効率性・健全性・透明性とステークホルダー利益を重視するコーポレート・ガバナンス
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-06-25。
- 2026-06-25前進ガバナンス
「各取締役に期待する知見および専門性は、次のとおりであります。」
コーポレート・ガバナンス体制図に加え、取締役ごとの経営戦略、グローバルマーケティング、技術・研究開発、IT/DX、新規事業開拓、人材マネジメント、財務・会計、法務・内部統制、リスクマネジメント、サステナビリティ等の知見・専門性をスキルマトリックスとして示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「取締役会の任意の諮問機関として、社外取締役を委員長とし、委員の半数以上を社外取締役で構成する指名・報酬委員会を設置し、指名、報酬にかかる透明性と客観性の確保を図っています。指名・報酬委員会では、役員の選任・解任等に係る基本方針や人事案、後継者計画案、取締役の報酬の基本方針や報酬案等を審議し、取締役会に答申します。当連結会計年度において、指名・報酬委員会は３回開催いたしました。」
指名・報酬委員会について、後継者計画や役員選任・報酬を審議する機能と、年間3回の開催実績が記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当事業年度においては取締役会を12回開催したほか、会社法第370条にもとづく書面によるみなし決議を１回実施し、重要な経営戦略および事業方針の決議、中期経営計画「Ever Onward 2023」ならびに事業活動・営業活動の状況報告および方針決定をはじめ、サステナビリティに関する方針決定、事業リスクの審議、取締役会実効性評価の報告と課題確認等、活発な議論を行っております。」
取締役会による中期経営計画、サステナビリティ、事業リスク等の審議を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度においては取締役会を13回開催したほか、会社法第370条にもとづく書面によるみなし決議を１回実施し、重要な経営戦略および事業方針の決議、中期経営計画「Ever Onward 2023」ならびに事業活動・営業活動の状況報告および方針決定をはじめ、サステナビリティに関する方針決定、事業リスクの審議、取締役会実効性評価の報告と課題確認等、活発な議論を行っております。」
ガバナンス方針のもと、取締役会で中期経営計画、サステナビリティ、事業リスク等を継続的に審議した実績が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、経営理念「Ever Onward－限りなき前進」を基本とし、株主をはじめとするステークホルダーからの信頼を高めるとともに、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指しております。そのため、経営の健全性、透明性、効率性を確保することを最重要課題のひとつと位置付け、コーポレート・ガバナンスの充実に取り組みます。」
健全性、透明性、効率性とステークホルダーからの信頼を重視するガバナンス方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、取締役会の任意の諮問機関として、社外取締役を委員長とし、委員の半数以上を社外取締役で構成する指名・報酬委員会を設置し、指名、報酬にかかる透明性と客観性の確保を図っています。」
社外取締役を委員長とする指名・報酬委員会を設置し、当期に2回開催するなど、ガバナンス体制を具体的に強化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はコーポレート・ガバナンスの充実を、経営の効率化及び健全性、透明性を向上させ、同時に株主、顧客、取引先、従業員などのステークホルダーの利益を重視した経営を行うために重要な要件であると位置付けており、取締役会制度及び監査役制度等の機能を十分に発揮させることにより、適正かつ効果的なコーポレート・ガバナンスが実施できる体制を構築しております。」
効率性、健全性、透明性、ステークホルダー重視をコーポレート・ガバナンスの基本方針として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社はコーポレート・ガバナンスの充実を、経営の効率化及び健全性、透明性を向上させ、同時に株主、顧客、取引先、従業員などのステークホルダーの利益を重視した経営を行うために重要な要件であると位置付けております。」
コーポレート・ガバナンスを経営効率、健全性、透明性、ステークホルダー重視のための重要要件と位置づけている。