製品原価率の低減
FY2016-Q2に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-09。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-09引き上げ経営計画
「高付加価値製品の内製化」
従来の製品原価率低減から、価格競争からの脱却を含む高付加価値製品の内製化、生産体制の柔軟化および内製化率向上へ施策の範囲を広げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「需要の増加が見込まれる日本のものづくりに対応すべく、自動成形機や自動検査装置を中心とした生産工程の自動化・効率化の一層の強化を図り、安定品質の確保とコスト改善に取り組んでまいります。」
自動成形機・自動検査装置を中心とする生産工程の自動化・効率化、安定品質およびコスト改善を継続して掲げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主力製品の吸着パッドについて、岩手事業所内に増設した新工場内に導入した自動成形機を中心に、生産工程自動化の推進、生産効率の改善、安定品質とコスト削減に更に取り組みます。」
自動成形機を中心とする生産工程自動化、生産効率改善、安定品質およびコスト削減を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「岩手事業所内に建設を行った新工場へ自動成形機を導入し、生産工程自動化の推進、生産効率の改善、品質の安定とコスト削減に取り組みます。」
新工場への自動成形機導入、生産工程自動化、生産効率改善、品質安定およびコスト削減を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「岩手事業所内に建設を行った新工場へ自動成形機を導入し、生産工程自動化の推進、生産効率の改善、品質の安定とコスト削減に取り組みます。」
製品原価率低減に向け、新工場への自動成形機導入、生産工程自動化、生産効率改善、品質安定およびコスト削減という具体的手段を示した。導入完了とは記載していない。 - FY2018原価率低減努力下で変動費率が上昇有価証券報告書
「生産性向上のためのシステム改善などによる製品原価率の低減の取り組みを行いましたが、売上高製品構成比の変動により、材料費及び外注費の増加等により変動費率が上昇したことから、前年同期に比べ売上総利益率では3.8ポイント低下し」
システム改善による製品原価率低減に取り組んだ一方、製品構成の変動や材料費・外注費の増加により売上総利益率は3.8ポイント低下した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、現地生産でのローコスト製品の拡販に取り組み、現地生産比率の増加による製品原価率の低減もあり、70,623千円（前年同期比111.4%）となりました。」
韓国でローコスト製品の拡販と現地生産比率の増加による製品原価率低減を進め、営業利益は前年同期比111.4％となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き生産性向上の為の社内システムの改善や生産設備への積極投資に取り組み、製品原価率の低減、顧客満足度向上の為の短納期生産体制の構築などに取り組んでまいりました。」
社内システムの改善および生産設備への積極投資を通じた製品原価率低減を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き生産性向上の為の社内システムの改善や生産設備の改善に取組み、製品原価率の低減、顧客満足度向上の為の短納期生産体制の構築などに取り組んでまいりました。」
社内システム・生産設備の改善を通じた製品原価率低減を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「生産性向上のためのシステム導入及び改善などによる製品原価率の低減の取り組みを行いました。」
システム導入・改善による製品原価率低減を進め、売上原価率は前年同期比1.9ポイント低下し43.0％となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、現地生産品の販売比率拡大による製品原価率の低減などにより63,369千円（前年同期比196.8%）となりました。」
韓国セグメントにおいて、現地生産品の販売比率拡大を通じた製品原価率の低減を、営業利益の増加要因として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き製品原価率の低減や、顧客満足度向上を目指した短納期生産と社内システムの構築などに取り組んでまいりました。」
製品原価率の低減を継続して掲げている。今回は短納期生産および社内システムの構築も同じ生産面の取組として記載しているが、原価率の数値や達成実績は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き製品原価率の低減、顧客満足度向上を目指した短納期生産体制の構築などに取り組んでまいりました。」
製品原価率の低減を引き続き掲げている。今回の記載では、従来の生産性向上や新システム導入という具体的手段は明示されていない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き生産性向上のための新システム導入などによる製品原価率の低減」
新システム導入を含む生産性向上によって製品原価率を低減する方針を継続している。一方、売上原価率は前年同期比5.9ポイント上昇し44.9%となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「生産面においては、引き続き生産性向上の取り組みによる製品原価率の低減、顧客満足度向上を目指した短納期生産体制の構築などに取り組んでまいりました。」
生産性向上を手段とする製品原価率の低減を引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「引き続き生産性向上の取り組みによる製品原価率の低減、顧客満足度向上を目指した短納期生産体制の構築などに取り組んでまいりました。」
製品原価率の低減を目標として、生産性向上の取り組みを手段として示している。