売上の安定化と利益重視の施策
FY2016に初出。44回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1増収・減益、工作機械回復と半導体関連装置減収の併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間における連結売上高は20,942百万円(前年同期比4.1%増)、営業利益は642百万円(前年同期比27.4%減)、経常利益は708百万円(前年同期比18.0%減)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は418百万円(前年同期比8.8%減)となりました。」
全社では増収となった一方、営業利益・経常利益・中間純利益は前年同期を下回った。工作機械は売上高14,923百万円、セグメント利益494百万円と回復した一方、半導体関連装置は売上高6,018百万円、セグメント利益796百万円と減収減益となった。 - FY2026通期減収・大幅減益と事業別の回復差有価証券報告書
「利益面では、QCD改善活動や内製化による変動費削減など、引き続き徹底したコスト削減に重点を置き、収益性の向上に努めてまいりましたが、主に工作機械事業の売上高減少の影響により、売上総利益率は、前連結会計年度と比較して2.4ポイント悪化し26.9%となりました。営業利益は、当連結会計年度は1,518百万円(前連結会計年度は3,015百万円)、営業利益率は前連結会計年度と比較して3.3ポイント悪化し3.6%となりました。」
コスト削減を継続した一方、工作機械事業の減収により通期売上高は2.8%減、営業利益は49.6%減となった。半導体関連装置は増収、工作機械は減収となり、事業別の回復差が続いている。 - FY2026-H1全社ほぼ横ばい・事業別回復差有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における連結売上高は20,117百万円(前年同期比0.4%増)、営業利益は885百万円(前年同期比0.6%減)、経常利益は863百万円(前年同期比64.4%増)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は458百万円(前年同期比46.8%増)となりました。」
全社では売上高がほぼ横ばい、営業利益が微減となった一方、経常利益と中間純利益は増加した。工作機械は減収・営業損失、半導体関連装置は増収・大幅増益となり、事業別の業績差が現れている。 - FY2025通期の連結減収・大幅減益と事業別の業績差有価証券報告書
「当連結会計年度における連結売上高は43,734百万円(前年同期比12.9%減)、営業利益は3,015百万円(前年同期比50.8%減)、経常利益は2,916百万円(前年同期比53.6%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は2,024百万円(前年同期比55.6%減)となりました。」
通期では減収・大幅減益となった。工作機械は売上高30,861百万円、営業利益1,380百万円、半導体関連装置は売上高12,872百万円、営業利益3,001百万円となり、両事業とも減収減益だが半導体関連装置の落ち込みが大きかった。 - FY2025-H1連結減収・大幅減益、工作機械増収増益と半導体関連装置減収減益の併存有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における連結売上高は20,041百万円(前年同期比18.8%減)、営業利益は891百万円(前年同期比69.4%減)、経常利益は525百万円(前年同期比82.2%減)となり、親会社株主に帰属する中間純利益は312百万円(前年同期比83.2%減)となりました。」
全社では前年同期比で減収・大幅減益となった。一方、工作機械は売上高14,589百万円、営業利益512百万円で増収増益、半導体関連装置は売上高5,451百万円、営業利益1,029百万円で大幅な減収減益となり、事業別の実績が分かれた。 - FY2024増収・営業増益も粗利率低下有価証券報告書
「利益面では、QCD改善活動や内製化による変動費削減など、引き続き徹底したコスト削減に重点を置き、収益性の向上に努めてまいりましたが、岡本工機株式会社の新工場稼働により減価償却費が増加したため、売上総利益率は、前連結会計年度と比較して0.7ポイント悪化し30.9%となりました。営業利益は、主に人件費が増加したため、販売費及び一般管理費は前連結会計年度を上回ったものの、売上総利益の増加により、当連結会計年度は6,133百万円(前連結会計年度は5,598百万円)、営業利益率は前連結会計年度と比較して0.1ポイント悪化し12.2%となりました。」
QCD改善・内製化によるコスト削減を継続し、売上高は50,198百万円、営業利益は6,133百万円へ増加した一方、新工場の減価償却費等により売上総利益率と営業利益率は低下した。 - FY2024-Q3増収・営業減益有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の目標達成に向け、生産体制の拡充やカスタマーサポート体制の強化など業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は35,061百万円(前年同期比5.5%増)、営業利益は3,651百万円(前年同期比11.5%減)となり」
生産体制拡充やカスタマーサポート体制強化を継続した結果、売上高は前年同期比5.5%増となった一方、営業利益は11.5%減となり、増収と減益が併存している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「今期が2年目の中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の目標達成に向け、生産体制の拡充やカスタマーサポート体制の強化など業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は24,673百万円(前年同期比10.2%増)、営業利益は2,908百万円(前年同期比9.2%増)」
中期計画2年目に生産体制拡充とカスタマーサポート体制強化を進め、売上高・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が2年目の中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」の目標達成に向け、生産体制の拡充やカスタマーサポート体制の強化など業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は12,122百万円(前年同期比20.4%増)、営業利益は1,469百万円(前年同期比36.1%増)となりました。」
