経営効率向上、原価低減、品質向上による収益基盤強化
FY2016に初出。40回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに64社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、さらなる安定的な収益確保のため、従業員の技術の研鑽と継承を徹底し、作業効率化や無駄なコストの削減により原価低減を図るとともに、製品の信頼を高めることにより販売拡大を目指してまいります。」
技術継承、作業効率化、コスト削減、製品信頼向上による収益基盤強化の方針を継続した。紙工機械のセグメント損失は66百万円から23百万円へ縮小し、防衛機器のセグメント利益は前期比61.4％増の21億円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「セグメント利益 1,952 789,258 38,051 829,261 11,222 840,483」
報告セグメント利益は前年同期の595,536千円から829,261千円へ増加した。紙工機械は損失から1,952千円の利益へ、防衛機器は543,650千円から789,258千円へ改善した一方、受託生産は52,148千円から38,051千円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、さらなる安定的な収益確保のため、従業員の技術の研鑽と継承を徹底し、作業効率化や無駄なコストの削減により原価低減を図るとともに、製品の信頼を高めることにより販売拡大を目指してまいります。」
技術の研鑽・継承、作業効率化、コスト削減、製品信頼向上による収益基盤強化を継続した。当期は営業利益が前期比173.1％増となり、営業利益ベースの全社収益も改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の増加に加えて原価率が改善したことにより、営業利益は3億19百万円(前年同期比363.3%増)となりました。」
売上高の増加に加えて原価率が改善し、営業利益は前年同期の6,893万円から3億1,936万円へ増加した。収益基盤強化に関して、原価率改善を伴う具体的な損益改善が確認された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上高の減少と販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は2百万円(前年同期比98.4%減)となりました。」
売上高減少と販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は前年同期の約1億35百万円から2百万円へ減少した。収益基盤強化の実績は悪化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の増加に伴い営業利益は68百万円(前年同期比78.9%増)となりました。」
営業利益は前年同期の38百万円から68百万円へ増加し、収益基盤の改善が確認された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、営業損失は37百万円(前年同期は営業利益20百万円)、経常損失は27百万円(前年同期は経常利益26百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は41百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益19百万円)となりました。」
前年同期の黒字から営業・経常・最終損益がいずれも赤字に転じ、収益基盤強化の実績は当第1四半期に悪化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、さらなる安定的な収益確保のため、従業員の技術の研鑽と継承を徹底し、作業効率化や無駄なコストの削減により原価低減を図るとともに、製品の信頼を高めることにより販売拡大を目指してまいります。」
技術の研鑽・継承、作業効率化、コスト削減、製品信頼向上による収益基盤強化の方針を継続した。営業利益は前期比14.3％増加し、紙工機械のセグメント損失も1億70百万円から1億39百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「損益面におきましては、主に受託生産の売上高が増加したことにより、売上高全体では増収となりました。その結果、当社グループの営業利益は1億34百万円(前年同期は営業利益70百万円)、経常利益は1億52百万円(前年同期は経常利益92百万円)となりました。」
受託生産の売上高増加を主因として、営業利益は70百万円から134百万円へ増加した。経常利益も92百万円から152百万円へ増加し、収益基盤の改善が確認された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の増加に伴い営業利益は38百万円(前年同期は営業損失7百万円)となりました。」
売上高の増加に伴い営業損益が前年同期の7百万円の損失から38百万円の利益へ転じ、収益基盤の改善が確認された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の増加に伴い、営業利益は20百万円(前年同期は営業損失46百万円)、経常利益は26百万円(前年同期は経常損失41百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は19百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失18百万円)となりました。」
