Komori
小森コーポレーション(6349)・方針再定義

顧客感動企業の実現と顧客との信頼関係

FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

21記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q1 – FY2022再掲FY2024-Q2 – 2026-05-202016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 120202021: 120212022: 120222023: 220232024: 120242025: 020252026: 22026
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顧客感動企業の実現と顧客信頼の構築1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「その活動の中で、「感動 = Beyond Expectations」は国内外で共感を持ってグループ社員に迎え入れられてきました。これからも当社グループは「感動創造活動」を通して、「感動企業の実現」への努力を重ねることで、企業としての社会的責任・使命を全うしてまいります。」

    従来の顧客感動を中心とした表現から、「感動=Beyond Expectations」を軸に、社員、取引先、地域社会等を含む全ステークホルダーへの感動提供と「感動企業の実現」へ理念の範囲を広げている。
  2. 2026-05-20再掲株主総会

    「KOMORIは「プリントテクノロジーで社会を支え感動をもたらす」というパーパスのもと、経営の自律と共創を通じて、グループ全社で「自走型組織」を構築します。」

    パーパスを継続して掲げつつ、「自走型組織」の構築をその実現方針として示している。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、2023年10月に創業100周年を迎えました。これを契機に当社グループのパーパス(存在意義)を「プリントテクノロジーで社会を支え感動をもたらす」と制定しました。」

    創業100周年を契機に制定したパーパスを継続して掲げている。プリントテクノロジーによる社会貢献とステークホルダーの期待を超える企業への成長という説明も維持している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、2023年10月に創業100周年を迎えました。これを契機に当社グループのパーパス(存在意義)を「プリントテクノロジーで社会を支え感動をもたらす」と制定しました。」

    創業100周年を迎えた後も、プリントテクノロジーで社会を支え感動をもたらすというパーパスを継続して掲げている。
  5. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は、2023年10月に創業100周年を迎えます。これを契機に当社グループのパーパス(存在意義)を「プリントテクノロジーで社会を支え感動をもたらす」と定義しました。」

    従来の「顧客感動企業の実現」や顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする理念から、創業100周年を契機に、プリントテクノロジーによる社会貢献と感動の提供を中核とするパーパスへ表現を広げている。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループは、高い「経営品質」による「顧客感動創造活動」を通じて、世界中のお客様に感動していただける製品とサービスを提供し続けることにより、社会文化の発展に寄与していくことを基本理念としております。」

    高い経営品質、顧客感動創造活動、製品・サービスを通じた顧客価値の提供およびステークホルダーとの信頼を基本理念として継続している。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループは、高い「経営品質」による「顧客感動創造活動」を通じて、世界中のお客様に感動していただける製品とサービスを提供し続けることにより、社会文化の発展に寄与していくことを基本理念としております。」

    高い経営品質、顧客感動創造活動、製品・サービスによる顧客価値の提供を基本理念として継続している。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、高い「経営品質」による「顧客感動創造活動」を通じて、世界中のお客様に感動していただける製品とサービスを提供し続けることにより、社会文化の発展に寄与していくことを基本理念としております。」

    高い経営品質、顧客感動創造活動、製品・サービスによる顧客価値の提供という基本理念を継続している。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECT、ブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスおよび顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする理念を、会社支配に関する基本方針の中でも継続して記載している。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスおよび顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする理念を継続している。
  11. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、高い「経営品質」による「顧客感動創造活動」を通じて、世界中のお客様に感動していただける製品とサービスを提供し続けることにより、社会文化の発展に寄与していくことを基本理念としております。」

    高い経営品質、顧客感動創造活動、製品・サービスによる顧客価値の提供を基本理念として継続している。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスおよび顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする説明を継続している。
  13. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスおよび顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする方針を継続している。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネス、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする説明を継続している。
  15. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社グループは、高い「経営品質」による「顧客感動創造活動」を通じて、世界中のお客様に感動していただける製品とサービスを提供し続けることにより、社会文化の発展に寄与していくことを基本理念としております。」

    従来の「顧客感動企業の実現」という表現に加え、基本理念を「顧客感動創造活動」と表現している。一方、KANDO-PROJECT、知覚品質管理、ソリューションビジネス、顧客との信頼関係という内容は維持している。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTによるブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスを通じ、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする方針を継続している。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネスを推進し、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする方針を継続している。
  18. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネス、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする説明を継続している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネス、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする説明を継続している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    KANDO-PROJECTを通じたブランド創造、知覚品質管理、ソリューションビジネス、顧客との信頼関係を企業価値の源泉とする説明を継続している。
  21. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当社の経営理念は、「顧客感動企業の実現」であります。」

    「KANDO-PROJECT」を通じてブランド、知覚品質管理、ソリューションビジネスを推進し、顧客との信頼関係を企業価値の源泉と位置づけている。
一緒に動いた変遷

「たな卸資産過多によるキャッシュ・フロー悪化リスク」は、この変遷が動いた21回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1たな卸資産過多によるキャッシュ・フロー悪化リスク2回
  3. 2中華圏の景気減速・過剰債務・過剰設備と販売金融難2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
小森コーポレーションの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-20の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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