生産体制の拡充とカスタマーサポート体制の強化を進め、連結売上高と営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高は、工作機械製品及び半導体製造装置の売上が堅調に推移したことにより、前連結会計年度と比較して21.2%増加の45,524百万円となりました。利益面では、QCD改善活動や内製化による変動費削減など、引き続き徹底したコスト削減に重点を置き、収益性の向上に努めてまいりました。営業利益は、売上総利益が増加した一方で、海上輸送に係る荷造発送費が減少したことにより販売費及び一般管理費の計上が抑えられたため、前連結会計年度と比較して37.2%増加の5,598百万円となり、営業利益率は1.4%上昇し12.3%となりました。」
製品販売、QCD改善、内製化、物流費低減を通じ、売上高・営業利益・営業利益率が前期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期を初年度とする新中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」を策定し、工作機械事業の構造改革、研削ソリューション企業への変革を重点戦略として業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は33,228百万円(前年同期比25.9%増)、営業利益は4,124百万円(前年同期比63.9%増)」
工作機械事業の構造改革と研削ソリューション企業への変革を進め、売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期を初年度とする新中期経営計画「“創”lution 2025 GRIT & Adjust」を策定し、工作機械事業の構造改革、研削ソリューション企業への変革を重点戦略として業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は22,382百万円(前年同期比30.2%増)、営業利益は2,662百万円(前年同期比79.5%増)」
新中期経営計画の重点戦略として工作機械事業の構造改革と研削ソリューション企業への変革を進め、売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は10,070百万円(前年同期比26.6%増)、営業利益は1,080百万円(前年同期比138.5%増)、経常利益は1,154百万円(前年同期比135.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は836百万円(前年同期比277.1%増)となりました。」
新中期経営計画の初年度第1四半期に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、利益重視施策の実績が数値で示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面では、QCD改善活動や内製化による変動費削減など、引き続き徹底したコスト削減に重点を置き、収益性の向上に努めてまいりました。売上総利益率は、主に増収効果により、31.8%(前連結会計年度は28.0%)となりました。営業利益は、売上高の増加及びコンテナ不足等を要因とした海上輸送コストの高騰により、荷造発送費が増加したため、販売費及び一般管理費は前連結会計年度を上回ったものの、売上総利益の増加により、当連結会計年度は4,081百万円(前連結会計年度は1,905百万円)、営業利益率は10.9%(前連結会計年度は6.3%)となりました。」
QCD改善、内製化、販売活動を継続した結果、売上高37,547百万円、営業利益4,081百万円、営業利益率10.9%となり、前年の売上高30,372百万円、営業利益1,905百万円、営業利益率6.3%から改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は26,389百万円(前年同期は20,660百万円)、営業利益は2,515百万円(前年同期は791百万円)、経常利益は2,606百万円(前年同期は761百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,849百万円(前年同期は588百万円)となりました。」
SHINKA 2022最終年度にオンライン・Web販売を継続し、売上高26,389百万円、営業利益2,515百万円、経常利益2,606百万円、親会社株主帰属四半期純利益1,849百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は17,190百万円(前年同期は13,799百万円)、営業利益は1,483百万円(前年同期は464百万円)、経常利益は1,596百万円(前年同期は497百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,178百万円(前年同期は350百万円)となりました。」
SHINKA 2022の最終年度において、オンライン・Web販売を継続し、連結売上高17,190百万円、営業利益1,483百万円、経常利益1,596百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,178百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「SHINKA 2022」の達成のため、オンラインやWebサイトを通しての販売活動など、現状の経営環境に適応した戦略を継続し、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は7,954百万円(前年同期は6,038百万円)、営業利益は452百万円(前年同期は36百万円)、経常利益は490百万円(前年同期は12百万円)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は221百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失42百万円)となりました。」
SHINKA 2022の最終年度において、オンライン・Web販売を継続し、売上高7,954百万円、営業利益452百万円、経常利益490百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益221百万円となった。 - FY2021売上・利益減継続有価証券報告書
