エンジニアリング会社としての原点回帰と総合提案型ビジネスの構築
FY2016に初出。24回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、Trinity Technical Solution Center（TTSC）は技術の未来を切り拓く拠点として、お客様や社外パートナーとの共創を通じ、新たな価値を創出してまいります。」
総合エンジニアリング・技術開発の施策が、2025年10月に開所したTTSCを技術共創の拠点として運用する段階へ具体化された。 - 2026-06-01前進株主総会
「当社は、「熱・水・空気」の総合エンジニアリング会社として、技術力とモノづくりの力を競争力の源泉とし、「テクノロジーで地球にやさしい未来へ」を掲げ、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーなど持続可能な地球・社会の実現に向けた価値提供に取り組んでまいりました。」
総合エンジニアリング会社、技術力・モノづくりを競争力の源泉とする方針が、2030年に向けた中期経営計画の枠組みで具体化されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は「熱・水・空気」の総合エンジニアリング会社として、技術力とモノづくりの力を競争力の源泉とし」
総合エンジニアリング会社としての原点と、技術力・モノづくりを競争力の源泉とする方針が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について重要な変更がないと記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
設備事業を含む総合提案型ビジネス等の優先課題について重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
設備事業の総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
総合提案型ビジネスや技術・商品・サービス開発を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「グループの総力を結集した新たな技術・商品・サービスの開発」
従来の設備部門を中心とした総合提案型ビジネスから、グループ全体の技術・商品・サービス開発へ施策の範囲が広げられている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
設備事業の総合提案型ビジネス等を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「競争力のある設備の設計・開発と、戦略的な営業活動による拡販」
設備事業の総合提案型ビジネスが、競争力のある設備の設計・開発と戦略的営業による拡販を組み合わせる施策として再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備部門の総合提案型ビジネス構築について、重要な変更や新たな課題はないと整理されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備事業における総合提案型ビジネスの構築について、重要な変更や新たな課題はないと整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「設備事業と自動車部品事業の得意分野を織り交ぜ、最先端技術による競争力確保を追求してまいります。」
設備事業と自動車部品事業を横断して技術・提案力を高める方針が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備事業における総合提案型ビジネスの構築について、重要な変更や新たな課題はないと整理されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備事業における総合提案型ビジネスの構築について、重要な変更や新たな課題はないと整理されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備事業における総合提案型ビジネスの構築について、対処すべき課題に重要な変更はないと記載されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「設備事業と自動車部品事業の得意分野を織り交ぜ、最先端技術による競争力確保を追求してまいります。」
従来の設備部門における総合提案型ビジネスから、設備事業と自動車部品事業の得意分野を組み合わせる事業横断型の技術・提案展開へ表現が広がっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備部門の総合提案型ビジネス構築について、対処すべき課題として重要な変更はないと整理されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備部門の総合提案型ビジネス構築について、対処すべき課題として重要な変更はないと整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「設備部門におきましては、エンジニアリング会社としての原点に戻り、安全と技術力に裏付けられたビジネスを展開し、塗装設備の製作・据付はもとより、号口生産の維持・改善等をトータルで提案出来るビジネス体制を構築するとともに、世界で戦える人材の育成・拠点の整備を進めてまいります。」
設備の製作・据付に加え、量産維持・改善まで含む総合提案体制を手段として挙げている。