RPA・サイバーセキュリティ領域の先行研究開発
FY2018に初出。20回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
セラクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-15再定義決算説明資料
「増大するサイバーセキュリティリスクを背景に、セキュリティ領域への展開を加速」
サイバーセキュリティに関する先行研究開発の説明から、既存のエンジニア人材を活用したサービス領域への展開へ記載範囲を広げ、3年後のセキュリティエンジニア300名という目標も示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は22,779千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費総額を22,779千円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は59,452千円であり、その主な内容は以下のとおりであります。[みどりクラウド事業]スマート農業分野における食農データプラットフォーム構築、「みどりクラウド らくらく出荷」におけるシステム及びサービス開発、みどりモニタ/ボックスにおける機能開発を行っております。」
研究開発費が前連結会計年度の9,618千円から59,452千円へ増加し、食農データプラットフォーム、らくらく出荷、みどりモニタ等の開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は36,194千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
RPA、サイバーセキュリティ、IoT等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は14,857千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計期間の研究開発費総額を14,857千円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6,317千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を6,317千円と記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は9,618千円であり、その主な内容は以下のとおりであります。スマート農業分野における食農データプラットフォーム構築、「みどりクラウド らくらく出荷」におけるシステム及びサービス開発、みどりモニタ/ボックスにおける機能開発を行っております。」
スマート農業、青果流通、みどりモニタ等に関する研究開発を継続し、通期研究開発費を9,618千円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は5,687千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費総額を5,687千円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は3,664千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を3,664千円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1,560千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を1,560千円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は11,675千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を11,675千円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
サイバーセキュリティ、IoT、データサイエンス等の先行研究開発を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
サイバーセキュリティ、IoT、データサイエンス等の先行研究開発を含む研究開発活動について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、サイバーセキュリティ、IoT、データサイエンス、各領域において、先行的な技術研究開発などを推進しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は7,148千円であります。」
サイバーセキュリティ、IoT、データサイエンスにおける先行研究開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、それぞれの技術領域におけるニーズの継続的な拡大により、売上は堅調に推移いたしました。更なる事業規模の拡大に向け、積極的に人材の採用を行っております。」
サイバーセキュリティ、データサイエンス、RPA等を含む先端技術領域の需要拡大に対応し、人材採用を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「需要の高まる先端技術を要する案件に応える人材の採用・育成に重点的に取り組んでまいりました。」
サイバーセキュリティ、データサイエンス、RPAなどの先端技術案件に対応するため、関連人材の採用・育成を引き続き重視している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今期は、AIやサイバーセキュリティ、RPAなどの技術領域における需要の高まりに対応するため、データサイエンス、サイバーセキュリティ、RPAの分野において技術者の増員を図ってまいりました。」
AI、サイバーセキュリティ、RPA等の需要拡大に対応するため、関連分野の技術者増員を引き続き進めている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「今期は、企業の高度ITへの投資増加を背景に、セキュリティへの関心が高まり、サイバーセキュリティ領域における案件が増加しております。」
サイバーセキュリティ領域について、当期に案件が増加しているというサービス展開上の進展を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「企業の情報資産を保護するサイバーセキュリティ、IoTやAIを用いて課題解決を図るデータサイエンス、データを可視化しRPAによる業務の効率化を実現するビジネスインテリジェンス、圃場環境モニタリングによるデータの可視化とその分析・活用により儲かる農業を実現する「みどりクラウド」などのサービスを提供しております。」
サイバーセキュリティおよびRPAを含む先端技術領域をデジタルトランスフォーメーション事業のサービスとして継続して位置付けている。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、新規注力する技術分野として、RPA(Robotics Process Automation)における先行的な技術研究開発やサイバーセキュリティ領域における技術研究開発などを推進しております。」
RPAおよびサイバーセキュリティを新たな注力技術分野として、先行的な研究開発を進める方針を初めて明示している。