原材料価格の上昇
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社は、継続的なコストダウンや安定した原材料等の調達に努めておりますが、原材料及び購入部品の調達価格の高騰や、調達数量に支障が生じた場合には、生産計画及び販売計画に変動が生じ、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料に加えて購入部品の調達価格高騰と調達数量の支障を明示し、調達リスクの対象を具体化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料及び購入部品の調達価格の高騰や、調達数量に支障が生じた場合には、生産計画及び販売計画に変動が生じ、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格上昇・転嫁リスクに加え、購入部品の調達価格高騰や調達数量の支障をリスクとして明示した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少に加え、人件費の増加や製造原価高により、営業利益は前年同期比２億39百万円減少し２億78百万円（前年同期比46.2％減）、経常利益は前年同期比２億34百万円減少し３億10百万円（前年同期比43.1％減）、そして中間純利益は前年同期比１億87百万円減少し１億85百万円（前年同期比50.3％減）となりました。」
原材料・資材価格等を背景とする製造原価高が、人件費増加や売上高減少とともに中間期の利益減少要因として記載された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、人件費の増加に加え、エネルギーコストの上昇や円安による原材料・調達部品価格の高騰の影響を受けましたものの」
原材料・調達部品価格の高騰やエネルギーコスト上昇が引き続き利益面に影響したが、原価低減・価格改定等の効果も記載された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、人件費の増加や原材料・調達部品価格の高騰の影響を受けましたものの」
原材料・調達部品価格の高騰が、第３四半期累計期間の利益面に実際の影響を及ぼしたと記載した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、人件費の増加に加え、原材料・調達部品価格の高騰、エネルギーコストの上昇の影響を受けましたものの」
原材料・調達部品価格の高騰やエネルギーコスト上昇が、当第１四半期の利益面に実際の影響を及ぼしたと記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、売上高の増加に加え、原価低減活動・経費削減等に努めましたものの、人件費の増加や資材高騰、エネルギーコストの上昇等による製造原価高の影響を受け」
原材料・資材価格の高騰に加え、エネルギーコスト上昇の影響が製造原価高として当期利益に現れた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、人件費の増加や資材高騰の影響がありますものの」
資材高騰の影響が当第２四半期累計期間の利益面に継続して現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「主力の農業機械事業におきましては、国内農業の構造的な問題に加え、原材料を中心とした資材高騰等の影響が顕在化しており」
資材高騰の影響が顕在化していると記載され、原材料価格上昇リスクが経営環境上の懸念として具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和され持ち直しの動きがみられたものの、変異株をはじめ感染症による内外経済への影響や供給面での制約、原材料価格の高騰による影響等、依然として先行きが不透明な状況であります。」
原材料価格の高騰に加え、供給面での制約が先行きの不透明要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「感染拡大の防止策やワクチン接種の促進により、持ち直しの動きが見られるものの、引き続き感染の動向が内外経済に与える影響やサプライチェーンを通じた資材高騰の影響等、先行きは極めて不透明な状況にあります。」
原材料価格上昇リスクについて、従来の資材高騰に加えてサプライチェーンを通じた影響を明示し、先行きの不透明要因として記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「原材料を中心とした資材高騰や、政府の農業政策の変化、異常気象や自然災害が発生した場合に大きな影響を受けることが懸念されます。」
原材料価格上昇リスクについて、資材高騰を足元の経営環境上の懸念として明示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、資材高騰に加え、売上高の減少に伴う生産実績の減少により、労務費等の固定費を含めた製造原価の割合が上昇しました結果、売上原価率は前事業年度に比べ1.6ポイント上昇し69.8％となりました。」
原材料・資材価格の上昇が製造原価率の上昇として実績に現れ、売上原価率は69.8％となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、継続的なコストダウンや安定した原材料の供給確保に努めておりますが、原材料価格が高騰し、製品価格に転嫁できない場合」
原材料価格上昇・価格転嫁不能のリスクと、コストダウン・安定供給確保による対応を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、継続的なコストダウンや安定した原材料の供給確保に努めておりますが、原材料価格が高騰し、製品価格に転嫁できない場合、当社の経営成績、財政状態及び株価等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰・転嫁不能リスクと、コストダウン・安定供給確保による対応を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の上昇を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社では、継続的なコストダウンや安定した原材料の供給確保に努めておりますが、原材料価格が高騰し、製品価格に転嫁できない場合、当社の経営成績、財政状態及び株価等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇リスクを維持しつつ、継続的なコストダウンと安定供給確保を対処策として明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格が高騰し、製品価格に転嫁できない場合、当社の経営成績、財政状態及び株価等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と製品価格への転嫁不能をリスクとしている。