「当社グループの経営成績等は、売上高につきましては、コロナ禍で各国の営業活動が制限される中、オンラインの活用やWebサイトを通じた製品紹介など、現状の経営環境に適応した方法で中期経営計画の基本戦略を遂行してまいりましたが、主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響で工作機械事業の売上が減少したことにより、前連結会計年度と比較して11.5%減の30,372百万円となりました。」
オンライン活用やWebサイトによる製品紹介など販売施策を進めた一方、通期売上高は前年同期比11.5%減となった。営業利益も26.4%減の1,905百万円となり、売上・利益減少が通期で継続した。 - FY2021-Q3売上・利益減継続有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は20,660百万円(前年同期比15.7%減)、営業利益は791百万円(前年同期比54.1%減)、経常利益は761百万円(前年同期比48.2%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は588百万円(前年同期比49.7%減)となりました。」
SHINKA 2022の下で業績向上に努めた一方、第3四半期累計では売上高と各利益が前年同期を下回り、売上・利益の減少が継続している。 - FY2021-Q2売上・利益減継続有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は13,799百万円(前年同期比20.2%減)、営業利益は464百万円(前年同期比69.0%減)、経常利益は497百万円(前年同期比62.4%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は350百万円(前年同期比67.4%減)となりました。」
SHINKA 2022の下で業績向上に努めた一方、当第2四半期累計期間は売上高と各利益が前年同期を下回り、売上・利益の減少が継続している。 - FY2021-Q1新型コロナウイルス感染症による売上・利益減有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は6,038百万円(前年同期比10.8%減)、営業利益は36百万円(前年同期比87.8%減)、経常利益は12百万円(前年同期比94.1%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は42百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益87百万円)となりました。」
SHINKA2022の下で安定収益を目指す一方、新型コロナウイルス感染症の影響により、売上高・営業利益・経常利益が前年同期を下回り、親会社株主帰属四半期純損失を計上した。 - FY2020売上減・利益減の通期顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における連結売上高は34,305百万円(前年同期比4.9%減)、営業利益は2,589百万円(前年同期比34.1%減)、経常利益は2,420百万円(前年同期比31.3%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は1,582百万円(前年同期比50.9%減)となりました。」
販売拠点の増強、生産拠点の充実、管理・マーケティング体制強化等を進めた一方、通期では売上高と各利益が前年同期を下回り、売上安定化・利益重視の施策に対する実績は売上減と利益減が併存する結果となった。 - FY2020-Q3売上増・利益減有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は24,511百万円(前年同期比1.5%増)、営業利益は1,724百万円(前年同期比20.4%減)、経常利益は1,471百万円(前年同期比18.5%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,170百万円(前年同期比21.4%減)となりました。」
SHINKA 2022の下でマーケティング体制強化とサービス体制拡充を継続した。売上高は前年同期比1.5%増となった一方、営業利益は20.4%減、経常利益は18.5%減、親会社株主帰属四半期純利益は21.4%減となり、売上増と利益減が併存している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は17,295百万円(前年同期比9.5%増)、営業利益は1,498百万円(前年同期比8.9%増)」
新計画の下でマーケティング体制の強化と拡販を進め、連結売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「2021年度を最終年度とする新たな中期経営計画を策定し、「安定した収益を確保できる企業への変革」をビジョンとして掲げ、ダウンサイドに強い安定した収益基盤の強化、持続的成長のための成長エンジン事業作り、OKAMOTOブランドの再構築を目指し、目標達成へ向けスタートいたしました。」
売上安定化・利益重視の施策を含む従来の計画が、安定収益基盤の強化に加えて成長エンジン事業とブランド再構築を組み込んだ新中期計画へ組み替えられている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「Mission GX 2019」の達成に向け、国内外の販売シェア拡大やQCD改善活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は24,150百万円(前年同期比18.1%増)、営業利益は2,167百万円(前年同期比89.2%増)、経常利益は1,806百万円(前年同期比91.4%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,490百万円(前年同期比93.2%増)となりました。」
Mission GX 2019の最終年度に、国内外の販売シェア拡大とQCD改善を進め、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「Mission GX 2019」の達成に向け、国内外の販売シェア拡大やQCD改善活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は15,792百万円(前年同期比14.9%増)、営業利益は1,376百万円(前年同期比72.5%増)、経常利益は1,108百万円(前年同期比59.3%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は919百万円(前年同期比78.9%増)となりました。」
