鋼材等の原材料価格高騰
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-18。
北川精機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが変更されたことにより経済活動の正常化が進みました。一方、不安定な国際情勢や円安を背景に、資源・エネルギー価格高騰の影響が残るなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
不安定な国際情勢や円安を背景とする資源・エネルギー価格高騰の影響が残ることを、事業環境上の不確実性として引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症法上の位置付けが変更されたことにより経済活動の正常化が進みました。一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安の進行に伴う資源・エネルギー価格の高止まり、各国の金融引き締めに伴う景気減速の懸念、不安定な為替相場など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安に伴う資源・エネルギー価格の高止まりを、原材料価格上昇を含む先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、鋼材等を原材料とした製品を製造しておりますが、円安・地政学リスク等により当社の使用する原材料価格が上昇しております。」
鋼材等の原材料価格上昇について、円安・地政学リスクを要因として挙げ、工程管理・原価削減で対応しつつ急騰・長期高騰の影響をリスクとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が順次緩和され、経済活動は正常化に向かいつつありましたが、一方で、ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格上昇や急激な為替相場の変動など、先行き不透明な状況で推移しました。」
ウクライナ情勢に起因する資源・エネルギー価格上昇を、先行き不透明要因として引き続き記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応として一部汎用品の在庫保有や受注時の早期発注などに努めたものの、一部案件で原材料価格が想定以上に上昇したことにより、売上高4,858百万円（前期比4.4％増）、営業利益494百万円（前期比6.3％減）となりました。」
原材料価格の想定以上の上昇が一部案件で実際に発生し、産業機械事業の営業利益が前期比6.3％減少する要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン接種の進展により、徐々に持ち直しの動きがみられるものの、変異株の出現による感染再拡大やウクライナ情勢による原材料・海上運賃の価格上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料価格上昇について、従来の円安等に加えてウクライナ情勢による原材料・海上運賃の価格上昇を具体的な要因として記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応については、受注時に先行発注を行い、納期短縮と原価低減に努めてまいりました。」
鋼材価格上昇が続き、調達部品の長納期化も生じていると記載し、先行発注による納期短縮・原価低減で対応している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、昨年より続く鋼材価格上昇や電気部品不足に対応するため受注時に先行発注を行い、納期短縮と原価低減に努めております。」
鋼材価格の上昇が前年から継続していると記載し、先行発注による納期短縮・原価低減で対応している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、鋼材等を原材料とした製品を製造しておりますが、円安・消費税増税等により当社の使用する原材料価格が上昇しております。当社は、工程管理と原価削減の徹底を図っておりますが、予想以上の急騰や長期にわたって高騰が続くことにより、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇が継続していると記載し、工程管理・原価削減で対応しつつ、急騰・長期高騰の影響をリスクとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「円安・消費税増税等により当社の使用する原材料価格が上昇しております。生産管理体制の強化及び原価管理システムの運営などによるコストダウンを推進していくことで対応しております。しかしながら、予想以上の急騰や長期にわたって高騰が続くことにより、当社グループの利益が減少するリスクがあります。」
原材料価格上昇の発生、コストダウンによる対応、予想以上の急騰・長期高騰による利益減少リスクを引き続き記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「海外向けプレス装置や自動車部品の成形プレス装置などの受注が堅調に推移し多様な売上がありましたが、一般機械や半導体製造装置業界の好況などに伴う外注費や一部材料費の上昇等により、売上高3,585百万円（前期比3.4％減）、営業利益257百万円（前期比28.9％減）となりました。」
外注費・一部材料費の上昇が産業機械事業の利益減少要因として実績化し、コスト上昇の影響が具体的に表れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「円安・消費税増税等により当社の使用する原材料価格が上昇しております。生産管理体制の強化及び原価管理システムの運営などによるコストダウンを推進していくことで対応しております。」
原材料価格上昇が引き続き発生していると記載し、生産管理体制・原価管理システムによる対応を示している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「円安・消費税増税等により当社の使用する原材料価格が上昇しております。」
既に原材料価格上昇を認識し、原価管理システムや生産管理体制の強化で対応。さらなる急騰・長期高騰をリスクとしている。