収益性・安定性・効率性のバランスを重視した経営指標
FY2018に初出。17回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-15引き上げ決算説明資料
「2027/9期 売上目標 125億円 当期利益目標 4億円以上 ROE目標 10％以上 当期利益率 3.0％以上 総資産回転率 1.1回 財務レバレッジ 3.0倍」
ROE、利益率、総資産回転率、財務レバレッジに加え、2027年9月期の売上・利益目標を数値で提示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 30.1 34.1 31.4」
ROE等を含む経営指標を重視する方針に重要な変更はなく、当中間連結会計期間末の自己資本比率は34.1％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.2 30.1 29.0」
経営指標の方針に重要な変更はなく、自己資本比率は当中間連結会計期間末に30.1％となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本収益率）、売上高利益率（収益性）、総資産回転率（効率性）、財務レバレッジ（資金の効率性）を重要な経営指標と位置づけて、バランスの取れた企業価値の拡大を目指してまいります。当連結会計年度の各指標の実績は、ＲＯＥ2.6％＝売上高利益率0.8％×総資産回転率1.0回×財務レバレッジ（総資産÷純資産）3.5倍となりました。」
従来の売上高経常利益率・自己資本比率・総資本回転率から、ROEを中心に売上高利益率、総資産回転率、財務レバレッジで構成する指標体系へ変更した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 28.5 28.2 27.6」
収益性・安定性・効率性の経営指標に関連し、当第2四半期末の自己資本比率は28.2％となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の、売上高経常利益率は2.9％、自己資本比率は27.6％、総資本回転率は0.9となりました。」
収益性・安定性・効率性の3指標を重視する方針が継続し、令和5年9月期の実績が更新された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.3 28.1 27.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連し、当第3四半期末の自己資本比率は28.1％となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 29.9 28.5 27.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連し、当第2四半期末の自己資本比率は28.5％となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 29.8 26.8 27.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連し、当第1四半期末の自己資本比率は26.8％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は神岡工場生産本部棟・新組立棟の竣工等、積極的な成長投資を実施したことから、売上高経常利益率は2.0％、自己資本比率は27.2％、総資本回転率は0.9となりました。」
収益性・安定性・効率性の3指標を重視する方針が継続し、当期実績として売上高経常利益率2.0％、自己資本比率27.2％、総資本回転率0.9が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 30.4 28.3 32.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連して、当第3四半期末の自己資本比率28.3％が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 30.5 29.9 32.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連し、当第2四半期末の自己資本比率は29.9％となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 29.5 29.8 32.2」
収益性・安定性・効率性の経営指標を重視する方針に関連して、当第1四半期末の自己資本比率29.8％が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は3.0％、自己資本比率は32.2％、総資本回転率は1.1となりました。」
売上高経常利益率、自己資本比率、総資本回転率を重視する経営指標の方針が継続し、連結初年度の実績が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当事業年度は新型コロナウイルス感染症の拡大による景気低迷の影響で売上高が減少したことで経常利益も減少し、売上高経常利益率は1.0％（前事業年度は2.3％）となりました。自己資本比率は、総資本の減少により35.2％（前事業年度は33.6％）となりました。総資本回転率は1.1（前事業年度は1.1）と前年同期比横這いとなりました。」
売上高経常利益率、自己資本比率、総資本回転率を重視する指標方針は維持され、当期実績が更新された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、収益性の指標として売上高経常利益率を、安定性の指標として自己資本比率を、効率性の指標として総資本回転率を重要な経営指標と位置づけており、バランスの取れた企業価値の拡大を目指してまいります。」
3指標を重視する方針は継続している。当期は売上高経常利益率2.3％、自己資本比率33.6％、総資本回転率1.1となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社では、収益性の指標として売上高経常利益率を、安定性の指標として自己資本比率を、効率性の指標として総資本回転率を重要な経営指標と位置づけており、バランスの取れた企業価値の拡大を目指してまいります。」
具体的な数値目標ではなく、3つの指標を重視する方針を示している。