電子部品の供給制約と原材料価格動向
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
藤商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- 2026-05-12悪化業績予想の修正
「中東をはじめとした世界情勢の動向による原材料価格の上昇や供給面での制約など下振れリスクに注意が必要な状況であります」
原材料価格の上昇と供給面の制約を今後の下振れリスクとして明記している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、売上原価率は、前連結会計年度の47.3％から1.6ポイント上昇し、48.9％となりました。これは、主として材料費率の上昇などによるものであります。」
材料費率の上昇が実際の原価率上昇として現れ、売上原価率は47.3％から48.9％へ上昇した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
電子部品の供給制約と原材料価格動向に関するリスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
電子部品の供給制約と原材料価格動向に関するリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
電子部品の供給制約と原材料価格動向に関するリスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウィズコロナのもとで各種政策の効果もあり、景気は緩やかに持ち直しつつありますが、海外景気の下振れリスクや物価上昇、供給面での制約などに留意することが必要な状況が続いております。」
供給面の制約と物価上昇を引き続き経済環境上の留意事項として記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウィズコロナへの移行が進められるなか、各種政策の効果もあって景気は緩やかに持ち直しつつありますが、海外景気の下振れリスクや物価上昇、供給面での制約などに留意することが必要な状況が続いております。」
物価上昇と供給面の制約を、引き続き経済環境上の留意事項として記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症への対策が進むなか、経済活動が徐々に緩和されたことにより持ち直しの動きがみられましたが、原材料価格の上昇や供給面での制約などには留意することが必要な状況が続いております。」
前年度に実際の影響が開示された部材供給・価格上昇について、原材料価格の上昇と供給面の制約が引き続き留意事項として記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては販売台数の増加にともない前連結会計年度を上回りましたが、利益面につきましては、部材供給不足の対応などによる一時的な部材高騰の影響を受け大幅に原価が上昇いたしました。また、売上原価率は、前連結会計年度の51.8％から3.9ポイント上昇し、55.7％となりました。」
電子部品・部材の供給不足と一時的な部材高騰が実際に発生し、売上原価率が3.9ポイント上昇した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、新たな変異株の感染拡大による内外経済への影響や、電子部品の供給面の制約にともなう原材料価格の動向などには十分留意することが必要な状況にあります。」
経営成績の状況において、電子部品の供給面の制約とそれにともなう原材料価格の動向を、留意すべき外部要因として初めて具体的に記載している。