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トリニティ工業(6382)・リスク顕在化

海外取引・海外子会社財務諸表に係る為替変動リスク

FY2016に初出。35回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。

35記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q2 – FY2020-Q3顕在化FY2021-Q1 – FY2022-Q2顕在化FY2022 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社

トリニティ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中14社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 1,403,457 1,492,487」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の1,403,457千円から当連結会計年度末の1,492,487千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  2. FY2026-H1為替換算調整勘定を更新有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 1,403,457 1,152,890」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の1,403,457千円から当中間連結会計期間末の1,152,890千円へ減少し、海外子会社等の財務諸表換算に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 1,000,869 1,318,655」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の10億86万9千円から13億1,865万5千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が中間期の財務数値に表れている。
  4. FY2024顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 640,338 1,000,869」

    為替換算調整勘定が前年度末の640,338千円から当年度末の1,000,869千円へ増加し、海外子会社等の財務諸表換算に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  5. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 640,338 1,006,768」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の640,338千円から当第3四半期末の1,006,768千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 640,338 978,928」

    為替換算調整勘定が前年度末の640,338千円から当第2四半期末の978,928千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れた。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 640,338 822,809」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の640,338千円から当第1四半期末の822,809千円へ増加し、為替変動の影響が財務数値に表れている。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 318,868 640,338」

    為替換算調整勘定が前年度末の318,868千円から当年度末の640,338千円へ増加し、海外子会社等の財務諸表換算に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて0.1%減少し、275億4千2百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が5億1千7百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が3億9千9百万円減少、自己株式の取得等により2億4千3百万円減少したことなどによります。」

    海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が、為替換算調整勘定の5億1千7百万円増加として第3四半期末の純資産に表れた。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定が6億5百万円増加したことなどによります。」

    海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が、為替換算調整勘定の6億5百万円増加として財務数値に表れている。
  11. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて0.3%減少し、274億7千3百万円となりました。これは主に、為替換算調整勘定が3億4千3百万円増加した一方、利益剰余金が4億1千6百万円減少したことなどによります。」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の318,868千円から662,683千円へ3億4,381万5千円増加し、為替変動の影響が当第1四半期の財務数値に表れている。
  12. FY2022顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 10,589 318,868」

    為替換算調整勘定が前年度末の△10,589千円から318,868千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が当年度の財務数値に表れている。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    海外取引・海外子会社財務諸表に係る為替変動リスクを含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載されている。
  14. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 10,589 133,081」

    為替換算調整勘定が前年度末の△10,589千円から当第2四半期末の133,081千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  15. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1.6%増加し、264億1千5百万円となりました。これは主に、為替換算調整勘定が1億5千6百万円増加、その他有価証券評価差額金が1億4千2百万円増加したことなどによります。」

    為替換算調整勘定が前年度末の△10,589千円から145,986千円へ増加し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  16. FY2021顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 42,156 △ 10,589」

    為替換算調整勘定が前年度末の42,156千円から当年度末の△10,589千円へ変化し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  17. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 42,156 △ 139,698」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の42,156千円から当第3四半期末の△139,698千円へ変化し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  18. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 42,156 △ 94,722」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の42,156千円から当第2四半期末の△94,722千円へ変化し、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  19. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて0.8%減少し、242億1千5百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が1億9千1百万円減少したことなどによります。」

    為替換算調整勘定が前年度末の42,156千円から当第1四半期末の△149,674千円となり、海外子会社等の換算に係る為替変動の影響が財務数値に表れている。
  20. FY2020対処有価証券報告書

    「当社グループは、海外商流の適正化を図り、為替レートの影響を極力低減するとともに、必要に応じて為替予約取引を利用することで、将来の為替変動リスクを回避するよう努めております。」

    海外取引・海外子会社財務諸表に係る為替リスクは継続しているが、海外商流の適正化と為替予約による低減策が示されている。
  21. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 99,009 △ 27,537」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の99,009千円から当第3四半期末の△27,537千円へ変化し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  22. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 99,009 21,004」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の9,900万9千円から当第2四半期末の2,100万4千円へ減少し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  23. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 99,009 131,352」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の9,900万9千円から当第1四半期末の1億3,135万2千円へ増加し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  24. FY2019顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 288,823 99,009」

    為替換算調整勘定が前年度末の2億8,882万3千円から9,900万9千円へ減少し、為替変動の影響が実績値に表れている。
  25. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 288,823 174,940」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の2億8,882万3千円から当第3四半期末の1億7,494万円へ1億1,388万3千円減少し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  26. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて0.3%減少し、222億1千7百万円となりました。これは、為替換算調整勘定が1億6千3百万円減少したことなどによります。」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の2億8,882万3千円から1億2,501万3千円へ減少し、為替変動の影響が純資産の0.3%減少として実績値に表れている。
  27. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 288,823 207,468」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の2億8,882万3千円から当第1四半期末の2億746万8千円へ減少し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  28. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 145,965 265,915」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の145,965千円から当第3四半期末の265,915千円へ増加し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  29. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 145,965 140,874」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の145,965千円から当第2四半期末の140,874千円へ減少し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  30. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 145,965 103,616」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の145,965千円から当第1四半期末の103,616千円へ減少し、為替変動の影響が実績値に表れている。
  31. FY2017顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △166,235千円」

    為替換算調整勘定が当年度のその他の包括利益で1億6,623万5千円減少し、海外子会社の財務諸表換算等に係る為替変動の影響が実績値に表れている。
  32. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1.4%減少し、211億8千8百万円となりました。これは、その他の包括利益累計額の為替換算調整勘定が5億6千8百万円減少したことなどによります。」

    海外子会社の財務諸表換算等に関係する為替変動の影響が、為替換算調整勘定の5億6千8百万円減少および純資産の1.4%減少として引き続き実際の財務数値に表れている。
  33. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて3.1%減少し、208億2千万円となりました。これは、その他の包括利益累計額の為替換算調整勘定が6億3千9百万円減少したことなどによります。」

    海外子会社の財務諸表換算等に関係する為替変動が、為替換算調整勘定の6億3千9百万円減少として実際の財務数値に表れている。リスク開示自体については重要な変更なしとされている。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    海外取引・海外子会社財務諸表に係る為替変動リスクについて、新たなリスクの発生や重要な変更はないと記載している。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「為替レートの変動は、当社グループの海外との取引の円換算額及び連結財務諸表作成時における海外子会社の外貨建財務諸表の円換算額等に影響を及ぼす可能性があります。」

    海外取引と海外子会社の連結換算の双方を対象とするリスク。
一緒に動いた変遷

「変化に即応できる企業体質とグローバルな安全第一の事業基盤の確立」は、この変遷が動いた35回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1変化に即応できる企業体質とグローバルな安全第一の事業基盤の確立2回
  3. 2エンジニアリング会社としての原点回帰と総合提案型ビジネスの構築2回
  4. 3省資源・省エネルギーと低コスト・高品質に対応した製品開発2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トリニティ工業の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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