Komori
オプトラン(6235)・リスク顕在化直近の決算説明資料(2026-08-07)では「悪化」

顧客ニーズと設備投資変動への対応

FY2017に初出。31回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。

31記載
9年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2019-Q2顕在化FY2019-Q3 – FY2022顕在化FY2024-H1 – 2026-08-072018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
海外景気減速・顧客設備投資サイクルによる需要変動60社が書いているテーマ・逆風62社・追い風0社

オプトランがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。56社中41社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている60社のうち14社を表示しています。上の文は60社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「このような状況の下、売上高は、光学領域である自動車のディスプレイ・カメラ向け装置、光通信をはじめとした光学部品向け装置、半導体光学融合領域の光電子向け装置が好調であったことや、AR/VR向け装置売上があったものの、前年同期比で販売台数が減少したことにより、減収となりました。」

    一部の用途向け装置が好調であった一方、販売台数の減少が実際の減収として現れ、顧客需要・販売数量変動のリスクが顕在化した。
  2. FY2024顕在化有価証券報告書

    「売上高は、光学領域のEV/コネクテッドカー向けディスプレイ等が好調、AIスマートフォン向けカメラモジュールや光学部品が堅調に推移したものの、前年同期比で販売台数が減少したことにより、減収となりました。」

    一部の成長用途が好調・堅調であった一方、販売台数減少により2024年度は減収となり、顧客需要・販売数量変動のリスクが実績に現れた。
  3. FY2024-H1顕在化有価証券報告書

    「売上高は、光学領域のEV/コネクテッドカー向けディスプレイ等が好調、AIスマートフォン向けカメラモジュールや光学部品が堅調に推移したものの、前年同期比で販売台数が減少したことにより、減収となりました。」

    一部用途の受注が好調であった一方、前年同期比の販売台数減少が減収・営業減益として現れ、顧客需要及び販売数量の変動リスクが実際に顕在化した。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の下、受注高は、光学領域のAIスマートフォン向けカメラモジュール、EV/コネクテッドカー向けカメラやヘッドアップディスプレイ等が好調であったことにより、前年同期比で増加となりました。」

    AIスマートフォン、EV・コネクテッドカー等の受注は好調であったが、顧客ニーズや設備投資変動に関するリスク自体については、重要な変更がないとされた。
  5. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「受注高は、前年同期比で減少であったものの、スマートフォンタッチパネル、自動車、LED向けが堅調に推移いたしました。特に自動車分野においては、カメラ機能やヘッドアップディスプレイ、タッチパネル向け等幅広い分野で実績が上がっています。その結果、売上高は28,933百万円(前年同期比16.7%増)、営業利益は8,567百万円(前年同期比37.2%増)、経常利益は5,334百万円(前年同期比31.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,098百万円(前年同期比30.0%減)、受注高は19,946百万円(前年同期比56.5%減)となりました。」

    受注高の前年同期比減少幅が56.5%となり、前四半期累計の42.1%減からさらに拡大した。一方、スマートフォンタッチパネル、自動車、LED向け受注は堅調と説明している。
  6. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「受注高は、顧客ニーズがズレ込んだ影響もあり、前年同期比で減少であったものの、自動車向け、スマートフォン向けが堅調に推移いたしました。その結果、受注高は15,648百万円(前年同期比42.1%減)」

    顧客ニーズの後ずれが実際の受注高減少として現れ、受注高は前年同期比42.1%減の15,648百万円となった。一方、自動車向け・スマートフォン向けの受注は堅調とされた。
  7. FY2023-Q1受注高減少有価証券報告書

    「このような状況の下、受注高は、スマートフォンタッチパネル・カメラモジュール、自動車、LED向けが堅調に推移いたしました。」

    用途別の受注は堅調と説明する一方、四半期受注高は9,563百万円で前年同期比30.7%減となった。顧客需要・設備投資変動に関する実績の組み合わせに変化があった。
  8. FY2022顕在化有価証券報告書

