サービス名の「メディアプランニング」から「その他」への変更
FY2019-Q2に初出。14回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主要なサービスは、１．アドテクノロジー、２．マーケティングソリューション、３．デジタルソリューション、４．その他の４つに大別されます。」
サービス区分を4区分で表示する構成が引き続き用いられている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主要なサービスは、１．アドテクノロジー、２．マーケティングソリューション、３．デジタルソリューション、４．その他の４つに大別され、2022年３月31日現在、当社ならびに連結子会社10社で構成されております。」
従来の表示区分変更後の「その他」を含む4サービス区分が引き続き用いられている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、サービス名称の「その他」を「デジタルソリューション」と「その他」へと変更しております。また、あわせて「アドテクノロジー」に含まれていた一部の商材を「デジタルソリューション」へ変更しております。」
「その他」を「デジタルソリューション」と「その他」に分け、一部のアドテクノロジー商材を移管した表示区分が引き続き用いられている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間より、サービス名称の「その他」を「デジタルソリューション」と「その他」へと変更しております。また、あわせて「アドテクノロジー」に含まれていた一部の商材を「デジタルソリューション」へ変更しております。」
従来の「その他」区分を「デジタルソリューション」と「その他」に分け、一部のアドテクノロジー商材をデジタルソリューションへ移管した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「３．その他（旧メディアプランニング）」
メディアプランニングから「その他」への表示区分変更が継続して用いられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「３．その他（旧メディアプランニング）」
アドテクノロジー、アフィリエイト以外のサービスを「その他」として表示する区分が継続して用いられている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「３．その他 親会社であるソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社が保有するポータルサイト「So-net（ソネット）」、ニュースアプリ「ニューススイート（News Suite）」の広告枠の企画及び仕入販売を中心に媒体の広告収益最大化を支援する事業等を行っております。」
アドテクノロジー、アフィリエイト以外のサービスを「その他」として表示する区分が継続して用いられている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間より、立ち上げ中の新規事業も含む、アドテクノロジー、アフィリエイト以外のサービス名を「メディアプランニング」から「その他」へと変更しております。」
アドテクノロジー、アフィリエイト以外のサービスについて、立ち上げ中の新規事業も含めて表示区分を「その他」へ変更した。