2021年度を最終年度とする新中期経営計画と安定収益企業への変革
FY2020-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q3増収・減益の進捗有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の目標達成に向け、生産体制の拡充やカスタマーサポート体制の強化など業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は35,061百万円(前年同期比5.5%増)、営業利益は3,651百万円(前年同期比11.5%減)となり」
中期経営計画2年目の目標達成に向けた施策を継続し、売上高は増加した一方、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が2年目の中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の目標達成に向け、生産体制の拡充やカスタマーサポート体制の強化など業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は12,122百万円(前年同期比20.4%増)、営業利益は1,469百万円(前年同期比36.1%増)、経常利益は1,506百万円(前年同期比30.5%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は946百万円(前年同期比13.1%増)となりました。」
「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の2年目に入り、生産体制・カスタマーサポート体制の強化を進めた結果、主要な利益指標が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期を初年度とする新中期経営計画 「“創”lution 2025 GRIT &Adjust」を策定し、工作機械事業の構造改革、研削ソリューション企業への変革を重点戦略として業績向上に努めてまいりました。その結果、当連結会計年度の連結売上高は45,524百万円、営業利益は5,598百万円となりました。」
新中期経営計画の初年度において、工作機械事業の構造改革とソリューション企業への変革を重点戦略として実行し、売上高455.24億円、営業利益55.98億円、営業利益率12.3%の通期実績を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期を初年度とする新中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」を策定し、工作機械事業の構造改革、研削ソリューション企業への変革を重点戦略として業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は33,228百万円(前年同期比25.9%増)、営業利益は4,124百万円(前年同期比63.9%増)、経常利益は4,055百万円(前年同期比55.6%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,783百万円(前年同期比50.5%増)となりました。」
新中期経営計画の初年度第3四半期累計で、重点戦略の実行と売上高・利益の前年同期比増加を記載している。 - FY2022達成有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当連結会計年度の連結売上高は37,547百万円(前年同期は30,372百万円)、営業利益は4,081百万円(前年同期は1,905百万円)、経常利益は4,197百万円(前年同期は1,869百万円)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は2,892百万円(前年同期は1,458百万円)となりました。」
SHINKA 2022の最終年度実績として、売上高375.47億円、営業利益40.81億円、営業利益率10.9%となり、FY2021に修正された最終年度目標の売上高340億円・営業利益27.5億円・営業利益率8%を上回る数値となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は26,389百万円(前年同期は20,660百万円)、営業利益は2,515百万円(前年同期は791百万円)、経常利益は2,606百万円(前年同期は761百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,849百万円(前年同期は588百万円)となりました。」
SHINKA 2022最終年度にオンライン・Web販売を継続し、第3四半期累計で売上高26,389百万円、営業利益2,515百万円などの実績を示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は17,190百万円(前年同期は13,799百万円)、営業利益は1,483百万円(前年同期は464百万円)、経常利益は1,596百万円(前年同期は497百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,178百万円(前年同期は350百万円)となりました。」
SHINKA 2022の最終年度において、オンライン・Web販売など環境適応型の戦略を継続し、売上高17,190百万円、営業利益1,483百万円などの第2四半期累計実績を示した。最終年度目標の達成状況自体は記載していない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は7,954百万円(前年同期は6,038百万円)、営業利益は452百万円(前年同期は36百万円)、経常利益は490百万円(前年同期は12百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は221百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失42百万円)となりました。」
SHINKA 2022の最終年度に入り、オンライン・Web販売など環境適応型の戦略を継続した。第1四半期は前年同期の営業利益36百万円から452百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失42百万円から純利益221百万円へ改善したが、最終年度目標の達成状況自体は記載していない。 - FY2021後退有価証券報告書
「最終年度である2022年3月期の数値目標を売上高340億円、営業利益27.5億円、営業利益率8%に修正いたしました。」
SHINKA 2022の最終年度目標を、従来の売上高380億円・営業利益46億円・営業利益率12%から、売上高340億円・営業利益27.5億円・営業利益率8%へ引き下げた。米中貿易摩擦の長期化と新型コロナウイルス感染症の影響が理由として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の2年目として、安定した収益を確保できる企業を目指し、各国での営業活動が制限される中、業績の向上に努めてまいりました。」
SHINKA 2022の2年目において、安定した収益を確保できる企業への変革という計画の方向性を維持している。各国の営業活動制限と業績悪化も併記されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の2年目として、安定した収益を確保できる企業を目指し、各国での営業活動が制限される中、業績の向上に努めてまいりました。」
SHINKA 2022の2年目として、安定収益企業への変革という計画の方向性を維持している。各国の営業活動制限と業績悪化も併記されているが、計画自体の重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA2022」の2年目として、安定した収益を確保できる企業を目指し、業績の向上に努めてまいりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大により各国での営業活動が制限されることとなりました。」
SHINKA2022の2年目として、安定収益企業への変革という計画の方向性を継続している。新型コロナウイルス感染症による営業活動制限も併記されているが、計画自体の重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは当連結会計年度を初年度とする中期経営計画を策定し、最終年度の2022年3月期に、売上高380億円、営業利益46億円、営業利益率12%を達成することを目標としております。」
SHINKA 2022について、2022年3月期を最終年度とする売上高380億円、営業利益46億円、営業利益率12%の数値目標を年次報告で明示した。初年度は管理・マーケティング体制、サービス体制、戦略機種開発に注力している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。」
新中期経営計画を「SHINKA 2022」として継続し、マーケティング体制強化による拡販とサービス体制拡充を実行している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。」
FY2020-Q1で示された新中期経営計画が、今回「SHINKA 2022」として明示され、マーケティング体制強化による拡販とサービス体制拡充を実行する計画として具体化している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「2021年度を最終年度とする新たな中期経営計画を策定し、「安定した収益を確保できる企業への変革」をビジョンとして掲げ、ダウンサイドに強い安定した収益基盤の強化、持続的成長のための成長エンジン事業作り、OKAMOTOブランドの再構築を目指し、目標達成へ向けスタートいたしました。」
2021年度を最終年度とする新たな中期経営計画を初めて示し、安定収益企業への変革をビジョンとして掲げている。具体的な数値目標は本文に記載されていない。