地球環境エンジニアリング事業の拡大
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-05-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-11前進決算説明資料
「海外:石灰石を用いた大気直接CO2回収技術を開発するHeirloom社へ出資」
地球環境エンジニアリングに関連して、大気直接CO2回収技術を開発する企業への出資を記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「外部環境を常に念頭におきながら当社のコア・コンピタンスである、技術開発力と技術を目利きする力、課題を解決するエンジニアリング力、全体最適を実現するプロジェクトマネジメント力を掛け合わせ、導かれる事業機会に対して、「エネルギーと素材」、「ライフサイエンス」を主な事業領域として設定しています。」
従来の地球環境エンジニアリング事業の拡大という整理から、「エネルギーと素材」「ライフサイエンス」を主な事業領域とする構成へ事業領域の説明を整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループを取り巻く事業環境においては、気候変動問題への対応としてカーボンニュートラルの実現と、エネルギーの安定供給との両立化が求められています。」
カーボンニュートラルの実現とエネルギー安定供給の両立を事業環境上の課題として再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループを取り巻く事業環境は大きく変化しており、気候変動問題への対応としてカーボンニュートラルや脱炭素化社会への移行の動きが加速する一方、ロシア・ウクライナ情勢を背景にエネルギーの安定供給との両立が改めて課題となっています。」
気候変動対応・脱炭素化の加速と、ロシア・ウクライナ情勢を背景とするエネルギー安定供給との両立を事業環境上の課題として再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「再生と未来に向けたビジョンの取組みを加速するため、本年4月1日付けで当社はカーボンニュートラル宣言を公表しました。エンジニアリングの総合力にデジタル革新技術を活用して「2050年ネットゼロ」社会の実現に貢献していきます。」
カーボンニュートラル宣言と、エンジニアリングおよびデジタル革新技術による2050年ネットゼロ社会への貢献方針を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「再生と未来に向けたビジョンの取り組みを加速するために、本年4月1日付けでカーボンニュートラル宣言を公表しました。エンジニアリングの総合力にデジタル革新技術を活用して「2050年ネットゼロ」社会の実現に貢献していきます。」
地球環境・新エネルギー事業について、2022年4月1日にカーボンニュートラル宣言を公表し、エンジニアリングとデジタル革新技術により2050年ネットゼロ社会への貢献を掲げた。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方、地球環境事業では、ライフサイエンス、次世代電力及びカーボンニュートラル分野を成長の三本柱と位置付け、将来的な収益拡大に向けた種蒔きを進めていることに加えて、ライフサイエンス分野では社会的な意義の高い医薬品プラントの受注を重ねるとともに、シオノギファーマ㈱との間で、医薬品原薬・中間体の連続生産技術の開発、並びに同技術を用いた開発製造受託事業の事業化を目的とした合弁会社に参画することを決定しました。」
地球環境事業の成長領域をライフサイエンス、次世代電力、カーボンニュートラルの三本柱として整理し、医薬品プラント受注と連続生産技術の合弁会社参画へ進んでいる。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「既存事業で確実に収益を確保しながら、成長分野と位置付ける、再生可能エネルギー、水素、炭素循環、エネルギーマネジメント、ライフサイエンスなどの新規事業を強化し、デジタルトランスフォーメーションを通じたビジネスモデルの付加価値向上を図ることで、事業ポートフォリオの革新を進め、安定的な収益基盤を確立し、持続的な成長と企業価値の一層の向上を目指します。」
地球環境・新エネルギー分野を含む新規事業の強化とDXによる付加価値向上を通じ、事業ポートフォリオと収益基盤を変革する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「既存事業で確実に収益を確保しながら、成長分野と位置付ける、再生可能エネルギー、水素、炭素循環、エネルギーマネジメント、ライフサイエンスなどの新規事業を強化し、デジタルトランスフォーメーションを通じたビジネスモデルの付加価値向上を図ることで、事業ポートフォリオの革新を進め、安定的な収益基盤を確立し、持続的な成長と企業価値の一層の向上を目指します。」
既存事業の安定収益と新規事業の強化、DXによる付加価値向上を通じて事業ポートフォリオを革新する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存事業で確実に収益を確保しながら、再生可能エネルギー、水素、炭素循環、エネルギー運用最適化、医薬・ライフサイエンスなどの新規事業を強化し、デジタルトランスフォーメーションを通じたビジネスモデルの付加価値向上を図ることで、事業ポートフォリオ変革を進め、安定的な収益基盤を確立し、持続的な成長と企業価値の一層の向上を目指します。」
既存事業の収益確保と、再生可能エネルギー・水素・炭素循環・エネルギー運用最適化・医薬・ライフサイエンス等の新規事業強化を組み合わせ、事業ポートフォリオ変革を進める方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社はグリーンエネルギーや地球環境分野のビジネス展開及びデジタルトランスフォーメーションを加速し、「エンジニアリング価値の再定義」の取り組みを進めながら、持続的な成長に向けて事業ポートフォリオと収益構造の変革を進めています。」
グリーンエネルギー・地球環境分野とデジタルトランスフォーメーションを加速し、事業ポートフォリオ・収益構造を変革する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「中期経営計画では、当社グループが持つエンジニアリングの価値は、EPC遂行力・最適化力・新技術の社会実装力を提供することであると再定義しています。この再定義に基づき、「クリーンテックをコアとした水素・炭素循環ビジネス」「分散化・データ時代のユーティリティビジネス」「医薬・ライフサイエンスビジネス」を戦略領域として、商業化を目指した取り組みを進めています。」
