市場ニーズに対応した新商品と生産効率化
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
芝浦機械がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は、一部の大型製品における販売時期の調整、部材価格高騰に伴う原価率の悪化および部材の調達遅れの継続、生産拠点移動に伴う初期的な効率悪化を受けて、38億3千4百万円（前連結会計年度比17.4％減）となりました。」
部材調達遅れによる生産効率悪化に加え、生産拠点移動に伴う初期的な効率悪化が記載され、営業利益は前年同期比17.4％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益につきましては、一部の大型製品における販売時期の調整、部材価格高騰に伴う原価率の悪化および部材の調達遅れ等による生産効率悪化の継続に加えて、生産体制構築のための費用の増加を受けて、営業利益は22億3千1百万円（前年同期比24.3％減）」
部材価格高騰、調達遅れによる生産効率悪化および生産体制構築費用の増加が継続し、営業利益は前年同期比24.3％減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一部の大型製品における販売時期の調整、部材価格高騰に伴う原価率の悪化および部材の調達遅れ等による生産効率の悪化に加えて、生産体制構築のための費用の増加を受けて、営業利益は16億1千9百万円（前年同期比8.1％減）となりました。」
部材価格高騰、調達遅れ、生産体制構築費用の増加が重なり、営業利益が前年同期比8.1％減となった。生産効率化の実行環境に関する悪化が続いている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、部材価格高騰に伴う原価率の悪化、部材の調達遅れによる生産効率の悪化等を受けて、営業損失は3億2千4百万円（前年同期は営業損失1億5千2百万円）、経常損失は1億6千4百万円（前年同期は経常利益3億2千7百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億8千4百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2億6千3百万円）となりました。」
調達遅れにより生産効率が悪化し、連結営業損失が前年同期より拡大したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、海外事業の拡大に伴う外貨建て取引の増加により事業競争力および経営成績に与える影響が大きくなっていることから、海外工場を活用した調達網の整備等を行なっております。海外工場においては地産地消の定着化を推進し、生産効率の向上と生産能力の拡大により、外部変動に強い生産体制の構築を行なっております。」
海外工場を活用した調達網、地産地消、生産効率・生産能力の向上という具体的な生産・調達施策を引き続き進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
生産革新、最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を引き続き具体的施策としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
総原価低減、生産革新、最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を引き続き施策としている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今後成長が見込めるグローバル市場において、当社グループが着実に成長していくための諸施策として、総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでまいりました。」
総原価低減、生産革新、最適調達、新市場開拓、新商品開発および受注拡大を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、為替リスクに対応するグローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでおります。」
生産革新、最適調達、新商品開発および受注拡大を具体的施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでおります。」
総原価低減、生産革新、最適調達、新商品開発、受注拡大を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「総原価の低減、収益性改善に向けた生産革新活動、グローバルな最適調達網の構築、新市場の開拓、国内外の注力市場に向けた新商品の開発、受注の拡大等に全力をあげ、取り組んでおります。」
生産革新、最適調達、新商品開発などを市場成長のための具体的施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、市場ニーズにあった新商品の創出、国内外工場の生産のさらなる効率化、為替に影響を受けない最適調達の構築等に取り組むことにより、グローバル市場でのブランド力を高めてまいります。」
商品開発、生産効率化、為替影響を抑える調達を一体の施策として示している。