インドシナ半島を中心とする販売体制の強化
FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-11-13悪化決算
「インドネシアでは、国内販売、第三国向け輸出ともに減少基調に推移し、総売上高は前年同期比7.2％減の28億２千万円、営業利益は同23.1％減の３億円となりました。」
インドネシアの販売体制について、国内販売・第三国向け輸出の減少が継続し、売上高と営業利益が減少した。 - FY2026前進有価証券報告書
「インドネシアでは、国内販売が停滞する一方で第三国向け輸出が増加し、総売上高は前年同期比4.2％減の5,889,800千円、営業利益は、原価率改善により同33.6％増の743,764千円となりました。」
インドネシアの販売体制について、国内販売停滞を第三国向け輸出で補い、減収下でも原価率改善により営業利益を33.6％増加させた。 - FY2026-H1インドネシア好調もアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア及び中国で販売停滞したものの、ベトナム、マレーシアなどで販売が底入れ基調に推移し、前年同期比9.9％減の3,108,772千円となりました。」
アジアの販売体制強化を進める中、インドネシア・中国の販売停滞が続いた一方、ベトナム・マレーシアなどでは底入れ基調が記載され、アジア向け売上高は前年同期比9.9％減となった。 - FY2025-H1ASEAN市場停滞によるアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、ＡＳＥＡＮ市場全般で需要が停滞し、前年同期比13.1％減の3,451,277千円となりました。」
インドネシアなど一部地域の動向とは別に、ASEAN市場全般で需要が停滞し、アジア向け売上高は前年同期比13.1％減となった。 - FY2024中国・ASEAN主要市場の減速によるアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が好調に推移したものの、中国及びＡＳＥＡＮ市場が減速し、前連結会計年度比2.9％減の7,566,695千円に留まりました。」
インドネシア市場は好調だった一方、中国・ASEAN市場の減速により、アジア向け売上高は前年度比2.9％減となった。 - FY2024-Q3中国・ASEAN主要市場の減速によるアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が好調に推移したものの、中国及びＡＳＥＡＮ主要市場が減速し、前年同期比3.5％減の5,503,146千円に留まりました。」
インドネシア市場は好調だった一方、中国およびASEAN主要市場の減速により、アジア向け売上高は前年同期比3.5％減となった。 - FY2024-Q2中国減速とASEAN成長鈍化によるアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシアで力強い需要回復が続いたものの、中国減速とＡＳＥＡＮ市場で成長鈍化の兆しが見られ、前年同期比3.6％減の3,973,286千円となりました。」
インドネシアの需要回復が続く一方、中国減速とASEAN市場の成長鈍化により、アジア向け売上高は前年同期比3.6％減となった。 - FY2024-Q1一部市場の成長鈍化によるアジア減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシアで力強い需要回復が進んだものの、一部市場で成長鈍化の兆しが見られ、前年同期比4.2％減の2,092,075千円となりました。」
インドネシアでは力強い需要回復が進んだ一方、一部市場の成長鈍化によりアジア向け売上高は前年同期比4.2％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、一部市場で成長鈍化の兆しが見られたものの、大市場であるインドネシアとベトナムを中心に底堅い市場環境が続き、前連結会計年度比20.1％増の7,796,330千円となりました。」
インドネシア・ベトナムを中心にアジア向け売上高が前年度比20.1％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、一部市場で成長鈍化の兆しが見られたものの、全体的には一進一退を繰り返しつつ底堅い需要環境が続き、前年同期比17.1％増の5,703,866千円となりました。」
一部市場で成長鈍化の兆しがある一方、アジア向け売上高は底堅い需要環境を背景に前年同期比17.1％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が需要回復に転じるとともにベトナム市場が好調に推移し、前年同期比24.9％増の4,119,773千円となりました。」
インドネシア市場の需要回復とベトナム市場の好調により、アジア向け売上高が前年同期比24.9％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が需要回復に転じると共にベトナム市場が好調に推移し、前年同期比22.6％増の2,184,361千円となりました。」
