Komori
フリージア・マクロス(6343)・事実再掲

売上減少下での営業利益・経常利益の増加

FY2016に初出。41回の記載のうち19回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-16。

41記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2025-H1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 82026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-16前進kabutan.jp

    「フリージア、上期経常は11%増益で着地」

    2027年3月期上期は売上高が前年同期比0.7%減、営業利益が4.6%減となる一方、経常利益は10.8%増となった。
  2. 2026-11-16再定義決算

    「売上高は3,506百万円と前中間連結会計期間に比べ26百万円(0.7%)減少しました。営業利益は748百万円と前中間連結会計期間に比べ35百万円(4.6%)減少し、経常利益は1,414百万円と前中間連結会計期間に比べ137百万円(10.8%)増加、親会社株主に帰属する中間純利益は784百万円と前中間連結会計期間に比べ137百万円(21.2%)の増加となりました。」

    売上高及び営業利益は減少した一方、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益は増加する構図が継続している。
  3. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、売上高は3,506百万円と前中間連結会計期間に比べ26百万円(0.7%)減少となりました。営業利益は748百万円と前中間連結会計期間に比べ35百万円(4.6%)減少し、経常利益は、受取配当金の増加などにより1,414百万円と前中間連結会計期間に比べ137百万円(10.8%)増加、親会社株主に帰属する中間純利益は784百万円と前中間連結会計期間に比べ137百万円(21.2%)の増加となりました。」

    売上高・営業利益は前年中間期比で減少した一方、経常利益と親会社株主帰属中間純利益は増加した。売上・営業利益減少と経常利益・純利益増加の構図を再確認している。
  4. 2026-08-14再掲決算

    「売上高は1,591百万円と前年同四半期に比べ132百万円(7.7%)減少しました。営業利益は236百万円と前年同四半期に比べ125百万円(34.7%)減少し、経常利益は738百万円と前年同四半期に比べ174百万円(31.0%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は508百万円と前年同四半期に比べ193百万円(61.3%)の増加となりました。」

    売上高・営業利益は減少した一方、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加する構図を再確認している。
  5. FY2026再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高が6,873百万円と前年同期に比べ98百万円(1.4%)減少となりました。営業利益は1,284百万円と前年同期に比べ63百万円(4.7%)減少し、経常利益は2,226百万円と前年同期に比べ241百万円(12.2%)増加、親会社株主に帰属する当期純利益は1,723百万円と前年同期に比べ817百万円(90.1%)の増加となりました。」

    売上高と営業利益は減少した一方、持分法投資利益等を背景に経常利益及び親会社株主帰属当期純利益は増加する構図へ変化している。
  6. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、売上高は3,532百万円と前中間連結会計期間に比べ120百万円(3.5%)増加となりました。営業利益は784百万円と前中間連結会計期間に比べ180百万円(29.8%)増加し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の改善により1,276百万円と前中間連結会計期間に比べ275百万円(27.5%)増加、親会社株主に帰属する中間純利益は647百万円と前中間連結会計期間に比べ123百万円(23.6%)の増加となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益がすべて前年中間期比で増加した。営業利益は29.8%、経常利益は27.5%、親会社株主に帰属する中間純利益は23.6%増加している。
  7. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、売上高は3,412百万円と前中間連結会計期間に比べ69百万円(2.1%)増加となりました。営業利益は604百万円と前中間連結会計期間に比べ83百万円(16.0%)増加し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の改善により1,000百万円と前中間連結会計期間に比べ238百万円(31.4%)増加、親会社株主に帰属する中間純利益は523百万円と前中間連結会計期間に比べ202百万円(62.9%)の増加となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年中間期比で増加した。特に経常利益は31.4%、親会社株主に帰属する中間純利益は62.9%増加している。
  8. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、売上高は5,080百万円と前年同四半期に比べ271百万円(5.1%)減少となりました。営業利益は811百万円と前年同四半期に比べ20百万円(2.5%)減少し、経常利益は、一部の持分法適用関連会社の業績の悪化により1,111百万円と前年同四半期に比べ211百万円(16.0%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は420百万円と前年同四半期に比べ101百万円(19.4%)の減少となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比で減少し、前第3四半期までの一部増益局面から減益局面へ変化している。
  9. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、売上高は3,343百万円と前年同四半期に比べ90百万円(2.6%)減少となりました。営業利益は521百万円と前年同四半期に比べ51百万円(10.9%)増加し、経常利益は、一部の持分法適用関連会社の業績の悪化により761百万円と前年同四半期に比べ116百万円(13.2%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は321百万円と前年同四半期に比べ48百万円(13.2%)の減少となりました。」

