部材高騰と調達先・外注先の不測事態
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
NITTOKUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「サプライチェーンの停滞等を考慮し、生産機能を有しない海外拠点においてもオーバーホールや簡易な設備アッセンブリが行える体制(スモールファクトリー)に順次切り替え各拠点での対応可能範囲を引き上げる」
供給網停滞への対応として、海外拠点の対応可能範囲をスモールファクトリー化により引き上げる方針を明示した。 - FY2024-Q1供給制約の緩和とコスト・供給不確実性の併存有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、自動車産業における脱炭素化に向けた世界的な潮流が継続する中、緩和的な金融環境による下支えや供給制約の影響の緩和等もあり、人手不足対応やデジタル関連投資等、製造生産システムの自動化・高度化・高品質化ニーズ等により設備投資は堅調に推移いたしました。」
供給制約の影響は緩和したと説明する一方、別途、資源・エネルギー価格上昇や供給逼迫、輸入コスト増加への懸念も示しており、調達環境の改善と不確実性が併存している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「諸問題にともなう調達部材の供給不足・停止、当社生産機能の低下・停止」
サプライチェーンの混乱、部材不足、生産制約を主要リスクとして引き続き掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間(2022年4月1日~2022年12月31日)における世界経済の情勢は、ウクライナ情勢の長期化に伴う資源・エネルギー価格の上昇やグローバルサプライチェーンの混乱、生産制約や資源・部材の供給不足、また新型コロナウイルス感染症の再拡大によるサプライチェーン障害、世界各国における金融引き締め政策への転換等に伴う世界的な景気の下振れリスクの高まり等が懸念されております。」
資源・部材の供給不足、サプライチェーン障害、生産制約が継続していると説明しており、調達・生産への影響リスクを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化に伴う資源・エネルギー価格の上昇やグローバルサプライチェーンの混乱、生産制約や資源・部材の供給不足、世界的な物価上昇を背景とした各国の金融引き締め政策への転換などによる世界的な景気への影響等に注視する必要がありました。」
グローバルサプライチェーンの混乱、生産制約、資源・部材不足が継続していると説明している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、依然としてグローバルサプライチェーンの混乱に伴う部材調達・販売用部品の調達は不安定であり、特にほとんどの海外拠点において長納期化が急速に進み、個別売上高は前年同期に対し10.0%減少しました。」
部材・販売用部品の調達不安定化に加え、ほとんどの海外拠点で長納期化が急速に進み、売上計上の遅れとして事業に影響した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「依然として新型コロナウイルス感染症や需要の波の影響によるサプライチェーンの停滞により部品調達が不安定ではありますが、地産地消の考えのもと生産効率を高め顧客のニーズを的確に捉え、前年同期に対し増収増益となりました。」
感染症・需要変動によるサプライチェーン停滞と部品調達の不安定さが続いている一方、地産地消による対応と増収増益を説明している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、製造部品の不足の影響で生産活動の停滞や原材料価格、輸送費の高騰、米中貿易摩擦の深刻化、地政学上のリスクなど不透明感が残る状態でもありました。」
部品不足による生産活動の停滞、原材料価格・輸送費の高騰が、従来の一般的な調達リスクを超えて実際の事業環境への影響として継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「そのような中、半導体不足、原材料不足、資源価格の上昇といった生産への影響はあるものの、積極的に設備投資を進める業界も出始めました。」
半導体・原材料の不足や資源価格上昇が生産への影響として実際に発生していると記載している。調達・部材関連リスクが従来の一般的な可能性の記載から、具体的な事業環境上の影響へ進んだ。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また感染症に限らず、当社グループや顧客、仕入先において火災、自然災害等の被害に見舞われた際においても、人的・物的被害の規模に応じ受注、調達、生産、販売といった各活動が停滞する場合があり、結果、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
仕入先等の災害・事故による調達や生産の停滞リスクを、感染症リスクと併せて再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、部材調達先、外注先に災害や事故など不測の事態が生じた場合、当社グループの生産に支障を来すなど、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部材価格の急騰による価格転嫁の支障と、調達先・外注先の災害・事故による生産支障を挙げている。