高精度・高能率、自動化、特殊材料対応の製品開発
FY2016に初出。24回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「立軸ロータリー研削盤「VRGシリーズ」は、複数の被削材を並べて同時寸法合わせ等の高能率研削に最適な研削盤として、歯車、セラミックス、油圧部品をターゲットに拡販を目指しており、ロータリーテーブルΦ600mmに加え、Φ1,000mmの開発が完了しました。また、グラインディングセンタ「UGM64GC」は、平面研削加工では不可能な部分への加工を可能とする半導体難削材対応の研削盤として新たな市場の開拓を進めており、ロボットでのワーク搬入搬出自動化仕様の開発を完了し、お客様への新規提案を継続しております。」
VRGシリーズのΦ1,000mm機とUGM64GCのロボット搬送自動化仕様について、開発完了後の市場提案段階を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
高精度・自動化・特殊材料対応を含む既存の研究開発活動について、重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「立軸ロータリ研削盤「VRGシリーズ」は、複数の被削材を並べて同時寸法合わせ等の高能率研削に最適な研削盤として、歯車、セラミックス、油圧部品をターゲットに拡販を目指しており、ロータリテーブルΦ600mmに加え、Φ1,000mmの開発が完了しました。また、グライディングセンタ「UGM64GC」は、平面研削加工では不可能な部分への加工を可能とする半導体難削材対応の研削盤として新たな市場の開拓を進めており、ロボットでのワーク搬入搬出自動化仕様の開発を完了し、お客様への新規提案を開始しました。」
VRGシリーズでΦ1,000mm機の開発が完了し、UGM64GCではロボット搬送自動化仕様の開発完了と顧客提案開始に到達した。 - FY2024前進有価証券報告書
「新カバーデザイン、対話型汎用ソフトのグラフィックデザインを含め操作性の向上を図りながら、すべての機構において設計再検討を行った中型平面研削盤のマイナーチェンジモデルPSG126CA-iQ、PSG127CA-iQを市場投入し、大型ワークサイズ要求に対応するべく、テーブルサイズ1,500mmのPSG156CA-iQ、PSG157CA-iQ、2,000mmのPSG206CA-iQ、PSG207CA-iQをラインナップに加えシェア拡大を図っております。新機種として、立軸ロータリ研削盤「VRGシリーズ」、グライディングセンター「UGM64GC」の2機種をラインナップに加えました。」
中型平面研削盤の改良モデルを市場投入し、大型テーブルサイズ機とVRGシリーズ、UGM64GCをラインナップへ追加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
高精度・自動化・特殊材料対応を含む既存の研究開発方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存の高精度・自動化・特殊材料対応を含む研究開発活動について、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
高精度・自動化・特殊材料対応を含む既存の研究開発活動について、重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「新カバーデザイン、対話型汎用ソフトのグラフィックデザインを含め操作性の向上を図りながら、すべての機構において設計再検討を行った中型平面研削盤のマイナーチェンジモデルを市場投入し、シェア拡大を図っております。新機種として、立軸ロータリ研削盤「VRGシリーズ」、グライディングセンター「UGM64GC」の2機種をラインナップに加えました。」
中型平面研削盤のマイナーチェンジモデルを市場投入し、VRGシリーズとUGM64GCを新たにラインナップへ追加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしており、既存の製品開発方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしており、既存の製品開発方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「すべての機構において設計再検討を行い、新たな技術も採用した中型平面研削盤のマイナーチェンジに着手いたしました。カバーデザイン、対話型汎用ソフトのグラフィックデザインを含め操作性の向上を図り、さらなるシェア拡大を目指してまいります。」
既存の高精度・自動化製品開発に加え、中型平面研削盤の設計再検討と新技術採用によるマイナーチェンジに着手した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更はないとしており、既存の製品開発方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしており、既存の製品開発方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「小型・中型の平面研削盤「SA1シリーズ」「CA1シリーズ」では、大型タッチパネル採用による新たに開発した対話型標準汎用ソフトを搭載することによって、研削条件のより定量的な設定と一括管理が可能となり、また、研削情報・機械情報の見える化を実現したことで、更なるシェア拡大を目指してまいります。その他平面研削盤以外の分野では、円筒・アングル・内面の3工程研削に加え、自動測定/自動補正を1台の機械に集約した複合円筒研削盤「UGMシリーズ」、2つの砥石軸を独立して使い分ける方式の内面研削盤「IGMボクサータイプ」を市場投入いたしました。」
SA1・CA1シリーズで対話型ソフトと情報の見える化を実現し、UGMシリーズとIGMボクサータイプを市場投入した。製品開発は具体的な市場投入段階へ進んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更はないとしており、既存の製品開発方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
製品開発・研究開発の状況について重要な変更はないとしており、既存の開発方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その他平面研削盤以外の分野では、円筒・アングル・内面の3工程研削に加え、自動測定/自動補正を1台の機械に集約した複合円筒研削盤:UGMシリーズにおいて、通常の研削工程に加え同時多軸制御技術を用いたポリゴン研削(多角形研削)、及びネジ研削に対応できるソフトウェアの開発を継続して行っており、既に同アプリケーションの一部について販売を開始いたしました。更に、ボクサータイプの内面研削盤(2つの砥石軸を独立して使い分ける方式)は、量産タイプの開発が完了し今期から市場投入いたしました。」
UGMシリーズでポリゴン研削・ネジ研削対応ソフトウェアの一部販売を開始し、ボクサータイプ内面研削盤では量産タイプの開発完了と市場投入に到達した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、円筒・アングル・内面の3工程研削に加え、自動測定/自動補正を1台の機械に集約した複合円筒研削盤:UGMシリーズにおきましては、上記の研削工程に加え、同時多軸制御技術を用いたポリゴン研削(多角形研削)に対応できるハード・ソフト両面のアプリケーションを開発中です。」
UGMシリーズについて、従来の複数工程・自動測定・自動補正に加え、同時多軸制御によるポリゴン研削対応アプリケーションの開発に進展している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、円筒・アングル・内面の3工程研削に加え、自動測定/自動補正を1台の機械に集約した複合円筒研削盤のシリーズ化にも取り組んでおり、先に開発した「UGM360NC」に加え、加工ワークサイズを大きくした「UGM3100NC」をラインナップし、複合研削盤が主流になりつつあるヨーロッパ市場へ投入後、日本・アジアへの拡販を目指しております。」
複数工程・自動測定・自動補正を統合したUGMシリーズで、加工ワークサイズを大きくしたUGM3100NCをラインナップし、欧州投入後の日本・アジア展開を計画している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、複合研削盤につきましては、円筒・アンギュラ・内面の3工程研削に加え、自動測定/自動補正を1台の機械に集約した円筒研削盤ベースのシリーズ(UGMシリーズ)の開発に取り組んでおり、ヨーロッパでの拡販が期待できる複合研削盤のマーケットに投入の後、日本・アジアでの販売を目指しております。」
複数工程、自動測定・自動補正を統合した製品開発と、欧州から日本・アジアへの展開を示している。