    売上高は減少した一方、営業利益は増加した。持分法適用関連会社の業績悪化により経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は前年同期比で減少し、前四半期までの各利益指標がそろって減少する構図から変化した。
  10. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、売上高は1,557百万円と前年同四半期に比べ45百万円(2.8%)減少しました。営業利益は164百万円と前年同四半期に比べ15百万円(8.8%)減少し、経常利益は326百万円と前年同四半期に比べ82百万円(20.2%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は184百万円と前年同四半期に比べ3百万円(1.7%)の減少となりました。」

    前年同四半期比で売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がいずれも減少し、前年度第1四半期まで続いていた増益局面から変化した。
  11. FY2023再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高が 7,034百万円と前年同期に比べ23百万円(0.3%)増加となりました。営業利益は975百万円と前年同期に比べ126百万円(11.5%)減少し、経常利益は1,706百万円と前年同期に比べ104百万円(6.5%)増加、親会社株主に帰属する当期純利益は835百万円と前年同期に比べ424百万円(103.5%)の増加となりました。」

    売上高は小幅増加、営業利益は減少する一方、持分法投資利益等により経常利益と親会社株主帰属当期純利益が増加する構図へ変化している。
  12. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、売上高は5,352百万円と前年同四半期に比べ29百万円(0.5%)増加となりました。営業利益は832百万円と前年同四半期に比べ48百万円(5.5%)減少し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の回復により1,322百万円と前年同四半期に比べ136百万円(11.5%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は521百万円と前年同四半期に比べ281百万円(117%)の増加となりました。」

    売上高は小幅増加、営業利益は減少する一方、持分法適用関連会社の業績回復により経常利益が増加し、親会社株主帰属四半期純利益も大幅に増加する構図を示している。
  13. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、売上高は3,433百万円と前年同四半期に比べ25百万円(0.7%)減少となりました。営業利益は469百万円と前年同四半期に比べ39百万円(7.8%)減少し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の回復により877百万円と前年同四半期に比べ108百万円(14.0%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は370百万円と前年同四半期に比べ154百万円(71.7%)の増加となりました。」

    売上高と営業利益は前年同期比で減少した一方、持分法適用関連会社の業績回復により経常利益が増加し、親会社株主帰属四半期純利益も増加する構図へ変化している。
  14. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、売上高は1,602百万円と前年同四半期に比べ43百万円(2.8%)増加と新型コロナウイルス感染症の影響による不透明な事業環境が続く中、ほぼ前年同四半期並みの水準を維持いたしました。また、固定費・変動費の見直しを続けた結果、営業利益は180百万円と前年同四半期に比べ21百万円(13.2%)増加し、この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は409百万円と前年同四半期に比べ73百万円(21.9%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は187百万円と前年同四半期に比べ33百万円(21.8%)の増加となりました。」

    売上高が前年同期比2.8%増加し、営業利益は13.2%、経常利益は21.9%、親会社株主帰属四半期純利益は21.8%増加した。前年度第1四半期の回復局面から、増益が継続している。
  15. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は7,011百万円と前年同期に比べ223百万円(3.3%)増加と新型コロナウイルス感染症の影響による不透明な事業環境が続く中、ほぼ前年同期並みの水準を維持いたしました。また、より健全な財務基盤を構築するため、固定費・変動費の見直しを行った結果、営業利益は1,102百万円と前年同期に比べ300百万円(37.5%)増加し、この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は1,602百万円と前年同期に比べ1,019百万円(174.8%)増加、親会社株主に帰属する当期純利益は410百万円(前年同期親会社株主に帰属する当期純損失△308百万円)となりました。」

