太陽光関連事業から環境関連事業へのセグメント名称変更
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「今後は「産業機械関連事業」及び「ソリューション事業」を報告セグメントとして記載することといたしました。」
単一セグメント開示から、デジサイン取得後の経営管理体制を踏まえ、産業機械関連事業とソリューション事業の2報告セグメントへ変更した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、当社グループの報告セグメントは単一セグメントとなったことから、セグメント別の記載を省略しております。」
環境関連事業と不動産関連事業の整理後、産業機械関連事業の単一セグメントとする開示を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社は従来、「産業機械関連事業」と「不動産関連事業」の２事業を報告セグメントとしておりましたが、当第１四半期連結会計期間より「産業機械関連事業」の単一セグメントに変更しております。」
環境関連事業の廃止後に残っていた産業機械関連事業と不動産関連事業の2区分から、不動産物件売却を受けて産業機械関連事業の単一セグメントへ再整理した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これにより当連結会計年度より報告セグメントの変更（「環境関連事業」の廃止）を行っております。」
太陽光関連事業から環境関連事業への変革を経た後、環境関連事業の報告セグメントを廃止し、産業機械関連事業と不動産関連事業に整理している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「これにより当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの変更（「環境関連事業」の廃止）を行っております。」
環境関連事業の廃止に伴い、当四半期から報告セグメントを産業機械関連事業と不動産関連事業に整理した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「太陽光発電システム機器販売及び太陽光発電設備区画分譲販売・施工・保守メンテナンス、自家消費用カーボンフリーソリューションＥＰＣ」
環境関連事業の中核を太陽光発電と自家消費用カーボンフリーソリューションとして記載している。なお、バルクハンドリング・建築資材事業は産業機械関連事業へ区分変更された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「前連結会計年度まで「太陽光関連事業」としてきた報告セグメントは「環境」を中心とした事業へ変革するにあたり、事業内容を明確にするため、「環境関連事業」に名称を変更しております。」
太陽光関連事業から環境関連事業へのセグメント名称変更と、環境中心への変革を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度まで「太陽光関連事業」としてきた報告セグメントを「環境関連事業」に名称変更いたしております。これは、これまでの太陽光発電所開発を中心とした事業から、より「環境」を中心とした事業へ変革するにあたり、事業内容を明確にするためであります。」
太陽光関連事業から環境関連事業へのセグメント名称変更と、環境中心への変革という説明を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度まで「産業機械関連事業」、「太陽光関連事業」、「不動産関連事業」の３事業区分としておりましたが、2019年４月から「太陽光関連事業」を太陽光発電所開発を中心とした事業から、「環境」を中心とした事業へ変革をするにあたり、その名称を変更しました。」
「太陽光関連事業」から「環境関連事業」への名称変更と、環境を中心とする事業への変革という説明を再掲している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、これまで「太陽光関連事業」としてきた報告セグメントを「環境関連事業」に名称変更いたしました。これは、これまでの太陽光発電所開発を中心とした事業から、より「環境」を中心とした事業へ変革するにあたり、事業内容を明確にするためであります。」
2019年4月から報告セグメント名称を「太陽光関連事業」から「環境関連事業」へ変更した。事業セグメントの範囲及び区分方法の変更はなく、主要な製品・サービスの種類にも重要な異動はないと記載している。