部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
藤商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 前連結会計年度 799百万円 当連結会計年度 △267百万円」
連結ベースの棚卸資産評価損は前年度の799百万円から当年度は△267百万円となった。一方、提出会社では棚卸資産廃棄損570百万円を計上している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 前連結会計年度 365百万円 当連結会計年度 799百万円」
棚卸資産評価損が前年度の365百万円から799百万円へ増加し、在庫評価リスクの影響が拡大した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 前連結会計年度 70百万円 当連結会計年度 365百万円」
棚卸資産評価損が前年度の70百万円から365百万円へ増加し、在庫評価リスクの影響が拡大した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2023対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 当連結会計年度 70百万円」
連結ベースの棚卸資産評価損は前年度の256百万円から70百万円へ減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2022対処有価証券報告書
「棚卸資産廃棄損 97百万円」
棚卸資産廃棄損は前年度の610百万円から97百万円へ減少した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「たな卸資産廃棄損 610百万円」
当年度もたな卸資産廃棄損610百万円を計上し、先行発注部材等に関する在庫リスクが実績として表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「たな卸資産廃棄損 784百万円」
当事業年度の製造原価明細書において、たな卸資産廃棄損784百万円を計上し、先行発注部材等に関する在庫リスクが実績として表れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、たな卸資産評価損231百万円が売上原価に含まれております。」
たな卸資産評価損231百万円を計上し、先行発注部材に伴う評価損リスクが実績として表れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、部材の共通化や仕入先との関係強化による調達期間短縮への取り組みなど部材在庫の削減への対策を実施しておりますが、新製品の販売が販売見込みを大幅に下回った場合、多額のたな卸資産評価・廃棄損の発生により、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
部材先行発注に伴う在庫評価・廃棄損リスクと、共通化・仕入先関係強化による対応策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した部材先行発注に伴うたな卸資産評価・廃棄損リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「たな卸資産廃棄損 905百万円」
たな卸資産廃棄損905百万円を計上し、先行発注部材に関連する評価・廃棄損リスクが実績として表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品の販売が販売見込みを大幅に下回った場合、多額のたな卸資産評価・廃棄損の発生により、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
短納期対応のため長期調達部材を先行発注することに起因するリスクとして説明されている。