    売上高が3.3%増加し、営業利益が37.5%増加、経常利益が174.8%増加した。親会社株主帰属当期損益は前年の308百万円の損失から410百万円の利益へ転じた。
  16. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「また、より健全な財務基盤を構築するため、固定費・変動費の見直しを行った結果、営業利益は880百万円と前年同四半期に比べ186百万円(26.8%)増加し、この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は1,186百万円と前年同四半期に比べ953百万円(410.6%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は240百万円(前年同四半期親会社株主に帰属する四半期純損失△503百万円)となりました。」

    売上高は前年同四半期比1.9%増にとどまったが、営業利益は26.8%増、経常利益は410.6%増となり、親会社株主帰属損益も前年同期の503百万円の損失から240百万円の利益へ転じた。
  17. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2半期連結累計期間において、売上高は3,458百万円と前年同四半期に比べ53百万円(1.6%)増加と新型コロナウイルス感染症の影響による不透明な事業環境が続く中、ほぼ前年同四半期並みの水準を維持いたしました。また、より健全な財務基盤を構築するため、固定費・変動費の見直しを行った結果、営業利益は509百万円と前年同四半期に比べ127百万円(33.5%)増加し、この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は769百万円と前年同四半期に比べ487百万円(172.7%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は215百万円(前年同四半期に比べ親会社株主に帰属する四半期純損失△104百万円)となりました。」

    売上高は前年同四半期比1.6%増にとどまったが、営業利益は33.5%増、経常利益は172.7%増となり、親会社株主帰属損益も前年同期の104百万円の損失から215百万円の利益へ転じた。
  18. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は1,559百万円と前年同四半期に比べ45百万円(3.0%)増加と新型コロナウイルス感染症の影響による不透明な事業環境が続く中、ほぼ前年同四半期並みの水準を維持いたしました。また、より健全な財務基盤を構築するため、固定費・変動費の見直しを行った結果、営業利益は159百万円と前年同四半期に比べ70百万円(78.1%)増加し、この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は335百万円と前年同四半期に比べ158百万円(89.2%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は153百万円と前年同四半期に比べ86百万円(129.9%)の増加となりました。」

    前年同四半期の減収減益から、売上高は3.0%増加し、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がそれぞれ78.1%、89.2%、129.9%増加した。
  19. FY2021悪化有価証券報告書

    「売上高は6,788百万円と前年同期に比べ1,065百万円(13.6%)減少しました。また、この売上高の減少を受けて、営業利益は801百万円と前年同期に比べ130百万円(14.0%)減少し、他の持分法適用関連会社の業績は堅調に推移したものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて㈱ラピーヌの業績が著しく悪化したことにより前期の持分法による投資利益(602百万円)が今期は持分法による投資損失(240百万円)になったことにより、経常利益は、583百万円と前年同期に比べ707百万円(54.8%)減少、親会社株主に帰属する当期純損失は308百万円(前年同期親会社株主に帰属する当期純利益306百万円)となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益が減少し、親会社株主帰属利益は306百万円の利益から308百万円の損失へ転じた。ラピーヌの持分法投資利益も602百万円から240百万円の投資損失へ変化している。
  20. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「売上高は5,223百万円と前年同四半期に比べ737百万円(12.4%)減少しました。また、この売上高の減少を受けて、営業利益は694百万円と前年同四半期に比べ157百万円(18.5%)減少し、経常利益は、当社の持分法適用関連会社である㈱ラピーヌの業績が著しく悪化したことを主要因として、持分法による投資利益が前年同四半期に比べ761百万円減少したことを受けて、232百万円と前年同四半期に比べ738百万円(76.1%)減少、親会社株主に帰属する四半期純損失は503百万円(前年同四半期に比べ207百万円)となりました。」

    新型コロナウイルス感染症等による商談機会減少・納入延期により減収減益となり、ラピーヌの業績悪化による持分法投資利益の減少も加わって、親会社株主帰属四半期純損失503百万円となった。
  21. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新型コロナウィルス感染症の影響及びそれに対応する政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同四半期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は3,405百万円と前年同四半期に比べ429百万円(11.2%)減少しました。また、この売上高の減少を受けて、営業利益は381百万円と前年同四半期に比べ118百万円(23.7%)減少し、経常利益は持分法による投資利益が前年同四半期に比べ337百万円減少したことを受けて282百万円と前年同四半期に比べ405百万円(58.9%)減少、親会社株主に帰属する四半期純損失は104百万円(前年同四半期親会社株主に帰属する四半期純利益242百万円)となりました。」