    「分野別売上高では、中国での都市封鎖影響があったものの、スマートフォンカメラモジュール、自動車、AR/VR、光通信向け装置販売が好調であったことにより、前年同期比で増収となりました。」

    中国の都市封鎖による需要・事業活動への影響が続いた一方、複数用途向け販売の好調により通期では増収となった。
  9. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「分野別売上高では、中国での都市封鎖影響があったものの、スマートフォンカメラモジュール、自動車、AR/VR向け装置販売が好調であったことにより、前年同期比で増収となりました。」

    中国での都市封鎖が装置販売・売上に影響する状況が続き、顧客需要・設備投資変動に関するリスクが実際の事業環境に現れた。一方、複数用途向け販売は好調だった。
  10. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「分野別売上高では、スマートフォンカメラモジュール、自動車、医療用機器、光通信機器やAR/VR、LED向けの成膜等、幅広い分野の売上高を計上し、他方で中国での都市封鎖の影響や半導体不足等による装置販売台数への影響を最小限にする企業努力を行いましたが、前年同期比で減収となりました。その結果、受注高は27,041百万円(前年同期比63.6%増)、売上高は13,508百万円(前年同期比9.6%減)」

    中国での都市封鎖や半導体不足が装置販売台数に影響し、幅広い分野で売上を計上したものの、売上高は前年同期比9.6%減となった。顧客需要・設備投資変動のリスクが実績として継続して現れている。
  11. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「売上高は、スマートフォン分野であるスマートフォンカメラモジュール、IoTでは医療用機器、光通信機器やAR/VR、LED向けの成膜等、幅広い分野の売上高を計上したものの、中国での都市封鎖の影響や半導体不足等により装置販売台数が減少し、前年同期比で減収となりました。」

    中国での都市封鎖や半導体不足による装置販売台数の減少が実際の減収として現れ、顧客需要・設備投資変動のリスクが継続して顕在化した。
  12. FY2021顕在化有価証券報告書

    「受注においては、新型コロナウイルス感染拡大の影響から設備投資は全般的に慎重であったものの、スマートフォン関連メーカーからの受注は堅調、自動車関連成膜装置、5G関連の光通信向け成膜装置やLED向け成膜装置の受注は好調に推移いたしました。」

    感染症や半導体不足を背景とする顧客の設備投資慎重化が年度を通じて実際の受注環境に現れた。一方、自動車、5G光通信、LED等の受注は好調だった。
  13. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「受注高は、世界的な半導体不足による設備投資抑制の影響を受けたものの、自動車、生体認証やAR/VR等のIoT分野向け成膜装置、LED向け成膜装置の受注は好調に推移いたしました。」

    世界的な半導体不足による顧客の設備投資抑制が、引き続き受注環境への実際の影響として記載された。一方、IoT・LED分野の受注は好調とされた。
  14. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「受注においては、世界的な半導体不足による設備投資抑制の影響を受けましたが、スマートフォン関連メーカーからの受注は堅調、自動車、生体認証やAR/VR等のIoT分野向け成膜装置、LED向け成膜装置の受注も好調に推移いたしました。」

    第1四半期に抑制懸念として示されていた世界的な半導体不足が、顧客の設備投資抑制への影響として実際に記載された。一方、スマートフォン、IoT、LED向け受注は堅調・好調とされた。
  15. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「受注高は、世界的な半導体不足による設備投資抑制懸念はあるものの、スマートフォン関連メーカーからの受注は回復傾向にあり、自動車や生体認証等のIoT分野向け成膜装置、LED向け成膜装置の受注も堅調に推移いたしました。」

    顧客の設備投資変動リスクについて、世界的な半導体不足による設備投資抑制懸念を新たな要因として具体化した。一方、スマートフォン関連やIoT・LED向け受注は回復・堅調と説明している。
  16. FY2020顕在化有価証券報告書

    「受注においては、設備投資は全般的に慎重であったものの、北米及び東アジアのスマートフォン関連メーカーからの受注を獲得し、5G関連の光通信向け・自動車・半導体・医療関連等のIoT関連やLED向け成膜装置の受注は好調に推移いたしました。」

