サービス体制の拡充
FY2020-Q2に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2024前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシャーやグラインダーの拡販に向けて、ウェーハ業界向けの新機種開発やサービス拠点拡充などの諸施策を進めてまいりました。その結果、売上につきましては、国内、欧州向けのウェーハ生産用ファイナルポリッシャーと東アジア向けのパワー半導体向けグラインダーの販売が増加し、前年度を上回りました。」
サービス拠点の拡充と新機種開発を継続し、ファイナルポリッシャー及びパワー半導体向けグラインダーの販売増加に結び付けた。半導体関連装置の売上高は18,594百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシャーやグラインダーの拡販に向けて、ウェーハ業界向けの新機種の開発やサービス拠点の拡充などの諸施策を進めてまいりました。その結果、売上につきましては、豊富な受注残の生産が進み、国内、東アジア、欧州向けにウェーハ生産用のファイナルポリッシャーやパワー半導体向けのグラインダーの販売があり、前年同期を上回っております。」
新機種開発とサービス拠点拡充を継続し、受注残の生産・販売を通じて半導体関連装置の売上が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシュ装置やグラインダーの拡販に向けて、ウェーハ業界向けの新機種の開発やサービス拠点の拡充などの諸施策を進めてまいりました。その結果、売上につきましては、豊富な受注残の生産が進み、国内、東アジア向けにウェーハ生産用のファイナルポリッシャーやパワー半導体向けのグラインダーを販売するなど、前年同期を上回りました。」
サービス体制の拡充がサービス拠点の拡充として継続・具体化し、受注残の生産・販売とともに半導体関連装置の売上高前年同期比38.7%増につながった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシュ装置やグラインダーの拡販に向けて、ウェーハ業界向けの新機種の開発やサービス拠点の拡充などの諸施策を進めてまいりました。その結果、売上につきましては、豊富な受注残の生産が進み、国内、東アジアおよび欧州向けにウェーハ生産用のファイナルポリッシャーやグラインダーを販売するなど、前年同期を上回りました。」
サービス体制の拡充が「サービス拠点の拡充」として具体化し、新機種開発および受注残の生産・販売と合わせて半導体関連装置の売上増加につながっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「半導体関連装置事業において、当社グループは、ポリッシュ装置やラップ盤の拡販に向けて、ウェーハ業界向けの新機種の開発やカスタマーサポート体制の強化などの諸施策を進めてまいりました。」
サービス体制の拡充がカスタマーサポート体制の強化として継続し、佐賀県伊万里市のサービス拠点新設も2023年9月完了予定として計画された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシュ装置やラップ盤の拡販に向けて、ウェーハ業界向けの次世代機種の開発やカスタマーサポート体制の強化などの諸施策を進めてまいりました。その結果、受注につきましては、前期の大口受注の影響で前年同期比では減少しているものの、半導体業界の設備投資需要は継続しており、国内、東アジアおよび欧州の複数の取引先からファイナルポリッシャーを中心に半導体製造装置の受注を安定して獲得いたしました。」
サービス体制の拡充がカスタマーサポート体制の強化として継続し、国内・東アジア・欧州で半導体製造装置の受注を安定して獲得している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシュ装置やラップ盤の拡販に向けて、ウェーハ業界向けの次世代機種の開発やカスタマーサポート体制の強化などの諸施策を進めてまいりました。その結果、受注につきましては、半導体業界の設備投資需要が継続したことにより、国内、東アジアの複数の取引先から半導体製造装置の受注を獲得いたしました。」
サービス体制の拡充がカスタマーサポート体制の強化として継続・具体化し、国内・東アジアで半導体製造装置の受注獲得に至っている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、ポリッシュ装置やラップ盤の拡販に向けて、ウェーハ業界向けの次世代機種の開発やカスタマーサポート体制の強化などの諸施策を進め、シェアの維持・拡大に努めてまいりました。」
サービス体制の拡充が、ウェーハ業界向け次世代機種の開発とカスタマーサポート体制の強化として具体化され、受注・売上の前年同期超にも結び付いている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「ⅳ) 将来にわたる市場優位性の構築 ・グローバルでの部品、サービスの拡販、自動化提案の推進(B to B から B with B へ) ・サステナブル経営の推進」
サービス体制の拡充という従来施策が、グローバルな部品・サービス拡販、自動化提案、顧客との共創を含む「B to B から B with B へ」という範囲に広がっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「顧客の事業課題や成長戦略に貢献すべく、製品販売だけでなく、サービス体制の拡充や、新製品・サービス開発を行い、顧客へ付加価値の高いソリューションを提供し続ける」
顧客ライフタイムバリュー強化の施策として、サービス体制の拡充、新製品・サービス開発、高付加価値ソリューション提供を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「顧客の事業課題や成長戦略に貢献すべく、製品販売だけでなく、サービス体制の拡充や、新製品・サービス開発を行い、顧客へ付加価値の高いソリューションを提供し続ける」
サービス体制の拡充を、顧客ライフタイムバリュー強化という大施策の一部として位置づけ、新製品・サービス開発と高付加価値ソリューション提供まで対象を広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。」
SHINKA 2022の施策として、マーケティング体制強化に加え、サービス体制の拡充を継続している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「中期経営計画「SHINKA 2022」の下、マーケティング体制の強化による拡販、サービス体制の拡充等に努めてまいりました。」
SHINKA 2022の施策として、販売拡大だけでなくサービス体制の拡充を初めて明示している。