主力事業をエネルギーから水へシフト
FY2016に初出。28回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、従前より当社グループの事業領域であった上水道の地下水取水や水処理プロセスに係る一部の設備工程以外に、その前後の工程を新たな事業領域とするとともに、水処理プラント運営、メンテナンスなど、当社グループが提案・受託可能な範囲の拡充に向けて取り組んでおります。」
水関連事業の領域拡大を通じて事業構造を変える方針を再確認している。従来の取水・水処理から前後工程、運営、メンテナンスへ提案・受託範囲を広げる内容が示されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「水関連事業においては、既存事業における所掌範囲の拡大、上水道以外の水事業領域への参入、海外マーケット掘り起こしの再加速、M&Aを活用した業容の拡大を通じて、総合水処理企業への転換を実現します。」
従来のエネルギーから水へのシフト、または二つの収益基盤という整理から、提案・受託範囲の拡大や上水道以外への参入を通じて総合水処理企業へ転換する構想へ、戦略の枠組みを広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内において上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においては、これまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し展開することで事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。」
水関連事業を国内の上水道・食品・農業分野と海外での技術モデル展開によって拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内において上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においては、これまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し展開することで事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。」
水関連事業を国内の上水道・食品・農業分野と海外での技術モデル展開によって拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内において上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においては、これまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し展開することで事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。」
水関連事業を国内の上水道・食品・農業分野と海外での技術モデル展開によって拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「水関連事業においては、国内の上水道及び食品・農業に関連する水処理の分野にもマーケットを広げること、また、海外においては、過去の実績をベースにした自社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、事業を拡大することで、エネルギー関連事業と並ぶもう１つの収益基盤として確立させることを目指します。」
水関連事業を国内の上水道・食品・農業分野および海外の技術モデル展開によって拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を年次報告でも再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においてはこれまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、展開することにより事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。」
水関連事業を拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する分野の水処理を幅広く行い、海外においてはこれまで積み重ねてきた実績を基盤として、当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、展開することにより事業拡大を推し進め、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤にすることを目指しております。」
水関連事業を拡大し、エネルギー関連事業と並ぶ収益基盤とする方針を再確認している。国内の上水道・食品・農業分野への展開と、海外での技術モデル化が手段として示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「水関連事業では、国内の上水道や食品・農業に関連する水処理の分野にもマーケットを広げること、海外では、これまで積み重ねてきた実績を基盤として当社の「取水」「水処理」技術をモデル化し、展開すること等により、事業拡大を推進し、エネルギー関連事業と並ぶもう１つの収益基盤とすることを目指しております。」
水関連事業をエネルギー関連事業と並ぶもう一つの収益基盤とする方針を、新中期経営計画の中でも再確認している。国内外の市場拡大策が具体化されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
水関連事業へのシフトを含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
主力セクターの変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「水関連事業においては、案件の掘り起こし、具体化を継続的に行うことで実績を着実に積み上げていくこと、また、当社技術を発展させて製品用途の多様化を進め新たなマーケットを開拓することなどを通じて事業を拡大し、エネルギー関連事業と並ぶもう１つの収益基盤として確立させることを目指します。」
水関連事業をエネルギー関連事業と並ぶもう一つの収益基盤として確立する方針と、案件の掘り起こし・用途多様化による拡大策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
主力セクターの変更を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
従来の経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「水関連事業においては、案件の掘り起こし、具体化を継続的に行うことで実績を着実に積み上げていくこと、また、当社技術を発展させて製品用途の多様化を進め新たなマーケットを開拓することなどを通じて事業を拡大し、エネルギー関連事業と並ぶもう１つの収益基盤として確立させることを目指します。」
従来のエネルギーから水への主力事業シフトという表現から、水関連事業をエネルギー関連事業と並ぶ二つ目の収益基盤として確立する構想へ、戦略の枠組みが変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
エネルギーから水への主力セクター変更を含む経営方針・経営戦略に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当連結会計年度より水関連事業にシフトした組織体制に変更し、国内水事業の営業活動に重点を置き、顧客ニーズの収集・実証実験機の提案等を行ってまいりました。」
エネルギーから水への主力事業シフトを継続し、国内水事業を中心とする営業体制と顧客ニーズの収集・実証実験機の提案を進めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期首より、「エネルギー」から「水」へと主力セクター変更を掲げ、新たな体制で水関連事業の営業に注力してきました。」
主力セクターをエネルギーから水へ変更する方針と、新体制での営業注力を再確認している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、平成28年８月９日に発表した「中期経営計画」（平成29年６月期～平成31年６月期）で掲げた「エネルギー」から「水」への主力セクターの変更に取り組んでいます。」
主力セクターの変更方針が、平成29年６月期から平成31年６月期までの中期経営計画として具体化され、実行段階に入った。 - FY2016初出有価証券報告書
「『主力事業をエネルギーから水へシフト』」
安定経営に向けた中期的な経営戦略として、主力セクターをエネルギー関連事業から水関連事業へ変更する方針を示している。