    新型コロナウイルス感染症等による商談機会の減少・納入延期とマンション売却反動により減収減益となり、親会社株主帰属四半期純損益は前年同期の利益から104百万円の損失へ転じている。
  22. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新型コロナウィルス感染症の影響及びそれに対応する政府等の対応により、得意先との商談機会の著しい減少、納入時期等の延期等が生じたこと、及び前年同四半期においては自社開発マンションの売却を行っていたためその反動として、売上高は1,514百万円と前年同四半期に比べ270百万円(15.2%)減少しました。また、この売上高の減少を受けて、営業利益は89百万円と前年同四半期に比べ66百万円(42.5%)減少し、経常利益は177百万円と前年同四半期に比べ58百万円(24.7%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は66百万円と前年同四半期に比べ45百万円(40.7%)の減少となりました。」

    前年同四半期に売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が増加していた構図から、新型コロナウイルス感染症の影響等により、各利益指標が前年同期比で減少する構図へ変化している。
  23. FY2020再定義有価証券報告書

    「売上高は、7,853百万円と前年同期に比べ115百万円(1.5%)増加し、売上高の増加及び固定費等のコストの削減により、営業利益は、932百万円と前年同期に比べ220百万円(30.9%)増加しました。経常利益は、営業利益の増加及び持分法投資利益が増加をしたため、1,290百万円と前年同期に比べ325百万円(33.7%)増加しました。他方で、所有している株式の株価が下落をした結果、当連結会計年度において投資有価証券評価損を計上したため、親会社株主に帰属する当期純利益は、306百万円と前年同期に比べ71百万円(18.9%)の減少となりました。」

    従来の売上減少下で利益を確保する構図から、当期は売上高・営業利益・経常利益が増加する一方、株価下落による投資有価証券評価損で親会社株主帰属当期純利益が減少する構図へ変化している。
  24. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は、5,960百万円と前年同四半期に比べ3百万円(0.1%)増加しました。また、自社施工をしたマンションの販売による収益増及び原価低減、固定費等のコストの削減により、営業利益は、851百万円と前年同四半期に比べ177百万円(26.4%)増加しました。経常利益は、971百万円と前年同四半期に比べ155百万円(19.1%)増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は、207百万円と前年同四半期に比べ111百万円(116.6%)の増加となりました。」

    売上高が前年同期比で小幅増加に転じ、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がそれぞれ増加した。自社施工マンションの販売、原価低減及び固定費等のコスト削減が増益要因として示されている。
  25. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「売上高は、自社竣工をしたマンションの販売があったものの、3,834百万円と前年同四半期に比べ8百万円(0.2%)減少しました。また、自社竣工をしたマンションの販売による収益増及び原価低減、固定費削減の努力によって、営業利益は500百万円と前年同四半期に比べ105百万円(26.9%)増加しました。経常利益は687百万円と前年同四半期に比べ181百万円(35.9%)増加しました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、242百万円と前年同四半期に比べ34百万円(16.5%)の増加となりました。」

    売上高は小幅減少に戻った一方、自社竣工マンションの販売、原価低減及び固定費削減により営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加する構図を示している。
  26. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「売上高は、自社竣工をしたマンションの販売があったことを主要因として、1,784百万円と前年同四半期に比べ70百万円(4.1%)増加しました。また、自社竣工をしたマンションの販売による収益増及び原価低減、固定費削減の努力によって、営業利益は155百万円と前年同四半期に比べ119百万円(330.8%)増加しました。経常利益は235百万円と前年同四半期に比べ147百万円(167.8%)増加しました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、非支配株主に帰属する四半期純利益が増加したため、112百万円と前年同四半期に比べ16百万円(17.1%)の増加となりました。」

