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栗田工業(6370)・施策再定義

ESG・CSR課題への対応とクリタグループ行動準則の徹底

FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

6記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017前進FY2021再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q32017: 120172018: 020182019: 020192020: 020202021: 120212022: 220222023: 020232024: 22024
同じテーマの他社
CSR活動としての法令遵守・環境安全品質・社会貢献の統合推進114社が書いているテーマ・逆風0社・追い風116社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている114社のうち14社を表示しています。上の文は114社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「また、当社グループの経営の中核的概念を、従来の「CSR」から「サステナビリティ」に広げ、企業活動と自然環境や社会システムが相互に影響し合った持続的な成長を指向し、サステナビリティを標榜した「企業ビジョン」の実現に向けた当社グループの重要課題を「クリタグループのマテリアリティ」として定めました。」

    従来のCSR・行動準則中心の位置付けから、サステナビリティを経営の中核概念とし、マテリアリティを企業ビジョン実現の重要課題として管理する枠組みへ広がった。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「また、Arcade社 Germany、Arcade社 France、Kurita Switzerland、およびArcade社 Asiaの有する課題解決力に、クリタ・ヨーロッパGmbH社ならびに当社連結子会社であるKurita(Singapore)Pte.Ltd.を中心とした当社グループの有する製品・技術・ビジネスモデルを掛け合わせ、節水・CO2排出量削減・廃棄物の資源化に大きく貢献するソリューションの拡充を図ります。」

    Arcade社の課題解決力とグループの製品・技術・ビジネスモデルを組み合わせ、環境・社会課題へのソリューションを拡充する取り組みを継続している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    気候変動対応を含む社会価値創造と、環境負荷低減に関するソリューション・CSVの取り組みを継続している。
  4. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    気候変動対応を含む社会価値創造と、環境負荷低減に関するソリューション・CSVの取り組みを継続している。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「また、社会課題への対応として、TCFD(注1)の提言に基づき、CO₂削減に関する長期目標を設定し、気候変動問題への取り組みを開始しました。水資源の問題への取り組みとしては、国連グローバル・コンパクト(UNGC)(注2)における取り組みの一つであるThe CEO Water Mandate(水に関するCEOの任務)(注3)において設立されたWater Resilience Coalition(WRC)に設立会員として参加し、世界各地域の水ストレス下にある流域における水資源の保全の取り組みを開始しました。」

    従来の行動準則中心のESG対応から、TCFDに基づくCO₂削減目標、水資源保全、WRC参加へと具体的な活動を拡張した。
  6. FY2017初出有価証券報告書

    「さらに、ESG(環境、社会、統治)課題への対応の一環として、当社グループの全ての役員・従業員が遵守すべき基本的な行動を定めた「クリタグループ行動準則」を制定しました。」

    ESG課題への対応として、全役員・従業員を対象とする行動準則を制定したことを記録した。
一緒に動いた変遷

「取締役に対する業績連動型株式報酬制度」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1取締役に対する業績連動型株式報酬制度2回
  3. 2大規模自然災害等による事業遂行の混乱2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
栗田工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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