本社・子会社の連携強化による売上拡大・原価低減
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
瑞光がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「グループ本社の機能を強化し、当社グループ全体のガバナンス強化に努めるとともに、監査等委員会設置会社への移行により機動的な業務執行と経営の透明性を向上してまいります。」
ALL ZUIKOの本社・子会社連携という従来の整理に加え、グループ本社機能、ガバナンス、機動的な業務執行、経営の透明性を強化する組織運営へ表現を展開している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループでは、グローバル市場の動向を見極めながら、国内外の生産活動や現地への据え付け・検収活動を通して、ALL ZUIKOの旗印のもと、当社グループ全体でのコストダウンや生産体制の再編・強化を推進いたしました。」
本社・グループ会社の連携を含むALL ZUIKOのもとで、コストダウンと生産体制の再編・強化を進める取り組みを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「またALL ZUIKOの旗印のもと、当社グループ全体でのコストダウンや生産体制の再編・強化に努めてまいりました。」
ALL ZUIKOの旗印のもとでグループ全体の連携を図り、コストダウンおよび生産体制の再編・強化を進める取り組みを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、本社・グループ会社間の連携を密にとり、相互にシナジー効果を発揮するための取り組みである「ALL ZUIKO」を推進し、組織力強化に努め、企業価値向上を図ってまいりました。」
本社・グループ会社間の連携を通じた組織力強化、相互シナジーの発揮、企業価値向上を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもと、当社グループでは、本社・グループ会社間の連携を密にし、組織力強化を図り、企業価値向上に努めてまいりました。」
本社・グループ会社間の密な連携、組織力強化、企業価値向上を組み合わせた取り組みを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、グループ全体で組織力を強化することで、グローバル企業としての更なる飛躍を図るため、短納期対応・納期厳守の生産管理体制やバリューチェーンを一気通貫する管理システムを構築するなど、様々なステークホルダーに応える「ALL ZUIKO」という体制を整えてまいります。」
従来の本社・子会社連携による売上拡大・原価低減を、「ALL ZUIKO」として短納期・納期厳守の生産管理体制および一気通貫の管理システム構築へ具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで、当社グループでは、本社・グループ会社が密に連携し、組織力強化に努め、相互にシナジー効果を発揮させる取組みである「ALL ZUIKO」の推進を継続し、企業価値向上を図ってまいりました。」
従来の本社・子会社連携を通じた売上拡大・原価低減という施策から再整理された、「ALL ZUIKO」による連携、組織力強化、相互シナジーの創出を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、本社・グループ会社が密に連携し、組織力強化に努め、相互にシナジー効果を発揮させる取組みである「ALL ZUIKO」の推進を継続し」
従来の本社・子会社連携を通じた売上拡大・原価低減という施策から再整理された、「ALL ZUIKO」による本社・グループ会社連携と組織力強化を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、グローバル企業としてさらなる飛躍を図るべく、本社・子会社が密に連携し、組織力強化に努め、相互にシナジー効果を発揮させる取組みである「ALL ZUIKO」を推進しております」
従来のグループ会社間連携を売上拡大・原価低減につなげる施策から、本社・子会社の連携を通じた組織力強化と相互シナジーの創出へと目的・表現を再整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで、当社グループでは、売上拡大と原価低減に向けた施策を進めるとともに、グループ会社間の連携を密にとり、顧客に対するサポート体制の強化に尽力してまいりました。」
グループ会社間の連携を密にし、売上拡大と原価低減を進める施策を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで、当社グループでは、グループ会社間の連携を密にとり、売上拡大と原価低減に向けた施策を進めるとともに、顧客に対するサポート体制を強化に尽力してまいりました。」
グループ会社間の連携を密にし、売上拡大と原価低減を進める施策を再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「本社・子会社の連携を密にとり、売上拡大と原価低減を進める」
本社と子会社の連携を密にすることを具体的な手段として、売上拡大と原価低減を進める取り組みを初めて確認できる。