上海斯可絡圧縮機の子会社化による中・大形スクリュー圧縮機事業と中国販売基盤の獲得
FY2018-Q2に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026回復兆しと通期減収の併存有価証券報告書
「圧縮機製品では、中国市況に底打ちの兆しが見えたことによる国内販売の回復及び輸出先の景況感の回復に伴う販売拡大があったものの、第３四半期までの落ち込みを第４四半期でカバーできず、前年同期比で売上は減少しました。」
上海斯可絡圧縮機有限公司等を含む中国圧縮機事業では、国内販売・輸出販売に回復の兆しがあった一方、通期売上は減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「圧縮機製品では、中国国内需要の縮小や欧州市場向け中形圧縮機の輸出販売の減少が継続したことで、売上は減少しました。」
中国で獲得した圧縮機事業・販売基盤について、国内需要縮小と欧州市場向け中形圧縮機輸出販売減少が継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「圧縮機製品では、内需の縮小が継続する一方で同国からの輸出販売が堅調に推移しました。」
中国では内需縮小が続く一方、中国子会社等による輸出販売が堅調に推移した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「圧縮機製品では、ロックダウン解消とともに回復に転じており、上海斯可絡圧縮機有限公司の輸出を含む販売や燃料電池製造向け圧縮機の販売などが引き続き好調に推移しています。」
上海斯可絡圧縮機有限公司について、中国国内販売に加え輸出販売も好調に推移し、燃料電池製造向け圧縮機の販売も伸長要因となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「圧縮機製品では、中国国内向け販売が好調に推移しました。」
上海斯可絡圧縮機有限公司を含む中国の圧縮機販売基盤について、中国国内向け販売の好調が続いた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「圧縮機製品では、中国国内及びヨーロッパやアジア、北米向けの上海斯可絡圧縮機有限公司の販売が拡大し、売上が伸長いたしました。」
上海斯可絡圧縮機有限公司について、中国国内に加え、欧州・アジア・北米向けの販売が拡大し、売上が伸長した。 - FY2021前進有価証券報告書
「上海斯可絡圧縮機有限公司 売上高 3,866 経常利益 292 当期純利益 260」
上海斯可絡圧縮機有限公司は連結売上高に占める割合が10％を超える主要子会社となり、売上高3,866百万円、経常利益292百万円を計上した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「中国においては大形給油式スクリュー圧縮機や車両搭載向け圧縮機に対する需要の増加により国内販売が拡大したことに加え、現地子会社の上海斯可絡圧縮機有限公司による輸出においても好調に推移したことから、売上が伸長しました。」
上海斯可絡圧縮機有限公司について、中国国内の大形・車両搭載向け販売に加え、輸出も好調に推移した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に連結子会社とした中国のスクリュー圧縮機製造・販売会社である上海斯可絡圧縮機有限公司や、当連結会計年度に連結子会社とした台湾のエアーブラシや医療向け小形圧縮機製造・販売子会社であるANEST IWATA SPARMAX Co.,Ltd.の業績が好調に推移し、当社グループの成長へ貢献いたしました。」
上海斯可絡の中国販売基盤とSPARMAXの小形圧縮機等が、当年度の成長に貢献した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その他、当年度より連結対象となりました中国の圧縮機製造・販売会社による業績が大きく貢献いたしました。」
前期に子会社化した中国の圧縮機製造・販売会社が、当年度の業績に大きく貢献した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また前期に連結子会社化しました上海斯可絡圧縮機有限公司による販売状況も、中国国内向けを主として伸長しております。」
前期に子会社化した上海斯可絡圧縮機有限公司の販売が、中国国内向けを中心に伸長した。 - FY2018-Q3達成有価証券報告書
「（３）企業結合日 平成29年12月18日（持分取得日） 平成29年12月31日（みなし取得日） （６）取得した議決権比率 51％」
上海斯可絡圧縮機有限公司の持分取得が平成29年12月18日に完了し、議決権比率51％で同社と子会社を連結子会社化した。中・大形スクリュー圧縮機事業と中国販売基盤の獲得が実現した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「（２）企業結合を行う主な理由 中・大形スクリュー圧縮機事業の獲得、中国国内での強い販売基盤の獲得 （３）持分取得の時期 平成30年度１月(予定) （６）取得する議決権比率 51％」
上海斯可絡圧縮機有限公司について、平成30年度1月予定の持分取得、議決権比率51％、中・大形スクリュー圧縮機事業と中国国内販売基盤の獲得という目的が明示された。