インドネシアの需要回復とベトナム市場の好調により、アジア向け売上高が前年同期比22.6％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、好調なインドシナ半島諸国に加え、停滞していたインドネシアでも需要回復が進み、前連結会計年度比33.7％増の6,492,612千円となりました。」
インドシナ半島諸国とインドネシアで需要回復が進み、アジア向け売上高が前年度比33.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、好調なベトナム、タイ等インドシナ市場に加え、停滞していたインドネシア市場でも需要回復が進み、前年同期比37.7％増の4,871,762千円となりました。」
ベトナム、タイ等のインドシナ市場に加えてインドネシアでも需要回復が進み、アジア向け売上高が前年同期比37.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、タイ、ベトナム、韓国、中国に加えてインドネシアでも経済活動の回復が進み、前年同期比38.1％増の3,298,048千円となりました。」
タイ、ベトナム、韓国、中国、インドネシアで経済活動の回復が進み、アジア向け売上高が前年同期比38.1％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、ベトナムやタイ、韓国、中国などで経済活動が活発化し、前年同期比32.0％増の1,782,101千円となりました。」
ベトナム、タイ、韓国、中国などで経済活動が活発化し、アジア向け売上高が前年同期比32.0％増となった。 - FY2021アジア全体は増収も地域差継続有価証券報告書
「アジア向け売上高は、タイ、ベトナム、韓国、中国で需要回復が進むと共に、大幅減少していたインドネシアでも需要底入れの兆しが見られ、前連結会計年度比3.1％増の4,854,810千円となりました。」
タイ、ベトナム、韓国、中国で需要回復が進み、インドネシアにも底入れの兆しが見られた結果、アジア向け売上高は3.1％増となった。 - FY2021-Q3アジア地域間の回復差継続も減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、タイ、ベトナム、韓国市場が回復基調に推移する中で、主力のインドネシア市場の停滞が続き、前年同期比2.3％減の3,538,787千円となりました。」
タイ・ベトナム・韓国市場が回復基調にある一方、主力のインドネシア市場の停滞が続き、アジア向け売上高は前年同期比2.3％減となった。 - FY2021-Q2アジア地域間で回復差継続有価証券報告書
「アジア向け売上高は、主力のインドネシアで感染拡大が止まらず需要低迷が続きましたものの、タイ、ベトナム、韓国などで需要回復が進み、前年同期比7.2％増の2,388,745千円となりました。」
インドネシアでは需要低迷が続く一方、タイ・ベトナム・韓国では需要回復が進み、アジア向け売上高全体は前年同期比7.2％増となった。 - FY2021-Q1アジア地域間で回復差有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシアで感染拡大による経済停滞が続く一方、ベトナムやタイ、韓国など感染収束の進んだ地域で経済活動が活発化し、前年同期比25.1％増の1,350,205千円となりました。」
インドネシアでは経済停滞が続く一方、ベトナム・タイ・韓国などでは経済活動が活発化し、アジア向け売上高は前年同期比25.1％増となった。 - FY2020-Q3アジア主要市場の需要停滞継続有価証券報告書
「アジア向け売上高は、主力のインドネシアやベトナムなどで需要底入れの兆しが見られ、前年同期比44.9％減の3,621,937千円となりました。」
インドネシアやベトナムなどで需要底入れの兆しが見られたものの、アジア向け売上高は前年同期比44.9％減となった。 - FY2020-Q2アジア主要市場の需要停滞による減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア、タイなど主要市場において経済情勢悪化と選挙の影響で需要が停滞し、同51.6％減の2,229,188千円となりました。」
インドネシア、タイなど主要市場で経済情勢悪化と選挙の影響による需要停滞が続き、アジア向け売上高は前年同期比51.6％減となった。 - FY2020-Q1主要アジア市場の需要停滞による減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシアやタイなど主要市場において経済情勢悪化と選挙の影響で需要が停滞し、前年同期比55.0％減の1,079,652千円となりました。」
インドネシア、タイなど主要市場で需要が停滞し、アジア向け売上高は前年同期比55.0％減となった。 - FY2019主要アジア市場の需要減速による減収有価証券報告書
