アジア・米国を中心とする海外販売
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023。
東京機械製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「TKS(U.S.A.),INC.は2023年4月に解散いたしました。」
海外販売の従来の体制を構成していた米国販売子会社が2023年4月に解散し、海外販売の運営体制に変更が生じた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「海外では、中国の無錫日報報業集団 無錫報業発展有限公司様(無錫日報などを発行)より受注した、少部数から大部数まで効率的に印刷ができるコンパクトな「カラートップ4200UDオフセット輪転機」1セットの納入が、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で現地据付工事に遅れが発生しておりましたが、現地据付工事は完了し、本年度末までには検収が完了する見込みです。」
中国向けカラートップ4200UD 1セットについて、現地据付工事が停止・遅延状態から完了へ進み、本年度末までの検収完了見込みが示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「海外では、中国の無錫日報報業集団 無錫報業発展有限公司様(無錫日報などを発行)より受注した、少部数から大部数まで効率的に印刷ができるコンパクトな「カラートップ4200UDオフセット輪転機」1セットを納入予定でありますが、現在、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で現地据付を停止いたしております。」
中国向けカラートップ4200UD 1セットの納入予定と、感染症拡大による現地据付停止が前期から継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「海外では、中国の無錫日報報業集団 無錫報業発展有限公司様(無錫日報などを発行)より受注した、少部数から大部数まで効率的に印刷ができるコンパクトな「カラートップ4200UDオフセット輪転機」1セットを納入予定でありますが、現在、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で現地据付を停止いたしております。」
中国向けカラートップ4200UDを1セット受注し納入予定となった一方、感染症拡大の影響で現地据付は停止している。 - FY2018前進有価証券報告書
「海外では、インドのベネット・コールマン社様(タイムズ・オブ・インディア紙を発行)より「カラートップ5100UDIオフセット輪転機」を1セット受注いたしました。加えて、同じくインドのマトゥルブミ社様よりすでに受注をいただいている「カラートップ5000UDIオフセット輪転機」の追加の折機を同国西南部に位置するパラカド工場、カリカット工場の両工場向けにそれぞれ1台ずつ受注いたしました。」
インド市場でカラートップ5100UDIを1セット、既受注案件の追加折機を2工場向けに各1台受注した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような中で、当社は、オフセット輪転機事業においては、国内では市場の需要の強いノーマルブランケットタイプの「カラートップエコワイドⅡオフセット輪転機」に加えて省力化に資する刷版自動着脱装置「T-PLATER」を、海外では新聞発行部数の増加が見込まれているインド市場にコンパクトタイプの「カラートップUDIオフセット輪転機」を中心に販売活動を行っており、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケットインの考え方に転換し、販路拡大と需要喚起に努めております。」
国内外の市場ごとに製品を選択し、インド市場を含む海外販売とマーケットインへの転換を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような中で、当社は、オフセット輪転機事業においては、国内では市場の需要の強いノーマルブランケットタイプの「カラートップエコワイドⅡオフセット輪転機」に加えて省力化に資する刷版自動着脱装置「T-PLATER」を、海外では新聞発行部数の増加が見込まれているインド市場にコンパクトタイプの「カラートップUDIオフセット輪転機」を中心に販売活動を行っており、従来のプロダクトアウトの考え方からマーケットインの考え方に転換し、販路拡大と需要喚起に努めております。」
インド市場向けのカラートップUDIを含む海外販売活動と、マーケットインへの転換を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「海外では、インド・マトゥルブミ社様より水平紙通しタイプの「カラーマスターHB-5000EDオフセット輪転機」を同国西南部に位置するカリカット工場向けに受注いたしました。」
アジア・米国を中心とする海外販売について、インドのカリカット工場向け輪転機を新規受注した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、アジアを中心に販売活動を行っており、また、当社グループの米国販売子会社を通じて、米国市場へ販売を行っております。」
アジアおよび米国販売子会社を通じた海外販売の事業展開を記載している。