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フリージア・マクロス(6343)・リスク削除

新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要・事業継続リスク

FY2020に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。

14記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021-Q1 – FY2022-Q3対処FY2023-Q1 – FY2024-Q1対処FY2025-H12020: 320202021: 320212022: 220222023: 320232024: 220242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中101社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1371件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026削除有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるわが国経済は、賃上げ等による所得環境の改善や政府の経済対策により景気は緩やかに持ち直しつつあります。」

    新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーン・需要・事業継続リスクについて、当年度の経営環境及び主要リスクでは記載がなく、従来の感染症影響の記載が消えている。
  2. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの脱却が進み、個人消費の回復やインバウンド需要の高まりなどによって景気は持ち直しつつあります。」

    コロナ禍からの脱却が進み、個人消費の回復等により景気が持ち直しつつあるとの記述へ変化しており、感染症による経済活動停滞の記述は前年度までより緩和している。一方、感染症以外の外部環境リスクは引き続き記載されている。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが5類に移行されたことで、経済活動の正常化が進み、景気は持ち直しつつあります。その一方で、長引くロシア・ウクライナ情勢に加え、中東情勢が緊迫化するなど不安定な世界情勢により、資源・エネルギー価格が高騰し、それに伴う物価上昇などにより、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行と経済活動の正常化が進んでいるとの認識を再確認している。一方、感染症以外の外部環境リスクは残っている。
  4. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類に移行されたことで、経済活動の正常化が進み景気は持ち直しつつあるものの、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源・エネルギー価格の高騰や、それに伴う物価上昇などの要因により、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行と経済活動の正常化により、感染症による活動制限の影響は前年度までより緩和した。一方、資源・エネルギー価格高騰や物価上昇による不透明感は残っている。
  5. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による国内活動制限の緩和を受けて経済活動が活発化し景気は持ち直しつつあるものの、ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格の高騰や、世界的な金融引き締めによる円安の進行により、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」

    国内活動制限の緩和と経済活動の活発化により、感染症による経済活動停滞の記述は前年度までより緩和している。一方、感染症以外の外部環境リスクは残っている。
  6. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による国内活動制限の緩和を受けて経済活動が活発化し景気は持ち直しつつあるものの、ロシア・ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格の高騰、急激な為替変動の影響など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    国内活動制限の緩和と経済活動の活発化により、新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞の記述は一部緩和している。一方、感染症以外の外部環境リスクは残っている。
  7. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による国内活動制限の緩和を受けて経済活動が活発化し景気は持ち直しつつあるものの、変異株による感染症拡大など先行き不透明な状況が続いております。」

    国内活動制限の緩和と経済活動の活発化により、感染症による経済活動停滞の記述は一部緩和した。一方、変異株による感染症拡大など感染症影響の不確実性は残っている。
  8. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け個人消費が低迷しているものの、海外経済の回復に伴う需要拡大による輸出の増加や設備投資の持ち直しが景気を下支えしている状況にあります。」

    新型コロナウイルス感染症による個人消費低迷が継続している一方、輸出増加や設備投資の持ち直しも記載されている。感染症影響は引き続き事業環境に現れている。
  9. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症の影響を受け個人消費が低迷しているものの、海外経済の回復による輸出の増加や設備投資の持ち直しが景気を下支えしている状況にあります。」

    感染症の影響が続き個人消費が低迷する一方、輸出増加や設備投資の持ち直しが記載されている。前年同期比では売上高が45百万円増加し、事業環境への影響は継続しているが、業績は回復方向の数値も示している。
  10. FY2021顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウィルス感染症の影響及び政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は6,788百万円と前年同期に比べ1,065百万円(13.6%)減少しました。」

    感染症リスクとして想定されていた商談機会の減少・納入延期が通期でも発生し、売上高が前年同期比1,065百万円、13.6%減少する結果として表れている。
  11. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新型コロナウィルス感染症の影響及び政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同四半期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は5,223百万円と前年同四半期に比べ737百万円(12.4%)減少しました。」

    新型コロナウイルス感染症による商談機会の著しい減少や納入時期の延期が継続して発生し、累計売上高が737百万円、12.4%減少する結果として表れている。
  12. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新型コロナウィルス感染症の影響及びそれに対応する政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同四半期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は3,405百万円と前年同四半期に比べ429百万円(11.2%)減少しました。」

    前事業年度にリスクとして記載した新型コロナウイルス感染症について、商談機会の著しい減少や納入時期の延期が継続して発生し、累計売上高が429百万円、11.2%減少する結果として表れている。
  13. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新型コロナウィルス感染症の影響及びそれに対応する政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同四半期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は1,514百万円と前年同四半期に比べ270百万円(15.2%)減少しました。」

    前事業年度にリスクとして記載した新型コロナウイルス感染症について、商談機会の著しい減少や納入時期の延期が実際に生じ、売上高減少として業績に表れている。
  14. FY2020初出有価証券報告書

    「新型コロナウイルスなどによる感染症が流行・拡大した場合、若しくは流行を抑制するため、長期間にわたる移動制限等により大幅な経済活動停滞が生じた場合で、仕入先メーカーの工場生産の減産・停止、物流の遅れ等をはじめとするサプライチェーン全体の混乱、住宅等着工の延期・中止・工事工程の遅れ、得意先との商談機会の減少・納入時期の延期等が同時多発的に生じ市場が急激に縮小したときには、当社グループの業績及び財政状態に広範な影響を与える可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症について、サプライチェーン、住宅工事、商談及び納入に及ぶ複合的な影響を主要リスクとして初めて独立記載している。
一緒に動いた変遷

「財務基盤・経営体質の健全化と強化」は、この変遷が動いた14回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

976655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1財務基盤・経営体質の健全化と強化9回
  3. 2ソレキア株式会社の持分法適用と負ののれんによる投資利益7回
  4. 3売上減少下での営業利益・経常利益の増加6回
  5. 4復興需要による高利益率の型枠製造売上と製造供給事業の利益改善6回
  6. 5マンション売上減少と既存住宅サービス比率上昇による収益性改善5回
  7. 6投資・流通サービス事業の売上・利益減少5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
フリージア・マクロスの次の決算発表は2026-11-16の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。