Mission GX 2019の最終年度に、国内外の販売シェア拡大とQCD改善によるコスト削減を進め、上期の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、今期が最終年度となる中期経営計画「Mission GX 2019」の達成のため、国内外の販売シェア拡大やQCD改善活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は6,871百万円(前年同期比21.1%増)、営業利益は526百万円(前年同期比409.1%増)、経常利益は450百万円(前年同期比557.8%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は346百万円(前年同期比823.1%増)となりました。」
Mission GX 2019の最終年度に、国内外の販売シェア拡大とQCD改善によるコスト削減を進め、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「Mission GX 2019」の2年目として、海外販売拠点の増強やQCD改善活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。」
中期計画2年目に海外販売拠点の増強とQCDによるコスト削減を進め、通期売上高28,827百万円、営業利益2,017百万円、経常利益1,707百万円、親会社株主帰属当期純利益1,983百万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「Mission GX 2019」の2年目として、海外販売拠点の増強やQCD改善活動によるコスト削減などを進め、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間における連結売上高は20,440百万円(前年同期比23.8%増)、営業利益は1,146百万円(前年同期比128.6%増)、経常利益は943百万円(前年同期比343.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は771百万円(前年同期比384.3%増)となりました。」
Mission GX 2019の2年目に海外販売拠点の増強とQCD改善によるコスト削減を進め、売上高が前年同期比23.8%増、営業利益が128.6%増、経常利益が343.9%増、親会社株主に帰属する四半期純利益が384.3%増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「Mission GX 2019」の2年目として、海外販売拠点の増強やQCD改善活動等によるコストの削減などを進め、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間における連結売上高は13,742百万円(前年同期比26.0%増)、営業利益は797百万円(前年同期比117.9%増)、経常利益は695百万円(前年同期比414.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は514百万円(前年同期比707.6%増)となりました。」
Mission GX 2019の2年目に海外販売拠点の増強とQCD改善によるコスト削減を進め、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「Mission GX 2019」の2年目として、海外販売拠点の増強やQCD改善活動によるコストの削減などをさらに進め、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。その結果、当第1四半期連結累計期間における連結売上高は5,675百万円(前年同期比40.9%増)、営業利益は103百万円(前年同期は営業損失444百万円)、経常利益は68百万円(前年同期は経常損失541百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は37百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失573百万円)となりました。」
Mission GX 2019の2年目に海外販売拠点の増強とQCD改善をさらに進め、売上高が前年同期比40.9%増となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が黒字に転じた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「Mission GX 2019」を策定し、海外販売拠点の増強やQCD改善活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。」
海外販売拠点の増強、QCD改善によるコスト削減、製品開発など、売上と利益を安定化する施策を中期計画の下でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、海外販売拠点の増強やQCD活動によるコストの削減などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。」
海外販売拠点の増強とコスト削減を通じた業績向上施策を継続しているが、売上安定化・利益重視について新たな数値目標は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなかで、当社グループは、海外販売拠点の増強や新規開発機種の販売などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました。」
海外販売拠点の増強と新規開発機種の販売を、売上・利益改善に向けた施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、海外販売の強化、新規開発機種の重点販売などに注力し、グループの総合力を駆使して、業績向上に努めてまいりました」
販売強化と新規開発機種の重点販売を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「① 売上の安定化と利益重視の施策 ⅰ. 安定的な売上と粗利の確保 ・ 超高精度研削盤:販売事例の世界展開 ・ 汎用研削盤:業種、機種、地区別販売戦略の展開 ・ 半導体関連装置:成長市場に向けた新製品の開発 ・ 既存機種の後継機・新機種の開発」
製品別・市場別の販売施策と製品開発を通じて、売上と粗利の安定確保を図る方針を具体化している。