    従来の売上減少下で利益を確保する構図から、自社竣工マンションの販売を主要因として売上高も増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がそろって前年同期を上回る構図へ変化している。
  27. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は、7,738百万円と前年同期に比べ389百万円(4.8%)減少しましたが、固定費等のコストの削減により、営業利益は、712百万円と前年同期に比べ44百万円(6.6%)増加しました。経常利益は、前年同期に生じていたソレキア株式会社の持分法適用関連会社化に係る負ののれんがなかったことにより、965百万円と前年同期に比べ117百万円(10.8%)減少、親会社株主に帰属する当期純利益は、377百万円と前年同期に比べ246百万円(39.5%)の減少となりました。」

    売上高が減少する一方、固定費等のコスト削減により営業利益が増加し、負ののれんの反動で経常利益及び親会社株主帰属当期純利益が減少する構図を通期実績として再確認している。
  28. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「売上高は、5,957百万円と前年同四半期に比べ275百万円(4.4%)減少しましたが、固定費等のコストの削減により、営業利益は、674百万円と前年同四半期に比べ28百万円(4.4%)増加しました。経常利益は、前年同四半期に生じていたソレキア株式会社の持分法適用関連会社化に係る負ののれんがなかったことにより、815百万円と前年同四半期に比べ166百万円(16.9%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失として投資有価証券評価損190百万円を計上したこともあり、95百万円と前年同四半期に比べ326百万円(77.3%)の減少となりました。」

    売上高は減少したものの固定費等のコスト削減により営業利益は増加した一方、ソレキア株式会社に係る負ののれんの消失と投資有価証券評価損190百万円により、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は減少する構図となった。
  29. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「売上高は、3,843百万円と前年同四半期に比べ264百万円(6.4%)減少しましたが、固定費等のコストの削減により、営業利益は、394百万円と前年同四半期に比べ24百万円(6.8%)増加しました。経常利益は、前年同四半期に生じていたソレキア株式会社の持分法適用関連会社化に係る負ののれんがなかったことにより、505百万円と前年同四半期に比べ240百万円(32.2%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は、207百万円と前年同四半期に比べ196百万円(48.6%)の減少となりました。」

    売上高は減少したものの固定費等のコスト削減により営業利益は増加した一方、ソレキア株式会社に係る前年同期の負ののれんがなくなり、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は減少する構図となった。
  30. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「売上高は、1,714百万円と前年同四半期に比べ170百万円(9.0%)減少し、営業利益は、36百万円と前年同四半期に比べ39百万円(52.2%)減少しました。経常利益は、ソレキア株式会社の株式追加取得などによる持分法による投資利益が生じたものの、前第1四半期連結累計期間の持分法適用関連会社に係る負ののれん分の持分法による投資利益366百万円がなくなったため、88百万円と前年同四半期に比べ322百万円(78.5%)減少しました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は、96百万円と前年同四半期に比べ250百万円(72.3%)の減少となりました。」

    前年度第1四半期の売上減少下で営業利益・経常利益が増加した構図から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比で減少する構図へ変化している。
  31. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は、8,127百万円と前年同期に比べ617百万円(7.1%)減少しましたが、収益性の向上及び固定費が削減されたことによって、営業利益は、73百万円(12.3%)の増益となりました。また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として460百万円計上したため、経常利益は1,082百万円と前年同期に比べ508百万円(88.6%)の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は624百万円と前年同期に計上をしていた投資有価証券売却益がなくなったことにより前年同期に比べ255百万円(29.0%)減少となりました。」

    売上高は減少したものの、収益性向上・固定費削減とソレキア株式会社の持分法投資利益により営業利益・経常利益は増加し、投資有価証券売却益の反動で親会社株主帰属当期純利益は減少する構図となった。
  32. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「売上高は、6,233百万円と前年同四半期に比べ262百万円(4.0%)減少しましたが、収益性の向上及び固定費が削減されたことによって、営業利益は、150百万円(30.5%)の増益となりました。また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として393百万円計上したため、経常利益は981百万円と前年同四半期に比べ521百万円(113.4%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は422百万円と前年同四半期に計上をしていた投資有価証券売却益がなくなったことにより前年同四半期に比べ302百万円(41.7%)減少となりました。」

