水・エネルギー市場における事業機会を軸とした拡大
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
酉島製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「生成AIの急速な普及による電力需要の急増、及び省エネ・脱炭素への社会的要請の高まりから、発電や一般産業向けポンプの需要は好調に推移いたしました。」
人口増加、水不足、気候変動、電力需要増加、上下水道インフラ老朽化を、ポンプ需要を支える構造的な事業機会として継続的に位置付けている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「水資源を中心としたインフラ整備や老朽化した設備の更新、異常気象に対応した防災減災対策など、今後もポンプに対する需要の基調は、底堅く推移すると見込まれますが、景況の影響をうけ受注環境が悪化する可能性はあります。」
水資源インフラ、設備更新、防災・減災を需要機会として継続認識する一方、景況による受注環境悪化の可能性を併記している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「カーボンニュートラルによる火力発電所の新設減少による高温高圧ポンプの需要減少や、今回の新型コロナウィルス感染症による景気悪化などにより、世界的に投資計画が見直され、受注環境が大きく変化する可能性があります。」
水資源インフラ、設備更新、豪雨対策などの需要機会を継続して認識する一方、カーボンニュートラルによる火力発電所新設減少と新型コロナウイルスによる投資計画見直しを、新たな受注環境の変化要因として記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「海外市場の拡大をはじめ、国内市場においても、老朽化したインフラの更新に伴うサービス事業の拡大、自然災害に強いインフラ整備のための公共事業の実施など底堅い需要が見込まれるものの、今回の新型コロナウィルスのパンデミック発生により、世界的な投資計画が抑制され、受注環境が変化する可能性があります。」
水資源・インフラ更新・防災関連の需要機会は引き続き見込む一方、新型コロナウイルスのパンデミックにより世界的な投資計画が抑制され、受注環境が変化する可能性を新たに記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「世界人口増加に対応するため水資源を中心としたインフラ整備や、老朽化した設備の更新、異常気象に対応した集中豪雨対策など、ポンプに対する底堅い需要は今後も継続すると見込まれるものの、価格競争を含む国際的なメーカー間での受注競争は激しいものがあり、受注環境は引き続き厳しい状況で推移しています。」
水資源インフラ、設備更新、異常気象対策を需要機会として引き続き認識する一方、国際的な受注競争の厳しさも継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「世界人口増加に対応するため水資源を中心としたインフラ整備や、老朽化した設備の更新、異常気象による集中豪雨対策など底堅い需要があるものの、先行き不透明感から設備投資意欲に力強さがなく、また、地球温暖化対策として石炭火力発電所の新設が見直されるなど受注環境は厳しいものとなりました。」
水資源インフラ、設備更新、集中豪雨対策を事業機会として引き続き認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これに伴う海外水市場の拡大、安定した電力供給のための新規火力発電所の建設が見込まれます。また国内市場においても、老朽化したインフラの更新に伴うサービス事業の拡大、自然災害に強いインフラ整備のための公共事業の実施などにより、事業環境は安定的に推移するものと予想されます。」
海外の水・電力市場、国内のインフラ更新・防災需要を事業機会として引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「水・エネルギー市場における事業機会に焦点を当てた拡大をさらに進めると同時に、業務プロセスの抜本的な見直しに取り組み、企業体質の強化を目指しており、」
水・エネルギー市場を成長領域とし、事業拡大と企業体質強化を並行して進める方針を示している。