「アジア向け売上高は、金利上昇に伴う経済情勢悪化とインドネシア、タイ、マレーシアなど主要国における重要選挙の影響で需要が減速し、前連結会計年度比1,344,673千円減（14.4％減）の8,000,441千円となりました。」
インドネシア等で販売拡大を続けてきたが、金利上昇、経済情勢悪化、主要国の選挙の影響でアジア向け売上高は前年度比14.4％減となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、金利上昇に伴う新興国金融情勢の悪化に伴い、インドネシアやメコン経済圏主要国で需要調整の兆しが見られ、前年同四半期比1.1％増の6,568,328千円に留まりました。」
インドネシアやメコン経済圏主要国で需要調整の兆しがある中でも、アジア向け売上高は前年同期比1.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、メコン経済圏市場が伸び悩みましたものの、インドネシアで販売を拡大し、前年同四半期比10.1％増の4,604,656千円とすることが出来ました。」
メコン経済圏市場が伸び悩む中、インドネシアで販売を拡大し、アジア向け売上高を前年同期比10.1％増加させた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が拡大基調に推移し、前年同四半期比11.3％増の2,397,555千円とすることが出来ました。」
インドネシア市場の拡大基調を背景に、アジア向け売上高が前年同四半期比11.3％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア向け販売を倍増させるとともに、メコン経済圏でも販売が堅調に推移し、前連結会計年度比1,715,027千円増（22.5％増）の9,345,115千円とすることが出来ました。」
インドネシア向け販売を倍増させ、メコン経済圏での販売も拡大した結果、アジア向け売上高が22.5％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア向け販売を倍増させるとともに、メコン経済圏市場でも販売が堅調に推移し、前年同四半期比15.9％増の6,497,639千円となりました。」
インドネシア向け販売を倍増させ、メコン経済圏市場の堅調な販売も加わり、アジア向け売上高が前年同四半期比15.9％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が活発に推移するとともに、メコン経済圏市場も堅調さを維持し、前年同四半期比19.7％増の4,180,592千円とすること出来ました。」
インドネシア市場とメコン経済圏市場での販売を拡大し、アジア向け売上高を前年同四半期比19.7％増加させた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア市場が活発化するとともにメコン経済圏市場が堅調に推移し、前年同四半期比14.3％増の2,154,055千円となりました。」
インドネシア市場の活発化とメコン経済圏市場の堅調な推移を背景に、アジア向け売上高が前年同四半期比14.3％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インフラ投資が進むインドネシア及びメコン経済圏における販売を拡大し、前連結会計年度比970,428千円増（14.6％増）の7,630,087千円とすることが出来ました。」
インドネシアおよびメコン経済圏でのインフラ投資を背景に、アジア向け売上高を14.6％増加させた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、東南アジア市場で積極的なインフラ投資が進む中、前年同四半期比14.7％増の5,608,184千円と好調に推移致しました。」
東南アジアのインフラ投資を背景に、アジア向け売上高が前年同期比14.7％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシア及びメコン周辺国でインフラ投資が活発化し、前年同四半期比14.4％増の3,493,433千円となりました。」
インドネシアおよびメコン周辺国のインフラ投資を取り込み、アジア向け売上高を前年同期比14.4％増加させた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドネシアやメコン川周辺国において活発化するインフラ需要を取込み、前年同四半期比27.9％増の1,885,131千円に拡大することが出来ました。」
インドネシア・メコン川周辺国のインフラ需要を取り込み、アジア向け売上高を前年同四半期比27.9％増加させた。 - FY2016初出有価証券報告書
「アジア向け売上高は、インドシナ半島を中心に販売体制を強化しました結果、前連結会計年度比1,047,133千円増（18.7％増）の6,659,659千円とすることが出来ました。」
インドシナ半島を中心に販売体制を強化し、アジア向け売上高が18.7％増加した実績を記載している。