売上高の増加に伴い、営業損益・経常損益・最終損益が前年同期の赤字から黒字へ転じた。収益基盤の改善が四半期損益に表れたが、原価低減や作業効率化によるものとは本文上明示されていない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益面におきましては、紙工機械の売上高が減少となった一方で受託生産、防衛機器の売上高は増加したため売上高全体では増収となりました。その結果、当社グループの営業利益は70百万円(前年同期は営業損失1億84百万円)、経常利益は92百万円(前年同期は経常損失1億83百万円)となりました。」
紙工機械の減収があった一方、受託生産・防衛機器の増収により全体では増収となり、営業損益は184百万円の損失から70百万円の利益へ転じた。収益基盤強化の実績は改善方向となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの営業損失は7百万円(前年同期は営業損失1億36百万円)、経常損失は9百万円(前年同期は経常損失1億47百万円)となりました。」
受託生産・防衛機器の売上高増加により、連結営業損失は136百万円から7百万円へ、経常損失は147百万円から9百万円へ縮小した。一方、紙工機械はセグメント損失となっており、改善は事業全体で一様ではない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の減少に伴い、営業損失は46百万円(前年同期は営業損失6百万円)、経常損失は41百万円(前年同期は経常損失8百万円)となりました。」
売上高減少に伴い、営業損失は6百万円から46百万円、経常損失は8百万円から41百万円へ拡大した。経営効率向上・原価低減による収益基盤強化の実績は、当四半期では悪化方向となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、さらなる安定的な収益確保のため、従業員の技術の研鑽と継承を徹底し、作業効率化や無駄なコストの削減により原価低減を図るとともに、製品の信頼を高めることにより販売拡大を目指してまいります。」
技術の研鑽・継承、作業効率化、コスト削減、製品信頼向上を具体的な手段として再提示した。紙工機械では前期の1億56百万円のセグメント損失から24百万円の利益へ転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「主に受託生産部門や防衛機器部門における売上高の減少に伴い前年同期より損益が悪化したため、営業損失は1億84百万円(前年同期は営業損失24百万円)、経常損失は1億83百万円(前年同期は経常損失42百万円)となりました。」
受託生産部門・防衛機器部門の売上高減少により、営業損失は24百万円から184百万円へ拡大した。収益基盤強化の実績は悪化方向となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当社グループの営業損失は1億36百万円(前年同期は営業損失1億20百万円)、経常損失は1億47百万円(前年同期は経常損失1億35百万円)となりました。」
紙工機械の売上高増加や各セグメントの利益計上があった一方、連結営業損失・経常損失は前年同期より拡大した。収益基盤強化の観点では改善が定着したとは確認できない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面におきましては、販売費及び一般管理費において出張旅費等の諸経費が減少したことなどから、営業損失は6百万円(前年同期は営業損失47百万円)、経常損失は8百万円(前年同期は経常損失48百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は38百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失63百万円)となりました。」
出張旅費等の諸経費が減少し、営業損失は前年同期の47百万円から6百万円へ縮小した。経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これは主に当連結会計年度において段ボール印刷機械の製造コストが想定以上に発生したことによります。当社といたしましては紙工機械部門における安定的な収益計上が重要な課題と考えており、引き続き原価低減と販売拡大に努めてまいります。」
原価低減と品質向上を含む収益基盤強化の方針は継続したが、紙工機械では製造コストが想定以上に発生し、セグメント利益は71百万円から1億56百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「損益面におきましては、前年同期と比べて連結子会社の業績が改善したことなどから、営業損失は24百万円(前年同期は営業損失1億43百万円)、経常損失は42百万円(前年同期は経常損失1億65百万円)となりました。」
連結子会社の業績改善などにより、営業損失は143百万円から24百万円、経常損失は165百万円から42百万円へ縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益面におきましては、当社は売上高の減少や販売費及び一般管理費の増加により紙工機械部門などで損益が悪化したものの、連結子会社は防衛機器部門や受託生産部門を中心に業績改善となりました。その結果、当社グループの営業損失は1億20百万円(前年同期は営業損失2億7百万円)、経常損失は1億35百万円(前年同期は経常損失2億22百万円)となりました。」
