生産性・品質・安全の向上
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026通期の増収と粗利率横ばい有価証券報告書
「売上高は前年同期に対して188百万円増加(前年同期比3.9％増)の5,079百万円、売上総利益は前年同期に対して50百万円増加(前年同期比3.5％増)の1,485百万円、売上総利益率は前年同期に対して0.1％減の29.3％(前年同期は29.3％)、営業利益は前年同期に対して1百万円増加(前年同期比0.3％増)の432百万円となりました。」
売上高、売上総利益、営業利益は増加したが、売上総利益率は29.3％で前年と同水準となった。 - FY2025売上・生産高減少による粗利率低下有価証券報告書
「製造コストの上昇を抑えるよう付加価値の改善等に努めましたが、売上高及び生産高の減少に伴って原価率が上昇したことから、売上総利益率は前年同期に対して1.6％減の29.3％(前年同期は31.0％)、営業利益は前年同期に対して204百万円減少(前年同期比32.2％減)の431百万円となりました。」
付加価値改善等に取り組んだものの、売上高・生産高の減少と原価率上昇により、売上総利益率と営業利益が低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの取組みとして、同項「(1) 経営成績」に記載する製造コストの上昇を抑えるよう付加価値の改善等に努め、売上高は前年同期に対して775百万円増加(前年同期比16.5％増)の5,464百万円、売上総利益は前年同期に対して320百万円増加(前年同期比23.3％増)の1,693百万円、売上総利益率は前年同期に対して1.7％増加の31.0％(前年同期は29.3％)、営業利益は前年同期に対して252百万円増加(前年同期比65.8％増)の636百万円となりました。」
付加価値改善と製造コスト上昇の抑制に取り組み、売上総利益率は29.3％から31.0％へ、営業利益は383百万円から636百万円へ改善した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ＩＣＴ技術を活用した継続的な生産性向上への取組みや人手不足の解消に向けてＲＰＡ技術を利用するなど、付加価値を向上させるよう推進しております。」
ICT・RPA技術の活用による生産性向上と付加価値向上の施策を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＣＴ技術を活用した継続的な生産性向上への取組みや人手不足の解消に向けてＲＰＡ技術を利用するなど、付加価値を向上させるよう推進しております。」
ICT・RPA技術の活用による生産性向上と付加価値向上の施策を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ＩＣＴ技術を活用した継続的な生産性向上への取組みや人手不足の解消に向けてＲＰＡ技術を利用するなど、付加価値を向上させるよう推進しております。」
ICT・RPA技術の活用による生産性向上と付加価値向上の施策を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの取組みとして、(1)項に記載する製造コストの上昇を抑えるよう付加価値の改善等に努め、売上高は前年同期に対して244百万円増加(前年同期比5.5％増)の4,689百万円、売上総利益は前年同期に対して67百万円増加(前年同期比5.1％増)の1,372百万円、売上総利益率は前年同期に対して0.1％減少の29.3％(前年同期は29.4％)、営業利益は前年同期に対して10百万円増加(前年同期比2.8％増)の383百万円となりました。」
製造コスト上昇を抑える付加価値改善に取り組み、売上総利益と営業利益は増加した。一方、売上総利益率は29.4％から29.3％へ低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらに対して収益を改善しようと、製造部品の先行手配や内製化、在庫の適正化、販売価格の見直しなどを展開しておりますが、回復までに一定の時間を要しております。」
製造部品の先行手配、内製化、在庫適正化、販売価格見直しによる収益改善策を継続しているが、回復には一定の時間を要すると説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらに対して収益を改善しようと、製造部品の先行手配や内製化、在庫の適正化、販売価格の見直しなどを展開しておりますが、回復までに一定の時間を要しております。」
製造部品の先行手配、内製化、在庫適正化、販売価格見直しによる収益改善策を継続している。回復には一定の時間を要すると説明している。 - FY2023-Q1収益改善施策の拡充有価証券報告書
「これらに対して収益を改善しようと、製造部品の先行手配や内製化、在庫の適正化、販売価格の見直しなどを展開しておりますが、回復までに一定の時間を要しております。」
材料不足や鋼材価格高騰による収益悪化への対応として、先行手配、内製化、在庫適正化、販売価格見直しを展開していると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、売上総利益は前年同期に対して381百万円増加(前年同期比41.2％増)の1,305百万円、売上総利益率は前年同期に対して3.0％増加の29.4％(前年同期は26.4％)、営業利益は前年同期に対して270百万円増加(前年同期比263.0％増)の373百万円となりました。」
仕入価格低減、経費削減、業務効率化を進め、売上総利益率を26.4％から29.4％へ改善し、営業利益も373百万円へ増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製造納期の長期化、収益の改善では内製化と生産性の向上で対応しようと注力しております。」
製造納期の長期化や収益改善に対し、内製化と生産性向上で対応する方針を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このほか、品質の向上に対する取組みとして、営業技術課を新設し、お客様からの製品に対するご要望について実現するよう情報の一元化を図りました。」
品質向上と顧客要望への対応に向け、営業技術課を新設し、情報の一元化を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループは、トータルコスト削減を図るため、仕入価格の低減、経費削減、業務の効率化といった活動に取り組み、付加価値の向上に努めてまいりました。この結果、売上総利益は前年同期に対し271百万円増加(前年同期比17.1％増)の1,858百万円、売上総利益率は30.3％(前年同期は29.5％)となりました。」
仕入価格低減、経費削減、業務効率化を進め、売上総利益と売上総利益率の改善を実績として示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産リードタイムの短縮、製品・サービスの品質向上、ムダ取りの徹底を図り、付加価値を生み出す高収益企業を目指してまいります。」
生産リードタイム短縮、品質向上、ムダ取りによる付加価値向上を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産リードタイムの短縮、製品・サービスの品質向上、ムダ取りの徹底を図り、付加価値を生み出す高収益企業を目指してまいります。」
リードタイム短縮、品質向上、ムダ取りを通じた生産性・品質改善の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性の向上、製品品質の確保、安全な環境づくりを目的に、事業活動の基本である５Ｓ活動を推進し、モノづくり企業人としての人材育成を積極的に行ってまいります。」
5S活動と人材育成を通じて、生産性・品質・安全を同時に高める施策を示している。