    顧客の設備投資が全般的に慎重となる状況が続いた一方、用途別には複数分野で受注が好調だった。
  17. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「受注においては、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から設備投資は全般的に慎重であり、受注は盛り上がりに欠ける展開となりました。」

    新型コロナウイルス感染拡大を背景とする顧客の設備投資慎重化と受注の低調さが、実際の受注環境として記載された。一方、受注高は前年同期を上回った。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「受注においては、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大の影響から設備投資に慎重となる得意先はあったものの、スマートフォン関連メーカーからの受注は堅調であり、また、5G関連の光通信向け成膜装置の受注は好調に推移いたしました。」

    新型コロナウイルス感染拡大を背景に設備投資に慎重となる顧客が実際に生じた。一方、スマートフォン関連及び5G関連の光通信向け受注は堅調・好調とされた。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「ただし、北米スマートフォンメーカーからの受注分の売上は2019年度にて完了しており、2020年度第1四半期は、新たな受注取り込みの時期となるため、売上高はまだ計上されず、この分は落ち込みとなりました。」

    既存受注の完了と新規受注の取り込み時期のずれにより、北米スマートフォンメーカー分の売上が当四半期に計上されず、需要・受注 timing の変動が減収として現れた。
  20. FY2019顕在化有価証券報告書

    「中国市場に積極的に事業展開する当社グループの事業環境は、米中貿易摩擦の影響を受けました。しかしながら、高性能・高度成膜技術を反映した装置の生産・マーケティングや新たな開発に注力した結果、減収ではありましたが、増益を確保いたしました。」

    米中貿易摩擦による事業環境への影響が実績として記載され、2019年度は減収となった。
  21. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「他方、米中貿易摩擦の影響により顧客の設備投資抑制の動きもあり、監視カメラ等のカメラレンズ関連成膜装置や車載カメラ・センサ等のIoT関連成膜装置は大口顧客への販売が減少したことから前年同期に比べ減収となりました。」

    従来リスクとしていた顧客の設備投資変動が、米中貿易摩擦を背景とする設備投資抑制と、監視カメラ・車載カメラ・センサ関連装置の大口顧客向け販売減少として実際に発生した。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    顧客ニーズと設備投資変動への対応に関する既存リスクについて、重要な変更がないとされた。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    顧客ニーズと設備投資変動への対応に関する既存リスクについて、重要な変更がないとされた。
  24. FY2018再掲有価証券報告書

    「光学薄膜装置に対する顧客の需要が、当社の想定よりも急激な増減を起こした場合、急激な需要増に対応し切れずに受注機会を逸したり、急激な需要減により受注獲得が困難になるあるいは受注のキャンセルが生じる可能性があり」

    顧客要求の多様化や最終製品の短期化、設備投資の変動を引き続きリスクとしている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    顧客ニーズと設備投資変動への対応に関する既存リスクについて、重要な変更はないとされた。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    顧客ニーズと設備投資変動への対応に関する既存リスクについて、重要な変更はないとされた。
  27. FY2017初出有価証券報告書

    「光学薄膜装置に対する顧客の需要が、当社の想定よりも急激な増減を起こした場合、急激な需要増に対応し切れずに受注機会を逸したり、急激な需要減により受注獲得が困難になるあるいは受注のキャンセルが生じる可能性があります。」

    顧客要求の多様化、短納期化、スマートフォン・タブレットの短いライフサイクル、設備投資の急変をリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「外貨建て取引の増加に伴う為替変動」は、この変遷が動いた31回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

15148542★123456
  1. ★この変遷
  2. 1外貨建て取引の増加に伴う為替変動15回
  3. 2国際情勢・海外規制の変化14回
  4. 3自然災害による操業停止・供給遅延8回
  5. 4部品・原材料価格の上昇5回
  6. 5中国を中心とする生産拠点集中4回
  7. 6複雑な装置製造に伴う品質・製造物責任2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オプトランの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客ニーズと設備投資変動への対応|オプトラン(6235)の変遷 | Komori