東京機械製作所（6335）・リスク対処
特定大口顧客への営業債権集中
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2023。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
少数取引先への売上債権・信用リスク集中189社が書いているテーマ・逆風189社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。83社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに74社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
金融商品に関する信用リスクの集中について、前期に記載されていた特定大口顧客への営業債権集中28.0％が当期は該当なしとされた。 - FY2022対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち28.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は前期の31.1％から28.0％へ低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち31.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は前期の24.3％から31.1％へ上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち24.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は前連結会計年度の26.3％から24.3％へ低下した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち20.8％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は前期37.2％から20.8％へ低下した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち37.2％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は前年度の35.1％から37.2％へ上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期の連結決算日現在における営業債権のうち35.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
大口顧客への営業債権集中を35.1％と数値で開示している。