AppBank（6177）・リスク悪化
メディア事業における競争激化・新規参入リスク
FY2019に初出。4回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
競合・新規参入による競争激化581社が書いているテーマ・逆風605社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。90社中31社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの605件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「新規事業者の参入は、IPコラボレーションや「YouTube」を中心に多くの競合が確認されております。これにより、競合他社との競争が激化し、他社との比較で優位性を保てなくなった場合には、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争対象が従来のメディア・ストア・DX領域から、IPコラボレーションにも明示的に広がり、IPコラボレーションやYouTubeを中心に多数の競合が確認されていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ストア事業及びDXソリューション事業においては、当社独自のテクノロジー、運営ノウハウにより、競争力のあるサービスを提供できていると考えております。一方で、類似のソリューションを提供する競合他社は存在し、また特にストア事業において、当社は後発企業であると認識しており、今後の協業他社との動向並びに競争の激化により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のメディア事業の競争に加え、ストア事業・DXソリューション事業にも類似サービスの競合他社が存在し、ストア事業は後発企業であるとの認識を明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新規事業者の参入は、「YouTube」を中心に多くの参入が確認されており、中期的にメディア事業におけるPV数やPV当たり広告単価の減少につながる可能性があります。」
YouTubeを中心に新規事業者の参入が確認され、中期的なPV数・PV当たり広告単価の減少可能性を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループのメディア事業においては、現時点で競合他社が多数存在しているほか、参入障壁も高くないことから新規事業者の参入が相次いでおります。競合他社との競争が激化し、他社との比較で優位性を保てなくなった場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
メディア事業では競合他社が多数存在し、参入障壁も高くないため、新規事業者の参入と競争激化が業績に影響する可能性を記載している。