デジタル社会対応・新ビジネスモデルの開発
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに131社。
- FY2025前進有価証券報告書
「コーポレートDXでは、リソースマネジメントシステムにより受注計画と人員稼働状況をもとに事業計画シナリオを描くことが定着しました。また、人財育成プラットフォームであるタレントマネジメントシステムではAIを活用した社員の過去の業務経歴や実績に基づいたキャリアの広がりや、目指すプロジェクトポジションに求められるスキルや経験者の知見を集約する等、キャリア設計に必要な提供情報を充実させ、社員一人一人のキャリア設計ができるようになっています。」
DX施策がシステム導入段階から、リソース計画の定着とAIを活用したキャリア設計情報の拡充・運用段階へ進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「プロジェクトデジタル変革では、EPC遂行管理力の進化に向けて、AWP(Advanced Work Packaging)を大型プロジェクトに順次適用しています。また、㈱Arent及び当社が共同出資した㈱PlantStreamが開発した革新的な空間設計システムは、当社グループの設計業務を改革するとともに、国内外のプラントオーナーやEPCコントラクターでの導入が進んでいます。」
AWPの大型プロジェクトへの適用を進め、PlantStreamの空間設計システムも国内外の顧客への導入段階に進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「全社DXの基盤となるデジタル人財の育成やDX意識・文化の醸成等を図るとともに、プロジェクトデジタル変革、コーポレートデジタル変革、デジタル変革ビジネスの取組みを進めています。2022年12月に経済産業省が進めるDX認定制度に基づく「DX認定事業者」に認定されました。」
全社DXの取り組みを継続する中、2022年12月に経済産業省のDX認定事業者に認定された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「全社DXを加速し、その基盤となるデジタル人財の育成やDX意識・文化の醸成等を図るとともに、プロジェクトデジタル変革、コーポレートデジタル変革、デジタル変革ビジネスへの取組みを進めています。」
全社DX、デジタル人財育成、DX文化の醸成、プロジェクト・コーポレート・事業の各領域での変革を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「全社DXを加速するために、社長直下にCDO室を新設しました。この体制のもと、デジタル人財の育成やDX意識・文化の醸成等を図るとともに、プロジェクトデジタル変革、コーポレートデジタル変革、デジタル変革ビジネスへの取り組みを進めています。」
社長直下のCDO室を中心とする全社DX推進、デジタル人材育成、各領域のデジタル変革を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「全社DXを加速するために、社長直下にCDO室を新設しました。この体制のもと、デジタル人財の育成やDX意識・文化の醸成等を図るとともに、プロジェクトデジタル変革、コーポレートデジタル変革、デジタル変革ビジネスへの取り組みを進めています。」
全社DXの推進体制として、社長直下にCDO室を新設し、デジタル人材・文化、プロジェクト・コーポレート・事業の各領域での変革を進める段階に進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、当社子会社の千代田システムテクノロジーズ㈱のIT部門を分社化のうえ、IT大手のTIS㈱との共同出資会社であるTIS千代田システムズ㈱を2020年10月１日に設立し、当社グループのIT基盤を強化しています。」
TIS㈱との共同出資会社TIS千代田システムズ㈱を2020年10月1日に設立し、IT基盤強化を実施した。前四半期の設立予定から実施段階へ進んでいる。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当社子会社の千代田システムテクノロジーズ㈱のIT部門を分社化のうえ、IT大手のTIS㈱との共同出資会社、TIS千代田システムズ㈱(英名：TIS Chiyoda Systems Inc.)を2020年10月１日に設立する予定であり、当社グループのIT基盤を強化していきます。」
全社デジタル化・新ビジネスモデル開発について、TIS㈱との共同出資会社を2020年10月1日に設立する計画が具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「設計、調達、建設、コーポレートのそれぞれの分野でのデジタル化による業務改善の目標を設定するとともに、常時新しい提案を募り、競争力強化に向けて全社で取り組んでいます。具体的には、プロジェクト系ではAWP(Advanced Work Packaging)適用のためのシステム開発及びプロジェクトへの適用、コーポレート系ではRPA(Robotic Process Automation)の活用を事務合理化で開始しています。」
デジタル活用について、設計・調達・建設・コーポレートの全社領域に目標を設定し、AWPシステムの開発・適用やRPA活用を開始する段階へ進んだ。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「デジタルイノベーション関連では、国内有数のAIベンチャー企業である㈱グリッドとの業務提携に基づき、AI技術を活用したプラント生産性向上及び信頼性向上に向けた活動を継続しています。」
グリッド㈱との提携に基づくAI活用によるプラント生産性・信頼性向上の取り組みを継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「さらに、新しい中期経営計画では、当社グループが持つエンジニアリングの価値は、EPC遂行力・最適化力・新技術の社会実装力を提供することであるとの再定義を行いました。この再定義された価値に基づき、当社グループは「技術をカタチにする」プロジェクトライフサイクルパートナー・「技術を繋ぎ組み合わせる」インテグレーションパートナー・「未来の技術を生み育てる」インキュベーションパートナーとして、多様な分野への事業シフトや新ビジネスモデルの開発を進め、更なる成長へ向けて加速していく方針です。」
デジタル技術活用を含む新ビジネスモデルの説明が、エンジニアリング価値の再定義と3種類のパートナー機能、多様な分野への事業シフトという枠組みに改められている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その一環として、アラブ首長国連邦のアブダビ・ガス液化公社と、同社が保有するLNGプラントに対し「先進的デジタル技術」を提供する内容の覚書を締結しました。」
デジタル技術による新ビジネスモデル開発について、アブダビのLNGプラントへの先進的デジタル技術提供に関する覚書締結へ進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらにAI、Big Data及びIoTの急速な進展に呼応して、新ビジネスモデルの開発を進めるための全社的な活動を加速してまいります。」
AI、Big Data、IoTを活用した全社的な新ビジネスモデル開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、ビッグデータ・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも行っています。」
ビッグデータ・AI技術の活用による将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、ビッグデータ・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも行っています。」
ビッグデータ・AI技術を活用した将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みを継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「③ デジタル社会対応・新ビジネスモデルの開発 EPC遂行改革並びに新ビジネスモデル開発のために、対応人材の育成、先端デジタル技術会社とのパートナリング、プロジェクトITの進化等に取り組みます。これにより全社でのデジタル技術の活用の推進、AI（人工知能）等の最先端技術によるEPC遂行力強化並びにアセットマネジメント事業への適用を図ってまいります。」
AI活用にとどまらず、デジタル人材育成、先端技術会社との提携、プロジェクトITの進化、アセットマネジメントへの適用を含む全社的なデジタル化・新ビジネスモデル開発を掲げている。