経営改革によるROE改善
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テクノスマートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中25社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに19社。
- FY2026後退有価証券報告書
「また株主資本コスト９～10％を下回る６～９％のＲＯＥとなることを想定しております。2030年３月期以降では株主資本コストを超えるＲＯＥを達成すべく、バランスシート改革を含む資本効率の改善に取り組んでまいります。」
第3次中期経営計画のROE9％以上に対し、第4次中期経営計画では2026～2028年度のROEを6～9％と想定し、株主資本コストを上回るROEの達成時期を2030年3月期以降とした。 - 2026-05-13悪化決算
「自己資本利益率 8.9 12.2」
ROEは前期の12.2％から8.9％へ低下した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度におけるＲＯＥは12.2％（前期比2.8ポイント改善）となり、ＤＯＥは5.2％（前期比0.1ポイント改善）となりました。」
ROEは前期9.4％から12.2％へ、DOEは5.1％から5.2％へ改善した。第3次中期経営計画の2024年度計画であるROE8.5％以上、DOE5％以上も上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは9.4％（前期比0.5ポイント改善）となり、DOEは5.1％（前期比0.1ポイント改善）となりました。」
ROEは前期8.9％から9.4％へ改善し、第3次中期経営計画の2023年度目標8％以上を上回った。DOEも5.1％となり、目標5％以上を上回った。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「その結果、事業戦略を通じた業績の伸びに加え、資本コストを上回るROEの実現を新たに重要な目標として設定いたしました。株主還元の安定化と拡大及び資本効率の改善を目指し、DOEの目標水準を１%から５%以上に拡大いたしました。」
ROEについて資本コストを上回る水準を新たな重要目標とし、第3次中期経営計画で2023年度8％以上、2024年度8.5％以上、2025年度9％以上の目標を設定した。当期ROEは8.9％だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは6.8％（前年同期比3.3ポイント改善）であります。年度によって開発投資的な費用が発生し、経営上の基準としては導入しづらいですが、引き続き当該指標の改善に努めていきたいと考えております。」
ROE改善方針が継続され、ROEは前期3.5％から6.8％へ3.3ポイント改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは3.4％（前年同期比9.6ポイント悪化）であります。年度によって開発投資的な費用が発生し、経営上の基準としては導入しづらいですが、引き続き当該指標の改善に努めていきたいと考えています。」
ROE改善方針は継続されたが、ROEは前期13.0％から3.4％へ9.6ポイント悪化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度におけるROEは13.0％（前年同期比1.3ポイント改善）であります。年度によって開発投資的な費用が発生し、経営上の基準としては導入しづらいですが、引き続き当該指標の改善に努めていきたいと考えています。」
ROE改善方針が継続され、ROEは前期11.7％から13.0％へ1.3ポイント改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「自己資本利益率（％）11.7」
ROE改善に向けた経営改革の方針が継続するなか、当期の自己資本利益率は11.7％となり、前期の6.9％から上昇した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その結果、年度により大きく総資産や純資産が変動して、ＲＯＡやＲＯＥなどの経営上の基準となる指標を導入することが困難な構造となっていますが、事業計画では、今後もＲＯＥが改善するよう経営改革に努めてまいりたいと考えております。」
受注型生産によりROA・ROEを基準指標にしにくい構造の説明と、ROE改善に向けた経営改革の意向が再確認された。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業計画では、今後もＲＯＥが改善するよう経営改革に努めてまいりたいと考えております。」
受注型生産のためROA・ROEを基準指標として導入しにくい構造を説明したうえで、ROE改善に向けた経営改革の意向が初めて示された。