中期的な年率10％程度の増収目標
FY2022に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-07再定義決算説明資料
「26年度 業績予想 10,000」
FY2026年度売上高1兆円という従来の目標が前回の有報では記載されなかった一方、本資料では同額が戦略目標ではなく当年度の業績予想として示されている。 - FY2026削除有価証券報告書
「以下のような当社グループの強みを活かすことにより、さらなる売上成長と、低シェア地域及び低シェア製品の領域を中心に、販売シェアの向上を実現することができるものと考えています。」
前 filing まで記載されていた「2026年度 売上高１兆円」及び中期的な年率増収率の目標は、本 filing の経営方針・課題等では記載されていない。目標の達成・未達については、この記載だけからは判断できない。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「業績指標として売上高成長率を選定した理由は、当社グループが「2026年度に売上高１兆円」を当面の目標として掲げ、中期的に年率10％程度の増収の達成を目標としていることに整合させたものです。」
FY2023に示された「中期的に年率８％程度」から、当 filing では「年率10％程度」と再記載され、成長率目標が引き上げられた。2026年度売上高1兆円の目標も継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境において当社グループは、「2026年度 売上高１兆円」を達成するため、国内外において製品供給体制の強化のための設備投資を積極的に推進するとともに、お客様のCO2排出量削減に貢献できる新製品開発やソリューション提案、BCP体制の構築、グローバル人材の活用などの課題に引き続き取り組みました。」
「2026年度 売上高1兆円」の目標を再掲し、設備投資、新製品開発、ソリューション提案、BCP体制、グローバル人材活用を達成手段として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社グループは、「2026年度 売上高１兆円」を達成するため、国内外において製品供給体制の強化のための設備投資を積極的に推進するとともに、お客様のCO2排出量削減に貢献できる新製品開発やソリューション提案、BCP体制の構築、ITの導入による合理化、グローバル人材の活用などの課題に引き続き取り組みました。」
「2026年度 売上高1兆円」の目標を再掲し、設備投資、新製品開発、ソリューション提案、BCP、IT導入、グローバル人材活用を達成手段として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において当社グループは、中期的な目標として掲げる「2026年度 売上高１兆円」の達成に向けて、国内外で積極的な設備投資を進めるとともに、お客様のCO2排出量削減に大きく貢献できる新製品開発、部材調達力の向上を含むBCP体制の構築、販売活動におけるITを活用したグローバル連携の強化などの課題に引き続き取り組みました。」
「2026年度 売上高１兆円」という目標を再掲し、設備投資、新製品開発、BCP体制、ITを活用した販売連携を達成手段として継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「業績指標として売上高成長率を選定した理由は、当社グループが「2026年度に売上高１兆円」を当面の目標として掲げ、中期的に年率８％程度の増収の達成を目標としていることに整合させたものであります。」
従来の「中期的に年率10％程度の増収」から、2026年度に売上高1兆円、中期的に年率8％程度の増収という期限・到達額を伴う目標へ表現を変更した。 - FY2022初出有価証券報告書
「業績連動指標として売上高成長率を選定した理由は、当社グループが中期的に年率10％程度の増収を達成することを目標としていることに整合させたもので、売上高成長率がマイナスとなった事業年度においては本賞与は支給されません。」
役員の業績連動報酬の指標選定理由として、売上高を中期的に年率10％程度成長させる目標を初めて明示した。売上高成長率がマイナスの場合は賞与を支給しない設計としている。