円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テクノスマートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07悪化決算
「売上高に占める輸出の割合は、68.1%(前年同期は63.0%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る売上面の輸出エクスポージャーが前年同期比で上昇した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、54.3%(前期は52.0%)となりました。受注高に占める輸出の割合は、56.4%(前期は51.9%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、売上・受注の双方で前期から上昇した。 - 2026-05-13悪化決算
「売上高に占める輸出の割合は、54.3%(前期は52.0%)となり、」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが売上高ベースで上昇した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は58.2%(前年同期は49.2%)となりました。受注高に占める輸出の割合は69.1%(前年同期は65.1%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、売上・受注の双方で前年同期から上昇した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は49.2%(前年同期は71.9%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の71.9％から49.2％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出売上エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、63.2%(前期は84.0%)となりました。」
輸出売上比率が84.0％から63.2％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、66.4%(前年同期は88.5%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の88.5％から66.4％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は71.9%(前年同期は90.8%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の90.8％から71.9％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、84.0%(前期は76.0%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出売上エクスポージャーが、前期の76.0％から84.0％へ拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、88.5%(前年同期は68.2%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、前年同期の68.2％から88.5％へ数値上拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は90.8%(前年同期は58.1%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、前年同期の58.1％から90.8％へ数値上拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、76.0%(前期は31.8%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、前期の31.8％から76.0％へ数値上拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、68.2%(前年同期は31.1%)となりました。」
円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが、前年同期の31.1％から68.2％へ数値上拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は58.1%(前年同期は32.9%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の32.9％から58.1％へ上昇し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、30.9%(前年同期は82.2%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の82.2％から30.9％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は32.8%(前年同期は86.2%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の86.2％から32.8％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、45.1%(前年同期は86.4%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の86.4％から45.1％へ低下し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーは数値上縮小した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、82.2%(前年同期は81.5%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期比で上昇し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、86.2%(前年同期は85.5%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の85.5％から86.2％へ上昇し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「売上高に占める輸出の割合は、86.4%(前年同期は76.3%)となりました。」
輸出売上比率が前年同期の76.3％から86.4％へ上昇し、円高時の競争力低下・収益圧迫につながり得る輸出エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外取引は、為替相場の変動リスクを回避するために、円建て取引を基本に営業展開を行っています。購買も円建て取引を基本に行っていますが、一部の部材で海外より資材の調達や外注製作を外国通貨で取引を行っています。その際は、為替予約を採用していますが、急激な政治経済の動きで為替相場が大きく変動し、長期に渡って不安定な状態が続けば業績及び財政状態に変動を受ける可能性があります。」
円建て取引を基本とし、一部外貨取引には為替予約を用いる為替変動リスクへの対応が再確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外取引は、為替相場の変動リスクを回避するために、円建て取引を基本に営業展開を行っています。購買も円建て取引を基本に行っていますが、一部の部材で海外より資材の調達や外注製作を外国通貨で取引を行っています。その際は、為替予約を採用していますが、急激な政治経済の動きで為替相場が大きく変動し、長期に渡って不安定な状態が続けば業績及び財政状態に変動を受ける可能性があります。」
為替変動リスクは継続して記載され、円建て取引を基本とし一部外貨取引には為替予約を用いる対応も示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力低下・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと扱われている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「輸出売上高の割合が高い状態では、国際情勢の悪化や外国為替において円高になった場合、競争力の低下や収益の圧迫要因となる可能性があります。」
輸出比率が高い状態における国際情勢悪化・円高による競争力低下と収益圧迫のリスクが再確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高による輸出競争力・収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「国内経済は、世界経済の不安定な状況を背景に円高が進行し、個人消費の低迷や輸出企業の採算の悪化などにより、回復基調が足踏みし、停滞感が続きました。売上高に占める輸出の割合は、海外向けエネルギー関連機器の増加により67.5%(前年同期は42.8%)となりました。」
円高の進行と輸出企業の採算悪化が引き続き記載されるなか、当社の輸出売上比率は前年同期の42.8％から67.5％へ上昇し、為替エクスポージャーが数値上拡大した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「国内経済は、急激な円高による輸出関連企業の収益率の下落や個人消費の伸び悩みにより、景況感が低下しました。売上高に占める輸出の割合は、54.7%(前年同期は42.5%)となりました。」
急激な円高による輸出関連企業への収益圧迫が記載される一方、当社の輸出売上比率は前年同期より上昇しており、為替エクスポージャーの数値が拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「輸出売上高が35.4％となっている現状では、外国為替において円高になった場合、競争力の低下や収益の圧迫要因となる可能性があります。」
輸出売上高比率35.4％を前提に、円高が競争力と収益に与える影響をリスクとして記載。