為替変動リスクと円高による為替差損
FY2016に初出。24回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。158社中75社が悪化側に。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「為替差益 23」
当中間連結会計期間に為替差益23百万円を計上し、前年同期の為替差損37百万円から損益面の影響が改善した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは為替予約や外貨建見合債務の保有等のヘッジにより影響低減に努めておりますが、急激な変動により影響を回避できない場合があります。」
為替変動リスクとヘッジによる影響低減方針を継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 37」
当中間連結会計期間に為替差損37百万円を計上し、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 60」
為替変動の損益影響として、当中間連結会計期間に60百万円の為替差益が計上された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 60」
当中間連結会計期間に為替差益60百万円を計上し、為替変動の損益影響が実際に発生している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 214」
急激な円安等の為替変動があるなか、当第2四半期連結累計期間では214百万円の為替差益を計上し、損益面では為替変動の影響が利益側に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 25」
当第3四半期連結累計期間に為替差損25百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 56」
当第１四半期連結累計期間に為替差損56百万円を計上し、為替変動の影響が再び損失として発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 166」
当連結会計年度は為替差益166百万円を計上し、前年度の為替差損から損益面の影響は改善した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 43」
第3四半期連結累計期間に為替差益43百万円を計上した一方、為替換算調整勘定は前連結会計年度末の1,514百万円から889百万円へ減少し、為替変動の影響が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 17」
当第2四半期連結累計期間に為替差損17百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 75」
当第1四半期連結累計期間に為替差益75百万円を計上した一方、為替換算調整勘定は前連結会計年度末の1,514百万円から1,007百万円へ減少しており、為替変動の影響が引き続き発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 52」
当第2四半期連結累計期間に為替差損52百万円を計上している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 32」
当第1四半期連結累計期間に為替差損32百万円を計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 25」
四半期連結損益計算書において、当第3四半期連結累計期間の為替差損25百万円を計上している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上がありましたが、円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定が減少したこと、第１四半期連結会計期間末に配当を実施したことなどから、前連結会計年度末に比べ 442百万円減少し、35,731百万円となりました。」
円高による外貨建資産評価の減少と為替換算調整勘定の減少が発生した。損益上も当四半期は為替差損20百万円を計上している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、前年同四半期に発生した為替差損 273百万円が当第３四半期は為替差益 154百万円となったことから経常利益は 3,812百万円（前年同四半期比 18.3％増）となりました。」
前年同期の為替差損273百万円から当四半期は為替差益154百万円に転じ、為替変動による経常利益への影響が改善した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「また、前年同四半期に発生した為替差損 535百万円が当第２四半期は為替差益 102百万円となったことから経常利益は 2,582百万円（前年同四半期比 36.4％増）となりました。」
前年同期の535百万円の為替差損から、当四半期は102百万円の為替差益に転じ、為替変動による経常利益への影響が改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また、前年同四半期に発生した為替差損 469百万円が当第１四半期は為替差益 23百万円となったことから経常利益は 1,248百万円（前年同四半期比 513.3％増）となりました。」
前年同期の円高による469百万円の為替差損から、当四半期は23百万円の為替差益に転じ、為替変動による経常利益への影響が改善した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益は、前期と比べ、為替差損が 832百万円減少したことにより、前期比 9.2％増の 4,312百万円となりました。」
為替変動リスクはなお存在するが、為替差損が前期より832百万円減少し、経常利益への影響が縮小した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定の減少がありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べて 9百万円増加し、30,485百万円となりました。」
円高による外貨建資産の評価減少と為替換算調整勘定の減少が引き続き実際に発生している。第3四半期累計の為替差損は273百万円である。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定が減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ 411百万円減少し 30,064百万円となりました。」
円高により外貨建資産の評価が減少し、為替換算調整勘定が減少した。四半期連結損益計算書でも為替差損535百万円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、前年同四半期の経常利益では、為替差益を 63百万円計上しておりましたが、当第１四半期末では円高により為替差損が 469百万円発生したことにより、経常利益は 203百万円（前年同四半期比 87.3％減）となりました。」
円高による為替差損469百万円が発生し、経常利益が前年同四半期比87.3％減となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「前期の経常利益では、為替差益を 1,486百万円計上しておりましたが、当連結会計年度では為替差損が 1,156百万円発生したことにより、経常利益は 3,948百万円（前期比 24.6％減）となりました。」
為替変動リスクについて、当年度に1,156百万円の為替差損が発生したと記載している。