大規模自然災害等による生産・販売停止
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「とりわけ、生産拠点は１拠点に集中しており、当該拠点が罹災したときは甚大な損害になることが考えられます。」
自然災害・事故・感染症による事業停止リスクと、生産拠点が1拠点に集中することによる影響の大きさを継続して開示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「とりわけ、生産拠点は１拠点に集中しており、当該拠点が罹災したときは甚大な損害になることが考えられます。」
災害リスクについて、生産拠点が1拠点に集中しているため罹災時の損害が甚大になり得ることを具体化した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、当該感染症の影響によって第49期(2020年５月期)の第４四半期から続いておりました展示会の中止による商機の消失、お客様の機械稼働率の低下といった状況から立ち直りつつあります」
展示会中止による商機消失や顧客の機械稼働率低下から立ち直りつつあり、感染症による事業活動への影響に一部緩和がみられるとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「現在、発生している新型コロナウイルス感染症の流行には、マスク着用の義務付け、アルコール消毒や検温報告の徹底、集団での会議や集団行動の自粛といった３密行動の防止、状況に応じて在宅勤務等の対策を講じ、当該リスクを軽減するよう対応しております。」
感染症による営業・展示会・操業への影響が継続する中、マスク、消毒、検温、集団行動自粛、在宅勤務などの対策を実施している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「前連結会計年度の第４四半期から続いた展示会の中止や営業活動の制限は当第３四半期より段階的に解除され再開しつつありますが、著しい景況の悪化に伴うお客様の機械稼働の低下といった厳しい事業環境は継続しており、これらの要因は当社グループの操業にも影響を与え、この結果、前年同期の業績と比較して大きく収益が減少しております。」
展示会中止や営業活動制限は第3四半期から段階的に解除され、事業活動上の制約の一部に緩和がみられる。一方、顧客の機械稼働低下など厳しい事業環境と収益への影響は継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の第４四半期からの展示会の中止による商機の消失、営業活動の制限、著しい景況の悪化に伴うお客様の機械稼働の低下といった事業環境は改善することなく継続しており、これらの要因は当社グループの操業にも影響を与え、この結果、前年同期の業績と比較して大きく収益が減少しております。」
展示会中止、営業活動制限、顧客の機械稼働低下が第2四半期累計期間にも改善せず継続し、収益減少につながったと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度の第４四半期からの展示会の中止による商機の消失、営業活動の制限、著しい景況の悪化に伴うお客様の機械稼働の低下といった事業環境は改善することなく継続しており、これらの要因は当社グループの操業にも影響を与え、この結果、前年同期の業績と比較して大きく収益が減少しております。」
感染症等による営業・展示会・操業への影響が第1四半期にも継続し、商機消失、営業活動制限、顧客機械稼働低下が実際の収益減少につながったと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大は第４四半期に入り、当社グループの営業活動やサービス活動の自粛、展示会中止による商機の消失、操業度の低下又はお客様の機械稼働の悪化などを引き起こし、当社グループの業績に悪影響を及ぼし始めました。」
災害・感染症による事業活動停止リスクについて、新型コロナウイルス感染症により営業・サービス活動の自粛、展示会中止、操業度低下等が実際に発生したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震・洪水・火災・雪害等の大規模自然災害やその他の災害が発生し、生産設備やたな卸資産等が破損することにより、生産機能の低下又は停止、販売活動に支障をきたした場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による生産・販売機能への影響リスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震・洪水・火災・雪害等の大規模自然災害やその他の災害が発生し、生産設備やたな卸資産等が破損することによって、生産機能の低下又は停止、販売活動に支障をきたした場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による生産・販売機能への影響リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震・洪水・火災・雪害等の大規模自然災害やその他の災害が発生し、生産設備やたな卸資産等が破損することによって、生産機能の低下又は停止、販売活動に支障をきたした場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害等による生産・販売機能への影響リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの生産拠点及び営業拠点において、地震・洪水・火災・雪害等の大規模自然災害やその他の災害が発生し、生産設備やたな卸資産等が破損することによって、生産機能の低下又は停止、販売活動に支障をきたした場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
生産・営業拠点の災害による設備・在庫損傷、生産機能低下や販売支障をリスクとしている。