安定収益事業と成長製品の区分
FY2016に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、従前より当社グループの事業領域であった上水道の地下水取水や水処理プロセスに係る一部の設備工程以外に、その前後の工程を新たな事業領域とするとともに、水処理プラント運営、メンテナンスなど、当社グループが提案・受託可能な範囲の拡充に向けて取り組んでおります。」
水関連事業を拡大側、エネルギー関連事業を安定化側とする事業構造の整理を継続している。水関連では提案・受託範囲を広げ、エネルギー関連では既設プラント更新需要の獲得に注力している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「エネルギー関連事業に依存した収益構造からの脱却を目指し、従前より水関連事業の規模拡大に取り組んでまいりました。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする従来の整理に加え、エネルギー関連事業への依存から脱却する事業構造改革として位置付け直している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築が課題と考えており、プラント設備に対するメンテナンスサービスの強化を行い、サービス提供面で顧客と対話を重ね、信頼関係を深化させ、設備更新ニーズを早期に把握することを目指し取り組んでおります。」
水関連事業を拡大側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理と、エネルギー関連事業の安定収益化策を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行っております。……エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築が課題と考えており」
水関連事業を拡大側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行っております。また、前連結会計年度より連結子会社となった矢澤フェロマイト株式会社は、上水道・排水処理設備の設計、製作、据付工事を事業としており、これにより対応可能な施設設計・受託範囲が広がり、受注機会が拡大しております。海外においては、新型コロナウイルス感染症拡大による渡航規制や行動制限等は解除されたことから、営業活動を再開しており、当社グループがこれまでに提供してきた取水技術や水処理技術を基盤に需要の創出・獲得に向けて取り組んでおります。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理を継続している。矢澤フェロマイトによる対応範囲の拡大と、海外営業再開も記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内において上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においては、これまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し展開することで事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。また、安定的に収益を確保できる体制の構築とグループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行うことを目指しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの収益基盤の整理、およびエネルギー関連事業の生産最適化・市場拡大・定期メンテナンス強化の方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、安定的に収益を確保できる体制の構築とグループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行うことを目指しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの収益基盤の整理、およびエネルギー関連事業のコスト低減・市場拡大・定期メンテナンス強化の方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築とグループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行うことを目指しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの収益基盤の整理を維持し、エネルギー関連事業では生産最適化、コスト低減、市場拡大、定期メンテナンス強化を進める方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業においては、グループ生産体制の最適化推進等によりコスト低減を図ることで、価格競争力を高め、受注機会を拡大すること、主力製品以外へマーケットを広げること、及び、定期メンテナンスサービスの強化など一定の収益が見込める体制を構築することで、利益の最大化を図ります。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理を継続し、エネルギー関連事業では生産最適化、製品・市場拡大、メンテナンス強化を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においてはこれまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、展開することにより事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築が課題と認識しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築を課題と認識しております。グループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行い、体制の構築を目指しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理と、エネルギー関連事業の安定収益化策を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する水処理の分野にもマーケットを広げること、海外では、これまで積み重ねてきた実績を基盤として当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、展開すること等により、事業拡大を推進し、エネルギー関連事業と並ぶもう１つの収益基盤とすることを目指しております。エネルギー関連事業では、安定的に収益を確保できる体制の構築を課題と認識しております。」
水関連事業を成長側、エネルギー関連事業を安定収益側とする二つの事業基盤の整理を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、水関連事業では、国内を中心に案件の掘り起こし、具現化に注力しております。」
水関連事業の案件掘り起こし・具現化を進め、エネルギー関連事業では中国を中心に受注獲得を図るという二つの収益基盤を前提とした重点課題を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「水関連事業の売上拡大、NAGAOKA VIETNAM CO., LTD.（2020年３月設立、100％子会社）の本格稼働、エネルギー関連事業における安定的な収益の確保を重点課題と認識し、これらの課題に対処すべく取り組んでおります。」
水関連事業の成長とエネルギー関連事業の安定収益確保を併記する事業ポートフォリオ上の重点課題を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「水関連事業は、当社グループのもう１つの収益基盤として確立すべく、営業活動を強化し、受注拡大に注力してまいります。」
エネルギー関連事業と水関連事業を二つの収益基盤とする位置付けを継続し、水関連事業の営業強化・受注拡大を掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「水関連事業を当社グループのもう１つの収益基盤として確立すべく受注拡大を目指してまいりました。」
既存事業と成長製品を区分する従来の説明よりも、エネルギー関連事業と水関連事業を二つの収益基盤として位置付ける説明に重点が移っている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「成長製品と位置づけるケミレスの拡販、固定費の圧縮に取り組むことで安定経営を目指します。」
ケミレスを成長製品とし、固定費圧縮と組み合わせて安定経営を目指す区分・方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、石油精製及び石油化学プラントの内部装置であるスクリーン・インターナルの製造・販売を行うエネルギー関連事業、及び水関連事業の一部である取水用スクリーン等の製造・販売を行う取水事業を安定的な収益を確保できる事業として位置付けています。一方、地下水に含まれる飲用基準を超える鉄・マンガン・アンモニア態窒素・ヒ素等を、薬品を使わずに処理するケミレスを中期的な成長製品と位置付けています。また、ハイシスは、従来の海水淡水化プラントの造水コストが割高になる原因の一つを解決できる製品であり、長期的な成長製品と位置付けています。」
既存のエネルギー関連事業・取水事業を安定収益事業、ケミレスとハイシスを成長製品として整理している。