研究開発体制と開発スピードの強化
FY2016に初出。34回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「研究開発活動は主に、開発本部および技術本部において実施しております。開発本部では、将来の成長を支える新技術をはじめ、高い独自性や他社との差別化が図られたプロダクトアウト型の製品開発に取り組んでおります。技術本部では、高品質かつ市場ニーズや顧客の要望に応じたマーケットイン型の製品開発を推進しております。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は921百万円であります。」
開発本部と技術本部の役割を、プロダクトアウト型とマーケットイン型に分けて明示し、年間研究開発費921百万円を記載している。 - FY2026-H1中間期研究開発費更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、425百万円であります。」
研究開発活動の状況には重要な変更がないとしつつ、中間期の研究開発費を425百万円と記載している。前中間期の418百万円から増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、418百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費418百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024開発本部新設計画有価証券報告書
「また、プロダクトアウト製品等の研究開発強化のため、2025年３月期より、従前技術本部内にあった開発部門を分離・独立させ、開発本部を新設いたします。」
研究開発体制について、技術本部内の開発部門を分離・独立し、2025年3月期から開発本部を新設する計画を新たに示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、675百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費675百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、451百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費451百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、196百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費196百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、市場要求と顧客ニーズを的確に捉えたタイムリーな製品開発を行うため、重要度の高い製品開発については、プロジェクト体制を構築し、品質レベルを維持しながら、より一層の開発スピードアップを推進してまいります。」
顧客ニーズを取り込むプロジェクト体制、品質維持、開発スピードアップを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、644百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は644百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、417百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費417百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、198百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費198百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は875百万円であります。」
技術センター、産官学連携、プロジェクト体制等による研究開発方針を継続し、研究開発費は875百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、618百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費618百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、431百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費431百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、201百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費201百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、市場要求と顧客ニーズを的確に捉えたタイムリーな製品開発を行うため、重要度の高い製品開発については、プロジェクト体制を構築し、品質レベルを維持しながら、より一層の開発スピードアップを推進してまいります。」
技術センターの活用、産官学連携、プロジェクト体制、品質維持を通じた研究開発力・開発スピード強化を継続している。研究開発費は757百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、554百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費554百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、165百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費165百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社における研究開発は、ポンプ技術を中核としポンプアプリケーションに必要となる周辺技術（制御技術、モーター技術、素材、シール技術等）を含めて実施致しております。これらの活動はいずれも当社の技術本部において行っております。」
技術本部を中心とする研究開発体制と周辺技術への取り組みを継続している。研究開発費総額は677百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、493百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は493百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、323百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費323百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億61百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億61百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億41百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計4億41百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設について、当第２四半期連結累計期間中に完成したものは、次のとおりであります。」
技術センターの建物、機械装置、什器備品等が2018年7月に完成したと記載され、研究開発基盤整備が具体的な完成段階に進んだ。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億29百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億29百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「新技術センター（埼玉県入間郡三芳町）を建設し（2018年４月竣工）これによって、基礎研究及びコア技術の開発環境が整備され、更に高度な研究開発体制の構築、産官学連携共同研究の推進等により、当社にしかない「オンリーワン製品」の開発を目指してまいります。」
新技術センターが2018年4月に竣工したと記載し、基礎研究・コア技術の開発環境整備を進めた。重要度の高い製品開発についてはプロジェクト体制を構築し、開発スピードアップを図る方針も示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計4億12百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億82百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計2億82百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億41百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億41百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「更に、市場要求と顧客ニーズを的確に捉えたタイムリーな製品開発プロセスを構築し、品質レベルを維持しながら、より一層の開発スピードアップを推進してまいります。」
顧客ニーズを取り込む開発プロセス、品質維持、開発スピードアップを継続している。研究開発費は5億32百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億86百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計3億86百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億57百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2億57百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億19百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期の研究開発費119百万円を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自由度の高い研究開発体制の構築、産官学連携共同研究の推進等により、基礎研究及びコア技術の開発環境を整備し……市場要求と顧客ニーズを的確に捉えたタイムリーな製品開発プロセスを構築し、品質レベルを維持しながら、より一層の開発スピードアップを推進してまいります。」
研究開発体制、産官学連携、顧客ニーズを取り込む開発プロセスを具体的な手段として記載している。