    売上高は減少したものの、収益性向上・固定費削減とソレキア株式会社の持分法投資利益により営業利益・経常利益は増加した一方、投資有価証券売却益の消失により親会社株主帰属四半期純利益は減少する構図へ変化している。
  33. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「売上高は、4,107百万円と前年同四半期に比べ81百万円(1.9%)減少しましたが、収益性の向上及び固定費が削減されたことによって、営業利益は、147百万円(66.1%)の増益となりました。また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として404百万円計上したため、経常利益は746百万円と前年同四半期に比べ540百万円(262.5%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は404百万円と前年同四半期に比べ419百万円(前年同四半期親会社株主に帰属する四半期純損失15百万円)の大幅な増益となりました。」

    売上高は前年同期比で減少したものの、収益性向上・固定費削減及びソレキア株式会社に係る持分法投資利益により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が増加する構図を再確認している。
  34. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「売上高は、1,884百万円と前年同四半期に比べ99百万円(5.0%)減少しましたが、収益性の向上及び固定費が削減されたことによって、営業利益は、75百万円(前年同四半期営業損失15百万円)の増益となりました。また、ソレキア株式会社の持分法適用関連会社に係る負ののれんを持分法による投資利益として366百万円計上したため、経常利益は410百万円(前年同四半期経常損失37百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は347百万円と前年同四半期に比べ318百万円(1,130.0%)の大幅な増益となりました。」

    売上高は減少したものの、収益性向上と固定費削減により営業利益が前年同期の損失から増益に転じ、負ののれんによる投資利益も加わって経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が増加する構図となった。
  35. FY2017再掲有価証券報告書

    「売上高は、8,744百万円と前年同期に比べ1,489百万円(14.6%)減少、営業利益は、594百万円と前年同期に比べ463百万円(43.8%)減少し、経常利益は、574百万円と前年同期に比べて440百万円(43.4%)減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益1,349百万円を計上したこともあり、879百万円と前年同期に比べて626百万円(247.0%)の増加となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益が減少する一方、投資有価証券売却益により親会社株主帰属当期純利益が増加する構図を通期実績として再確認している。
  36. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「東北の復興需要による型枠製造に係る売上高が減少したため、売上高は、6,496百万円と前年同四半期に比べ686百万円(9.6%)減少しました。それに伴い、営業利益は、494百万円と前年同四半期に比べ207百万円(29.5%)減少し、経常利益は、459百万円と前年同四半期に比べて228百万円(33.2%)減少しました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益1,040百万円を計上したこともあり、725百万円と前年同四半期に比べて471百万円(186.3%)の増加となりました。」

    前四半期に生じた売上・営業利益・経常利益の減少という構図が継続する一方、親会社株主帰属四半期純利益は投資有価証券売却益により増加した。
  37. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「売上高は、4,188百万円と前年同四半期に比べ570百万円(12.0%)減少しました。営業利益は、222百万円と前年同四半期に比べ251百万円(53.1%)減少しました。経常利益は、205百万円と前年同四半期に比べて252百万円(55.1%)減少しました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、15百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益220百万円)となりました。」

    前回の「売上減少下で営業利益・経常利益が増加」という実績から、当四半期累計では売上・営業利益・経常利益が減少し、親会社株主帰属四半期純損失となる内容へ変化。
  38. FY2016初出有価証券報告書

    「売上高は、10,233百万円と前年同期に比べ2,131百万円(17.2%)減少しました。営業利益は、1,058百万円と前年同期に比べ217百万円(25.9%)の増加となりました。経常利益は、1,014百万円と前年同期に比べ139百万円(16.0%)の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は、253百万円と前年同期に比べ155百万円(157.9%)の増加となりました。」

    当期の連結業績に関する実績値。
一緒に動いた変遷

「復興需要による高利益率の型枠製造売上と製造供給事業の利益改善」は、この変遷が動いた41回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

23211918138★123456
  1. ★この変遷
  2. 1復興需要による高利益率の型枠製造売上と製造供給事業の利益改善23回
  3. 2マンション売上減少と既存住宅サービス比率上昇による収益性改善21回
  4. 3厳しい競争環境と国内外の景気・需要動向19回
  5. 4ソレキア株式会社の持分法適用と負ののれんによる投資利益18回
  6. 5銀行借入を中心とした資金調達と流動性管理13回
  7. 6財務基盤・経営体質の健全化と強化8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
フリージア・マクロスの次の決算発表は2026-11-16の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-16の決算で、「再定義」でした。