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フリージア・マクロス(6343)・事実前進直近の適時開示(2026-11-16)では「実績引用」

ソレキア株式会社の持分法適用と負ののれんによる投資利益

FY2018-Q1に初出。35回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-16。

35記載
10年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2024-Q1 – FY2024-Q3前進FY2025-H1 – 2026-11-162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 62026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「これは、持分法による投資利益が216百万円増加し、支払利息が39百万円増加したことなどによります。」

    持分法による投資利益が前年同期比216百万円増加し、経常利益の増加要因としての寄与が拡大した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、売上高は3,532百万円と前中間連結会計期間に比べ120百万円(3.5%)増加となりました。営業利益は784百万円と前中間連結会計期間に比べ180百万円(29.8%)増加し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の改善により1,276百万円と前中間連結会計期間に比べ275百万円(27.5%)増加」

    持分法適用関連会社の業績改善が経常利益の増加要因として記載され、持分法による投資利益も前年中間期の314,623千円から397,546千円へ増加した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「営業利益は604百万円と前中間連結会計期間に比べ83百万円(16.0%)増加し、経常利益は、持分法適用関連会社の業績の改善により1,000百万円と前中間連結会計期間に比べ238百万円(31.4%)増加」

    持分法適用関連会社の業績改善が経常利益の増加要因として記載され、持分法による投資利益も前年中間期の198,249千円から314,623千円へ増加した。
  4. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は、一部の持分法適用関連会社の業績の悪化により1,111百万円と前年同四半期に比べ211百万円(16.0%)減少」

    一部の持分法適用関連会社の業績悪化により、持分法による投資利益は前年同期の367,778千円から288,199千円へ減少し、経常利益の減少要因となった。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は、一部の持分法適用関連会社の業績の悪化により761百万円と前年同四半期に比べ116百万円(13.2%)減少」

    一部の持分法適用関連会社の業績悪化により、持分法による投資利益は前年同四半期の303,348千円から198,249千円へ減少し、経常利益の減少要因となった。
  6. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資利益 150,867 84,748」

    持分法による投資利益が前年同四半期の150,867千円から84,748千円へ減少し、経常利益の減少要因となった。前年度から続いていた持分法適用関連会社の業績回復による押上げ効果は弱まっている。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「営業外収益は907百万円となり、前年同期に比べ125百万円(16.1%)増加しました。これは、持分法による投資利益が82百万円増加し、支払手数料が77百万円減少したことなどによります。」

    持分法による投資利益が前年同期の483,575千円から566,270千円へ増加し、経常利益の増加要因として継続して寄与した。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 319,848 367,778」

    持分法による投資利益が前年同四半期の319,848千円から367,778千円へ増加した。持分法適用関連会社の業績回復が経常利益の増加要因として継続して記載されている。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「経常利益は、持分法適用関連会社の業績の回復により877百万円と前年同四半期に比べ108百万円(14.0%)増加」

    持分法適用関連会社の業績回復が経常利益の増加要因として継続して記載され、持分法による投資利益も前年同期の290,786千円から303,348千円へ増加した。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「この営業利益の増加及び持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、経常利益は409百万円と前年同四半期に比べ73百万円(21.9%)増加」

    持分法適用関連会社の業績回復を経常利益の増加要因とする説明を継続している。持分法による投資利益は150,867千円で、前年同四半期の161,842千円からは減少したが、利益計上は継続している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「営業外費用は281百万円となり、前年同期に比べ172百万円(38.1%)減少しました。これは、主に持分法適用関連会社の業績の回復を受けて、前期の持分法による投資損失(240百万円)が今期は持分法による投資利益(483百万円)になったことによります。」

    持分法適用関連会社の業績回復により、持分法による投資損失240百万円が投資利益483百万円へ転じた。これにより経常利益の増加要因が前年の悪化局面から改善局面へ変化した。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 319,848」

    持分法による投資利益を319,848千円計上し、前年同四半期の持分法による投資損失447,241千円から改善した。持分法適用関連会社の業績回復が経常利益の増加要因として記載されている。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 290,786」

    持分法による投資利益を290,786千円計上し、前年同四半期の持分法による投資損失103,132千円から改善した。経営成績の分析でも、持分法適用関連会社の業績の回復が経常利益増加要因とされている。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 76,246 161,842」

    持分法による投資利益が前年同四半期の76,246千円から161,842千円へ増加した。経営成績の分析では、持分法適用関連会社の業績の回復が経常利益増加要因として記載されている。
  15. FY2021悪化有価証券報告書

    「他の持分法適用関連会社の業績は堅調に推移したものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて㈱ラピーヌの業績が著しく悪化したことにより前期の持分法による投資利益(602百万円)が今期は持分法による投資損失(240百万円)になったことを主要因とします。」

    ラピーヌの業績悪化により、持分法による投資利益602百万円が投資損失240百万円へ転じ、経常利益の減少要因となった。
  16. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は、当社の持分法適用関連会社である㈱ラピーヌの業績が著しく悪化したことを主要因として、持分法による投資利益が前年同四半期に比べ761百万円減少したことを受けて、232百万円と前年同四半期に比べ738百万円(76.1%)減少、親会社株主に帰属する四半期純損失は503百万円(前年同四半期に比べ207百万円)となりました。」

    ラピーヌの業績が著しく悪化し、持分法による投資利益が前年同期比761百万円減少した。損益計算書では持分法による投資損失447百万円も計上され、経常利益及び親会社株主帰属利益への寄与が悪化している。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益は持分法による投資利益が前年同四半期に比べ337百万円減少したことを受けて282百万円と前年同四半期に比べ405百万円(58.9%)減少、親会社株主に帰属する四半期純損失は104百万円(前年同四半期親会社株主に帰属する四半期純利益242百万円)となりました。」

