TEIKOKU（6333）・リスク顕在化
自然災害、労働災害、設備事故による生産停止リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2019-Q2。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク476社が書いているテーマ・逆風489社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの495件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、電子部品事業の売上高は、西日本豪雨により取引先の工場稼働に影響があったため、減少いたしました。電子部品事業の売上高は８億83百万円(前年同期比12.0％減)、連結売上高に占める割合は8.4％となりました。」
西日本豪雨が取引先工場の稼働に影響し、電子部品事業の売上高が前年同期比12.0％減となったと説明しており、自然災害リスクが実際の業績に現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内及び海外に生産拠点を有しており、これらの地域において大規模な自然災害、又は重大な労働災害や設備事故等が発生した場合は、生産能力の低下や事業活動の停止、当社グループの生産設備やたな卸資産等の損壊等により、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産拠点に伴う自然災害、労働災害、設備事故による生産停止・損壊リスクを再掲している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「電子部品事業は、熊本地震の影響等により、売上高は21億80百万円(前期比25.0％減)、連結売上高に占める割合は11.3％となりました。」
災害リスクが熊本地震による電子部品事業の売上減少として通期業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また、電子部品事業においては、熊本地震の影響等により、低調に推移しました。」
熊本地震の影響が電子部品事業の低調な推移として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、電子部品事業においては、熊本地震の影響等により、低調に推移しました。」
熊本地震の影響が電子部品事業の低調な推移として実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内及び海外に生産拠点を有しており、これらの地域において大規模な自然災害、又は重大な労働災害や設備事故等が発生した場合は、生産能力の低下や事業活動の停止、当社グループの生産設備やたな卸資産等の損壊等により、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産拠点を持つことに伴う生産停止・設備損壊の可能性を記載している。