譲渡を決議し、契約を締結した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、安定した稼働率とグループ一丸となって取り組んでいるコストダウンの推進等により利益率の改善に努めました。」
安定稼働とグループ横断のコストダウンによる利益率改善への取り組みを継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い技術力の維持と徹底したコストダウンによる低価格の製品供給を行うために、基礎研究分野の充実及び生産効率の向上等を主眼として、設備投資を行っております。」
徹底したコストダウンによる低価格供給を、基礎研究と生産効率向上のための設備投資と結び付けて継続した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ユーザーからの意見等をふまえた機種ごとのメンテナンス性の改善や社内検査の強化による品質向上やコストダウン推進にも継続して取り組みました。」
品質向上と並んで、コストダウン推進を継続的な施策として記載した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、安定した稼働率とグループ一丸となって取り組んでいるコストダウン推進などにより利益率の改善に努めました。」
安定稼働とグループ横断のコストダウン推進による利益率改善を継続した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、安定した稼働率とグループ一丸となって取り組んでいるコストダウンの推進等により利益率の改善に努めました。」
安定稼働とグループ横断のコストダウンによる利益率改善を引き続き進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「量産効果や稼働率が向上したことに伴う原価低減効果やグループ一丸となって取り組んでいるコストダウンなどにより利益率の改善が進みました。さらに、成長のための再投資を可能とするために、スリム化を推進し、財務体質を強化してまいります。」
原価低減、グループ横断のコストダウン、スリム化を、利益率改善と成長投資の原資確保に結びつけている。