重要な請負契約への工事進行基準の適用
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「売上高（未完成部分） 1,664,904 4,176,223」
一定期間にわたり充足される履行義務に係る未完成部分の売上高を4,176百万円計上し、進捗度に基づく収益認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準の適用により、一定の期間にわたり履行義務が充足される請負契約について、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準適用後、進捗度に基づき機械製造請負・据付工事の収益を一定期間にわたり認識する方法を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準の適用により、一定の期間にわたり履行義務が充足される請負契約について、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用後、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を一定期間にわたり認識する方法を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準の適用により、一定の期間にわたり履行義務が充足される請負契約について、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準適用後の、履行義務の充足度に基づく一定期間の収益認識方法を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「従来は、進捗部分について成果の確実性が認められる請負契約については工事進行基準を、その他の請負契約については工事完成基準を適用しておりました。収益認識会計基準の適用により、一定の期間にわたり履行義務が充足される請負契約について、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
従来の工事進行基準・工事完成基準の適用から、収益認識会計基準に基づく履行義務の充足進捗度による収益認識へ方法を変更した。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、これにより、売上高が2,829,016千円増加し、営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益が849,096千円増加しております。」
重要な請負契約への工事進行基準適用を通期で反映し、売上高2,829,016千円、営業利益等849,096千円の増加影響を開示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「なお、これにより、売上高が2,351,093千円増加し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益が724,207千円増加しております。」
重要な請負契約への工事進行基準適用について、第3四半期累計で売上高2,351,093千円、営業利益等724,207千円の増加影響を開示した。セグメント別では合板機械事業の売上高が2,240,433千円、営業利益が687,119千円、木工機械事業の売上高が110,660千円、営業利益が37,088千円増加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、進捗部分についての成果の確実性が認められる重要な請負契約が発生したことから、当該請負において第１四半期連結会計期間より工事進行基準（進捗の見積もりは原価比例法）を適用しております。なお、これにより、売上高が1,742,346千円増加し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益が486,839千円増加しております。」
重要な請負契約への工事進行基準適用について、第2四半期累計で売上高1,742,346千円、営業利益等486,839千円の増加影響を開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、進捗部分についての成果の確実性が認められる重要な請負契約が発生したことから、当該請負において当第１四半期連結会計期間より工事進行基準（進捗の見積もりは原価比例法）を適用しております。なお、これにより、売上高が718,390千円増加し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益が229,624千円増加しております。」
重要な請負契約について当第1四半期連結会計期間から工事進行基準を適用し、売上高718,390千円、営業利益等229,624千円の増加影響を開示している。