    持分法による投資利益が前年同期比337百万円減少し、経常利益の減少要因となった。損益計算書では当期に持分法による投資損失103百万円も計上され、親会社株主帰属四半期純損失に転じている。
  18. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「持分法による投資利益 100,118 76,246」

    持分法による投資利益は前年同期の100,118千円から76,246千円へ減少し、持分法適用会社からの投資利益は継続しているものの、寄与額が変化している。
  19. FY2020再定義有価証券報告書

    「経常利益は、営業利益の増加及び持分法投資利益が増加をしたため、1,290百万円と前年同期に比べ325百万円(33.7%)増加しました。」

    ソレキアの持分法適用に伴う負ののれんという一時的要因から、当期は持分法投資利益の増加が経常利益の増加要因として記載され、利益の内容が変化している。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「持分法による投資利益 258,332 314,497」

    持分法による投資利益が前年同期の258,332千円から314,497千円へ増加し、持分法適用会社からの投資利益が継続している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「持分法による投資利益 234,000」

    持分法適用会社からの投資利益を234百万円計上しており、ソレキア株式会社等の持分法適用に伴う投資利益が継続していることを再確認している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「持分法による投資利益 93,387 100,118」

    持分法による投資利益を当第1四半期に100,118千円計上しており、持分法適用会社からの投資利益が継続していることを再確認している。
  23. FY2019再掲有価証券報告書

    「営業外収益は、450百万円となり、前年同期に比べ163百万円(26.7%)減少しました。これは、持分法による投資利益が減少したことを主要因とします。」

    ソレキア株式会社を含む持分法適用会社からの投資利益は継続している一方、前年同期に計上された負ののれんの反動等により、持分法による投資利益が減少したことを再確認している。
  24. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「経常利益は、前年同四半期に生じていたソレキア株式会社の持分法適用関連会社化に係る負ののれんがなかったことにより、815百万円と前年同四半期に比べ166百万円(16.9%)減少」

    ソレキア株式会社の持分法適用に伴う投資利益は計上されている一方、前年同期に生じた持分法適用関連会社化に係る負ののれんは当四半期にはなく、利益の内容が変化している。
  25. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「経常利益は、前年同四半期に生じていたソレキア株式会社の持分法適用関連会社化に係る負ののれんがなかったことにより、505百万円と前年同四半期に比べ240百万円(32.2%)減少」

    ソレキア株式会社の持分法適用は継続しているが、前年同期に計上された持分法適用関連会社化に係る負ののれんが当四半期にはなく、投資利益の内容が変化している。
  26. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「経常利益は、ソレキア株式会社の株式追加取得などによる持分法による投資利益が生じたものの、前第1四半期連結累計期間の持分法適用関連会社に係る負ののれん分の持分法による投資利益366百万円がなくなったため、88百万円と前年同四半期に比べ322百万円(78.5%)減少しました。」

    ソレキア株式会社の株式追加取得に伴う持分法による投資利益は継続している一方、前年度第1四半期に計上された負ののれん由来の366百万円の投資利益はなくなり、投資利益の内容が変化している。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として460百万円計上したため、経常利益は1,082百万円と前年同期に比べ508百万円(88.6%)の増益」

    ソレキア株式会社の持分法適用が通期で継続し、持分法による投資利益460百万円が経常利益の増益要因として開示された。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として393百万円計上したため、経常利益は981百万円と前年同四半期に比べ521百万円(113.4%)の増益」

    ソレキア株式会社の持分法適用を継続し、持分法による投資利益393百万円を経常利益の増益要因として計上している。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「ソレキア㈱の株式を追加取得したことに伴い、第1四半期連結会計期間より、持分法適用の範囲に含めております。また、新たに持分法適用関連会社になったソレキア株式会社に係る持分法による投資利益として404百万円計上したため、経常利益は746百万円と前年同四半期に比べ540百万円(262.5%)の増益となりました。」

    ソレキア株式会社の持分法適用が第2四半期でも継続し、持分法による投資利益404百万円が経常利益の増益要因として計上された。
  30. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「ソレキア株式会社の株式を追加取得したことに伴い、当第1四半期連結会計期間より、持分法適用の範囲に含めております。また、ソレキア株式会社の持分法適用関連会社に係る負ののれんを持分法による投資利益として366百万円計上したため、経常利益は410百万円(前年同四半期経常損失37百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は347百万円と前年同四半期に比べ318百万円(1,130.0%)の大幅な増益となりました。」

    ソレキア株式会社の追加取得に伴う持分法適用と、負ののれん366百万円の持分法投資利益計上が、当四半期の経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の増益要因として開示された。
一緒に動いた変遷

「売上減少下での営業利益・経常利益の増加」は、この変遷が動いた35回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181414121110★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少下での営業利益・経常利益の増加18回
  3. 2財務基盤・経営体質の健全化と強化14回
  4. 3復興需要による高利益率の型枠製造売上と製造供給事業の利益改善14回
  5. 4マンション売上減少と既存住宅サービス比率上昇による収益性改善12回
  6. 5銀行借入を中心とした資金調達と流動性管理11回
  7. 6投資・流通サービス事業の売上・利益減少10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
フリージア・マクロスの次の決算発表は2026-11-16の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-16の適時開示で、「実績引用」でした。
ソレキア株式会社の持分法適用と負ののれんによる投資利益|フリージア・マクロス(6343)の変遷 | Komori