紙工機械部門などでは悪化要因があった一方、連結子会社の防衛機器・受託生産部門を中心とした業績改善により、営業損失は前年同期の2億7百万円から1億20百万円へ縮小した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「主に連結子会社の売上高が増加したことに伴う損益改善により、営業損失は47百万円(前年同期は営業損失95百万円)」
営業損失は前年同期の95百万円から47百万円へ縮小した。会社は主因を連結子会社の売上高増加に伴う損益改善としており、原価低減等の施策によるものとは明示していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「②経営効率の一層の向上による原価低減と品質向上の徹底に努め、更なる収益力の強化を図り復配を目指してまいります。」
方針は継続しているが、連結営業利益は前期の361百万円から220百万円へ減少した。紙工機械のセグメント利益は増加した一方、受託生産、防衛機器、その他のセグメント利益は減少し、全社費用も増加している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「紙工機械及び受託生産の売上高が前年同期より減少したことにより、営業損失は前年並みの1億43百万円(前年同期は営業損失1億48百万円)となりました。」
営業損失は前年並みの水準にとどまり、紙工機械・受託生産の売上減少を防衛機器の増収だけでは吸収できなかった。収益基盤強化の進展は確認できず、経常損失は拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、関東航空計器株式会社を期初から連結取込みしたことにより、売上高及び売上総利益は前年同期に比べて増加したものの、販売費及び一般管理費の増加を吸収するに至らず、営業損失は2億7百万円(前年同期は営業損失1億40百万円)、経常損失は2億22百万円(前年同期は経常損失1億40百万円)となりました。」
売上総利益の増加を販売費及び一般管理費の増加が上回り、営業損失・経常損失が前年同期より拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の増加を吸収するに至らず、営業損失は95百万円(前年同期は営業損失48百万円)、経常損失は94百万円(前年同期は経常損失39百万円)」
売上総利益は増加したものの、販売費及び一般管理費の増加を吸収できず、営業損失は48百万円から95百万円、経常損失は39百万円から94百万円へ拡大した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「アドバイザリー費用や研究開発費などのコスト増加により、営業損失は1億48百万円(前年同期は営業損失67百万円)、経常損失は1億51百万円(前年同期は経常損失74百万円)となりました。」
アドバイザリー費用や研究開発費などのコスト増加により、前年同期に比べ営業損失・経常損失が拡大した。 - FY2018-Q2コスト増による営業損失拡大有価証券報告書
「アドバイザリー費用や研究開発費などのコスト増加により、営業損失は1億40百万円(前年同期は営業損失1億22百万円)、経常損失は1億40百万円(前年同期は経常損失1億27百万円)となりました。」
原価率改善による損失縮小が示されていた前四半期から変化し、当四半期累計ではアドバイザリー費用や研究開発費などのコスト増加により営業損失が拡大した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益面におきましては、前年同期に比べ原価率が改善したことなどにより、営業損失は48百万円(前年同期は営業損失87百万円)、経常損失は39百万円(前年同期は経常損失81百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は17百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失84百万円)となりました。」
原価率の改善により、営業損失は前年同期の87百万円から48百万円へ縮小した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、経営効率の一層の向上に取り組み、原価低減と品質向上の徹底に努め、収益の更なる向上により企業基盤の強化を図り」
経営効率向上、原価低減、品質向上による収益基盤強化の方針が同じ表現で継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前年同期に比べ売上高が減少したものの、原価率が改善したことなどにより、営業損失は67百万円(前年同期は営業損失1億8百万円)」
原価率の改善が継続し、営業損失は前年同期の1億8百万円から67百万円へ縮小した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前年同期に比べ売上高が減少したものの、原価率が改善したことなどにより、営業損失は1億22百万円(前年同期は営業損失1億61百万円)」
原価率の改善が継続し、営業損失は前年同期の1億61百万円から1億22百万円へ縮小した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前年同期に比べ原価率が改善したことなどにより、営業損失は87百万円(前年同期は営業損失1億16百万円)」
原価率が前年同期比で改善し、営業損失も1億16百万円から87百万円へ縮小した。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営効率の一層の向上に取り組み、原価低減と品質向上の徹底に努め、収益の更なる向上により企業基盤の強化を図り」
効率向上、原価低減、品質向上を通じて企業基盤を強化する施策として記載されている。