地球環境エンジニアリングの成長領域が、エンジニアリング価値の再定義に基づく水素・炭素循環、分散型ユーティリティ、医薬・ライフサイエンスの3戦略領域として整理されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「国内では、環境分野において、石炭火力発電所向けの排煙脱硫設備、CO2分離回収実証設備のEPC業務を遂行中です。新エネルギー分野では、世界最大級の蓄電池システム建設、複数の太陽光発電設備(メガソーラー)建設、木質ペレットを燃料とする国内最大級のバイオマス発電所建設に係るEPC業務を遂行するとともに、今後大きなマーケットが予測される洋上風力発電分野への参入を検討しています。水素サプライチェーンについては、三菱商事㈱、三井物産㈱、日本郵船㈱とともに設立した「次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合」による水素サプライチェーンの事業化に向けた実証プロジェクトが順調に進んでいます。ブルネイ水素化プラント、国内脱水素プラントの建設工事が終了し、2020年に実証運転を行う予定です。」
地球環境・新エネルギー分野で、蓄電池、太陽光、バイオマス等のEPCを継続し、洋上風力への参入検討を追加した。水素サプライチェーンでは関連プラントの建設が終了し、2020年の実証運転に進んだ。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「国内では、世界最大級の蓄電池システム建設工事や、石炭火力発電所向けの排煙脱硫設備、CO2分離回収実証設備、太陽光発電設備(メガソーラー)などのEPC業務を遂行中です。新エネルギー関連では、木質ペレットを燃料とする国内最大級のバイオマス発電所建設に係るEPC業務を遂行中です。そのほか、三菱商事㈱、三井物産㈱、日本郵船㈱とともに設立した「次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合」による水素サプライチェーンの事業化に向けた実証プロジェクトも順調に進んでいます。」
蓄電池、バイオマス、太陽光、CO2分離回収、水素サプライチェーンなどの地球環境・新エネルギー案件を継続して遂行している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「国内では、世界最大級の蓄電池システム建設工事や、石炭火力発電所向けの排煙脱硫設備、CO2分離回収実証設備、太陽光発電設備(メガソーラー)、最新の食品安全衛生基準に適合した食品工場などのEPC業務を遂行中のほか、食品分野の研究所建設工事を完工しました。また、新エネルギー関連では、日本初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証設備が完成した一方で、木質ペレットを燃料とする国内最大級のバイオマス発電所建設に係るEPC業務を遂行中です。」
地球環境・新エネルギー分野で、世界最大級の蓄電池システム、日本初のバイオジェット実証設備、国内最大級のバイオマス発電所など具体的案件の遂行・完成を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「国内では、世界最大級の蓄電池システム建設工事を受注し、石炭火力発電所向けの排煙脱硫設備、CO2分離回収実証設備や太陽光発電設備(メガソーラー)、最新の食品安全衛生基準に適合した食品工場などのEPC業務を遂行中のほか、食品分野の研究所建設工事を完工しました。また、新エネルギー関連では、日本初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証設備を今年度中の完成に向けて建設中のほか、三菱商事㈱、三井物産㈱、日本郵船㈱とともに設立した「次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合」が、水素サプライチェーンの事業化に向けた実証プロジェクトを順調に遂行中です。さらには、木質ペレットを燃料とする国内最大級のバイオマス発電所建設に係るEPC業務を受注しました。」
地球環境エンジニアリング事業で、世界最大級の蓄電池システムおよび国内最大級のバイオマス発電所の受注、水素実証の順調な遂行など具体的案件へ進展した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また脱炭素社会の到来を意識した再生可能エネルギー、蓄電・蓄エネルギー、環境の各分野における事業の拡充や、医薬・ライフサイエンスをはじめ多様な分野への事業展開に注力していきます。」
再生可能エネルギー、蓄電・蓄エネルギー、環境、医薬・ライフサイエンス等の事業拡大方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、ビッグデータ・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも行っています。」
再生可能エネルギー・ライフサイエンス分野等の事業拡大を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コア事業であるLNG分野で、世界各地の大型プロジェクト建設工事を引き続き鋭意遂行しております。また、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、ビッグデータ・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも行っています。」
再生可能エネルギー、ライフサイエンス等の事業拡大を引き続き進めている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「② 地球環境エンジニアリング事業の拡大 新エネルギーでは再生可能エネルギーと蓄エネルギー、蓄電の組合せ、分散型発電分野への参入等を図ります。環境・省エネ・産業設備は環境低負荷・省エネ技術の産業設備・金属資源分野への展開、ライフサイエンスは再生医療分野のビジネスモデルの追求等による収益貢献をそれぞれ進めてまいります。」
再生可能エネルギー、蓄エネルギー・蓄電、分散型発電、環境・省エネ設備、再生医療を含む地球環境エンジニアリング事業の拡大方針を新たに体系化している。