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キクカワエンタープライズ(6346)・事実顕在化

各種資材の長納期化による業績への影響

FY2018-Q2に初出。22回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-11-12。

22記載
10年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2019-Q2対処FY2019顕在化FY2022 – FY2024-Q2再掲FY2024-Q3 – FY2026-H12017: 12018: 320182019: 120192020: 020202021: 020212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社

キクカワエンタープライズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。170社中109社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「一方で、原材料価格や物流費、人件費の上昇などにより製造コストは増加しており、販売価格の適正化や生産効率の向上による収益性の改善が重要な課題であると認識しております。」

    原材料価格、物流費、人件費の上昇による製造コスト増加が実際に発生し、収益性に影響していると記載している。
  2. 2026-06-04悪化株主総会

    「円安による輸出の優位性は一定程度残るものの、エネルギーや原材料価格の高止まりが利益構造を圧迫する懸念があります。」

    従来のコスト上昇に加え、エネルギー・原材料価格の高止まりが利益構造を圧迫する懸念として示されている。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、製造コスト増加、人手不足、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    製造コスト増加、人手不足、エネルギー価格高騰などのインフレ環境を業績上の課題として継続して注視している。
  4. FY2025再掲有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を当面の業績上の課題として引き続き注視している。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を当面の業績上の課題として引き続き注視している。
  6. FY2024再掲有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を当面の課題として注視する記載を継続している。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を、当面の業績上の課題として引き続き記載している。
  8. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を、当面の業績上の課題として引き続き記載している。資材納期・コスト上昇の影響が実際の事業環境に現れている。
  9. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「その上で、業績向上を図る上での当面の課題としては、経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化、エネルギー価格高騰などインフレ環境の進捗に注視し、社員が心をひとつにして顧客の意向をしっかりと受け止めながら取り組んで参ります。」

    経済活動の活性化に伴う諸資材の長納期化とエネルギー価格高騰を、当面の業績上の課題として継続的に注視すると記載している。資材納期・コスト上昇の影響が実際の事業環境に現れている。
  10. FY2023顕在化有価証券報告書

    「その結果として、当期の売上高につきましては、諸資材の長納期化などが影響したことにより前年比1.0%減の41億3250万円と、4年連続の減収となりました。」

    諸資材の長納期化が年度売上高に影響し、前年比1.0%減、4年連続減収となった要因の一つとして実際の業績に現れている。
  11. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「損益面では前年に比べると、資材価格の急激なコストアップ要因などが大きく影響し」

    資材価格の急激なコストアップが第3四半期累計の営業利益・経常利益・四半期純利益の減少に実際に影響したと説明している。
  12. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「しかしながら、損益面では急激なコストアップ要因が大きく影響し」

    急激なコストアップが第2四半期の利益減少に直接影響したと説明しており、資材不足・資源価格高騰・円安によるコスト上昇の業績影響が継続して実際に発生している。
  13. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における経済情勢は、半導体不足から波及した諸資材不足に加え、未だ収束への行方を見通す事が出来ない国際的な紛争行為の影響などが、原油など資源価格の高騰をもたらしており、これに国内外の金利差などに起因する急速な円安が進展したことにより、製造業全般に対して急激なコストアップ状況が続いております。」

    半導体不足から波及した諸資材不足、資源価格高騰、急速な円安による急激なコストアップが実際に継続していると記載している。
  14. FY2022顕在化有価証券報告書

    「半導体不足に端を発した様々な仕入材料が急速に高騰すると共に長納期化したこともあり、特に年度後半において資源価格の高騰の影響も重なり想定より伸び悩む結果となってしまいました。」

    仕入材料の価格高騰・長納期化が実際に発生し、資源価格高騰とともに利益の伸び悩みに影響したと説明している。
  15. FY2019対処有価証券報告書

    「各種資材の長納期化に対しての適切な対策を講じた事も奏功した結果」

    各種資材の長納期化に対して適切な対策を講じ、その対策が業績に奏功したと記載している。
  16. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、工作機械については、内需・外需ともに高水準な状況が継続しておりますが、機械を構成する諸部品の長納期化や中国経済の動向など、今後懸念すべき状況も同時に抱えております。」

    諸部品の長納期化が続き、今後の懸念要因となっていることを記載している。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社のものづくりが個別受注体制であり在庫を最小限に留めていることから、売上への反映には一定期間が必要であり、また世間全般の好景気による一部資材の長納期傾向などの影響も受けた」

    各種資材の長納期化が、個別受注・低在庫という生産方式とともに売上計上の遅れに影響したとの説明を継続している。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境のもとにおいて、本年度の受注状況は順調に推移しているものの、低調に推移しておりました昨年度後半の受注状況や各種資材の長納期化などが影響し、当社の第3四半期累計期間における売上高は、2,313,188千円(前年同四半期は2,992,828千円)と3年連続の減収となりました。」

    各種資材の長納期化が前年度後半の低調な受注とともに第3四半期累計の減収に影響したと、前四半期に続けて説明している。
  19. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「しかしながら、このような環境のもとにおいて、本年度の弊社受注状況は堅調に推移しているものの、昨年度後半の受注状況が国内外共に低調に推移していたことや各種資材が長納期化していることなどが大きく響き、当社の第2四半期累計期間における売上高は、1,183,623千円(前年同四半期は1,888,235千円)と2年連続の減収となりました。」

    各種資材の長納期化が、低調だった前年度後半の受注状況とともに当第2四半期累計の減収に大きく影響したと説明している。なお、事業等のリスク欄では新たなリスクはなく、前事業年度から重要な変更もないとしている。
一緒に動いた変遷

「円高・海外政治経済情勢による輸出競争力低下リスク」は、この変遷が動いた22回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

9533★1234
  1. ★この変遷
  2. 1円高・海外政治経済情勢による輸出競争力低下リスク9回
  3. 2国内人口減少と住宅着工減による木工機械需要リスク5回
  4. 3景気変動・政策変化による設備投資低迷リスク3回
  5. 4内部留保と事業投資を踏まえた継続的な安定配当3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
キクカワエンタープライズの次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-12の業績予想の修正で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
各種資材の長納期化による業績への影響|キクカワエンタープライズ(6346)の変遷 | Komori